【第四部 第十四章】起源はどのようにして起源となるのか――差異・個体化・第一性の存在論

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第四部 過去はいかにして起源となるのか

第十四章 過去の履歴と現在の構造

過去を調べることと、現在の成立を説明することは、どこで結びつくのだろうか。

ある団体の記録を開けば、会合の日付、決定の内容、参加者の名前が並んでいる。古い規則には書き込みがあり、別の文書には廃止された手続が残されている。それらを順に読めば、何が起こったかについての知識は増える。しかし、記録を読み終えたとき、現在の団体が何によって同じ団体として成立しているかまで分かったとは限らない。

反対に、現在の規則を詳しく調べ、その組織の権限や役割の関係を明らかにしても、その秩序へ至った実際の経路が分かるとは限らない。同じ文言が、以前から継承されたのか、一度失われた後に採用し直されたのか、それとも無関係に作られたのかは、現在の文面だけからは決められない。

過去についての記述と、現在についての分析は、互いの不足を補いうる。だが、二つを並べれば、自動的に一つの説明になるわけではない。

必要なのは、そのあいだの接続を示すことである。

どの出来事が何を実現し、その寄与がどのような変更や継承を経て、現在のどの条件に関わっているのか。この問いに答えずに、過去は現在のなかに生きていると述べても、過去の何が、どの意味でそこにあるのかは曖昧なまま残る。

本章では、その接続を考える。過去を現在へ丸ごと移し入れることなく、現在をその履歴から切り離すこともなく、両者のあいだに実際に成立している関係を問うのである。

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まず、履歴という言葉を、記録や年表から区別しておこう。

ここで履歴と呼ぶのは、ある時間的な範囲に実際に生じた出来事、過程、関係である。記録されなかったことも、後に忘れられたことも、起きたのであれば履歴に属する。反対に、記録に書かれているというだけでは、その出来事が実際に起きたとは限らない。

この違いは、履歴を一つの完成した物語と見なさないために重要である。

ある構造が成立する以前には、それに結びつかなかった出来事も存在した。中止された計画、別の方向へ進んだ試み、現在の活動には引き継がれなかった関係もあった。その全体を、後に成立した構造へ向かう一つの過程だったと決めることはできない。

現在の対象について問い始めると、そこへつながったものだけが目に入りやすい。だが、そこへつながらなかった履歴が、存在しなかったことになるわけではない。構成的な関連を問う範囲から外れることと、実在した過去から消えることは異なる。

また、ある範囲の履歴をまとめて指すことは、その総体が一つの個体であると認めることでもない。調査の対象を集めたことと、実在的な統一や境界を備えたものを示したことは、ここでも区別されなければならない。

履歴を広く受け取るのは、過去のすべてを現在の構成条件に含めるためではない。何が関与したかを調べる前に、関与するはずのものだけを過去として用意しないためである。

それゆえ、現在の構造に関係する履歴を選び出す仕事は、過去そのものを作り出す仕事ではない。すでに実在した出来事や関係について、その特定の対象との接続を確かめる仕事なのである。

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その接続を考えるために、一つの仮想的な団体を取り上げよう。

設立時の会合で、共同作業を決定する手続が採択されたとする。当初は全員が集まって決めていたが、後に担当者への委任が導入され、さらに、決定内容を構成員へ報告する手続が加えられた。いま、この団体の制度的な同一性を支える条件に、誰がどの範囲で決定できるかという権限の秩序が含まれると仮定する。

ここで、設立時の会合を現在の組織の一部分として、そのまま置くことはできない。

会合は、ある場所と時間に生じた出来事である。現在の権限の秩序は、決定する資格や、その効力の及ぶ範囲を定める関係である。両者は結びつきうるが、同じ対象ではない。

問うべきなのは、会合が実現した何が、後の秩序へ接続しているかである。

設立時の決定が、構成員による意思決定の資格を成立させた。その資格に基づく手続によって、委任の範囲が定められた。さらに、その委任の条件として報告の義務が位置づけられた。このような経路が実際にあり、それぞれの関係が現在の同一性条件を実現しているなら、過去と現在のあいだには、単なる出来事の前後以上の接続が認められる。

ただし、ここではその経路を仮定している。実在する団体について述べるなら、決定の効力、改訂の手続、権限の継承を、それぞれ確かめなければならない。年表に「設立」「改訂」「委任」と記載されているだけでは、この関係はまだ示されていない。

過去の会合を現在のなかへ収めるのではなく、会合が実現した寄与を、その後の構成的な関係へ対応づける。その違いによって、履歴を語る言葉は、構造を説明する言葉へ接続するための手がかりを得る。

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この対応は、一つの出来事に一つの構成要素を割り当てる作業ではない。

先の団体では、ある一回の会合で、決定権限と報告手続の双方が定められたかもしれない。その場合、一つの出来事が異なる寄与を実現している。他方、一つの委任関係が、複数の会合、確認、実施上の調整を通じて成立した可能性もある。その場合には、複数の出来事が一つの関係の成立を担っている。

したがって、会合の数と現在の構成要素の数が一致しないことは、それだけでは説明の欠陥ではない。必要なのは、数をそろえることではなく、何が何を成立させたかを保つことである。

ただし、どの出来事でも同じ寄与へ結びつけてよいわけではない。決定権限を与えた手続と、その権限の行使を報告した手続を取り違えれば、依存の向きが変わってしまう。報告の記録が詳しいからといって、報告が権限を成立させたと推論することはできない。

また、過去と現在の役割が似ているというだけでも、対応の根拠にはならない。以前にも担当者がいて、現在も担当者がいる。それだけでは、権限が継承されたのか、異なる根拠によって別の職が成立したのかは分からない。

何を一つの出来事として調べるか、どの程度まで過程を分けて追うかも、この接続に応じて定める必要がある。設立会合全体を一つの単位として扱えば足りる問いもあれば、その内部の採択と承認を分けなければ答えられない問いもある。

細かく分けるほど正確になるとは限らない。だが、結論を得やすいように、必要な関係を一まとめにして消してしまってもならない。履歴を区切る尺度は、対象の同一性について何を説明するかに即して定められ、その説明の途中で都合よく動かされてはならないのである。

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履歴との接続は、過去の形をそのまま保存することとも異なる。

先の団体が、全員による決定から担当者への委任へ移ったとき、決定の仕方は変わっている。それでも、委任が以前の権限に基づく改訂によって成立したなら、形態の変化だけを理由に、歴史的な接続が失われたとは言えない。

反対に、規則の文言が一字も変わっていなくても、その効力を支える関係が断たれ、別の根拠によって採用され直している場合がありうる。文章の同一性と、制度的な接続の同一性は、重ならないことがある。

ここで、改訂を経た連続と、廃止後の再採用と、過去とは無関係な同型の成立を分けて考えてみよう。

改訂を経た連続では、以前の秩序が、変更を成立させる手続へ関与している。廃止後の再採用では、過去の文書や実践が、後の決定を通じて再び用いられているかもしれない。一方、同じ仕組みが独立に作られた場合には、形の一致があっても、その過去からの実際の接続はない。

これらは、同じ「昔と同じ規則がある」という記述のもとに隠れてしまう。

もっとも、再採用の事実だけで、過去の規則が後続構造の同一性を構成すると結論することもできない。参考資料として着想を与えただけなのか、その規則や継承関係が現在の構成条件に実際に含まれるのかを、さらに確かめる必要がある。また、再採用された仕組みがあるからといって、以前の団体そのものが同じ個体として復活したことにもならない。

歴史的な接続を認めることは、変化のない保存を要求することではない。しかし、変化したのだからどのような関係でも連続と呼べる、ということでもない。何が変わり、何がどの関係を通じて受け継がれたかを説明できることが、ここでは必要なのである。

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この説明を支えるために、私たちは記録や痕跡へ向かう。だが、そこで新たな取り違えが起こりうる。

古い文書が、保存箱のなかに残っているとしよう。その文書は、ある規則が採択されたことを知るための証拠になりうる。しかし、箱のなかにあるというだけで、その規則が現在の権限を支えているわけではない。文書の物理的な存続と、規則の構成的な効力は、異なる。

一方、その文書が現在の決定において参照され、権限の根拠を確かめる手続の一部として働いている場合も考えられる。この場合には、文書は過去を知るための資料であるだけでなく、現在の制度的な関係に関与している可能性がある。

同じ文書が二つの役割を持ちうることと、二つの役割が同じであることとは違う。証拠として使われている事実だけから、対象を構成しているとは言えないし、現在の手続に用いられているというだけで、書かれている過去の出来事がすべて真実になるわけでもない。

ここで、記録の豊富さにも注意が必要になる。

印象的な設立会合について多くの証言が残り、日常的な改訂や権限の引継ぎについては資料が乏しいことがある。その場合、よく知られた出来事へ説明を集中させることは容易である。しかし、証拠の量が多いことは、構成的な寄与が大きいことを意味しない。

逆に、資料が欠けている箇所を、連続していたはずだという期待だけで埋めることもできない。接続が存在しなかったと断定することと、接続を確認できていないと述べることは区別される。

過去の履歴と現在の構造を結ぶ説明には、何が成立していたかという問いと、何によってそれを確かめるかという問いが伴う。一方を他方の代わりにせず、どの証拠がどの関係まで支えているかを明らかにすることが、両者を結ぶために必要なのである。

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では、現在の構造の側では、何を先に確かめなければならないのだろうか。

過去との対応先を、そのつど自由に作ることはできない。設立会合を起源と認めたいから、その会合に由来するという条件を組織の同一性へ加えるなら、望んだ結論が条件のなかに書き込まれてしまう。

必要なのは、対象となる構造と、何について同一性を問うかを定め、その同一性を実現する条件と関係の範囲を、特定の起源を採用したいという希望とは独立に確かめることである。

そのうえで、候補となる履歴が実現した寄与が、どの条件に対応しているかを問う。対応先が見つからないからといって、その出来事を入れるためだけに、構造の境界を広げてはならない。

ただし、独立に確かめるとは、過去に関する資料を一切使わずに、現在の構造を知り尽くすことではない。もし同一性条件に実際の継承が関わるなら、その条件を調べるためにも歴史的な証拠が必要になりうる。独立性が求めるのは、望ましい履歴を構成的だと認めるためだけに、判定の基準を作らないことである。

調査のなかで、初めに考えていた構造の範囲が不十分だったと分かることもある。その場合には、対象についての根拠に基づいて分析を改める必要がある。しかし、改めた構造と同一性条件のもとでは、候補の履歴も改めて検討されなければならない。以前の判定を残したまま、対応先だけを動かすことはできない。

現在と過去を往復しながら調べることは避けられない。だが、調査の往復があることと、説明の根拠が互いを言い換えているだけであることは異なる。

現在から問いを立ててもよい。過去の発見によって現在の理解が変わってもよい。それでも、ある履歴が構成的に関与すると述べるための理由は、その履歴を構成的だと呼びたいという理由から区別されなければならないのである。

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現在から履歴を辿るとき、もう一つ避けなければならないことがある。現在へ至った経路を、初めから現在を目指していた経路に変えることである。

先の仮想的な団体でも、設立時の参加者が、後の委任制度や報告手続を予想していたとは限らない。目の前の共同作業を進めるために定めた規則が、別の課題に応じて改訂され、当初とは異なる組織のあり方へ接続したのかもしれない。

その場合、後の秩序に対する構成的な寄与を認めるために、設立時の人々がその秩序を意図していたと仮定する必要はない。意図があったなら、それは確かめるべき歴史的事実である。なかったなら、後の結果から補ってはならない。

また、一つの決定が異なる後続構造へつながる可能性もある。共同作業の仕組みが複数の団体に引き継がれたなら、同じ過去の寄与が、それぞれに対して異なる位置を持つかもしれない。その場合にも、同じ起源を持つというだけで、それらが一つの個体になるわけではない。各構造との実際の接続と、その同一性条件を別々に確かめる必要がある。

反対に、現在の一つの秩序が、異なる時期の複数の過程を通じて成立していることもありうる。履歴を辿れば必ず一つの最初の会合へ集約される、とは限らないのである。

こうした複数の経路や分岐を認めることは、過去の説明を自由な物語へ変えることではない。むしろ、一つの始まりへまとめるために、実際の接続を省略しないことを要求する。

現在は、どの履歴について問いを立てるかを定める。しかし、当時の出来事が起きた理由まで、現在の成立だけで説明することはできない。過去の当事者が置かれていた条件と、後に成立した構造に対する寄与は、関わりながらも異なる問いに属している。

履歴を現在へ接続するとは、過去を現在の準備段階へ縮めることではない。過去がそれ自身の条件のもとで実在したことを保ったまま、その一部が後に何を成立させる関係に入ったのかを問うことである。

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過去の履歴と現在の構造のあいだには、日付や名称をそろえるだけでは埋まらない隔たりがある。

履歴には出来事や過程が含まれ、構造の分析では同一性を実現する規則や関係が問われる。両者を結ぶには、過去の何がどの寄与を実現し、その寄与が、どの変化と継承を通じて、現在のどこへ接続しているかを示す必要がある。

ここで、現在の構造を、過去の出来事を収納する容器のように考える必要はなくなる。過去のすべてが現在に残されているのでも、現在に見えるものだけが過去の有効な部分であるのでもない。問われるのは、対象の同一性を実現する関係に、どの履歴の寄与が実際に参与しているかである。

その関与があるなら、過去は単なる背景を越える。しかし、それを認めるためには、実在したこと、接続があること、同一性条件への構成的な関連があることを、取り違えずに確かめなければならない。

本章で用いた仮想例は、その確かめ方の違いを明らかにするためのものであった。規則の制定と改訂を一つの話として描けたことによって、特定の実在対象における構成的な前史が立証されたわけではない。また、制度的な例で考えた接続の仕方を、そのまま生物学的な系譜や物理的な過程へ移すこともできない。具体的な寄与と連続の内容は、それぞれの対象について示されなければならない。

それでも、次に進むための問いは定まった。

ある履歴を調べるに値する候補として取り上げることと、その寄与が、対象の同一性を実現する実際の関係の範囲に含まれていると確認することは、同じではない。もっともらしい接続の物語が得られても、対応先となる構成条件が未確定なら、判定は終わっていない。

過去が起きたという事実は、その過去が何の前史となるかを、あらかじめ決めてはいない。他方、現在の構造が成立したというだけで、好きな過去をその前史に選べるわけでもない。

両者のあいだに実在する構成的な接続を、どこまで、どの条件のもとで確かめたなら、ある履歴を構成的な前史として認めることができるのか。

履歴を辿る仕事は、ここで資格を問う仕事へ進む。過去が現在へつながっているということから、その過去が現在の成立を担う前史であるということへ。その移行を支える条件を、次に明らかにしなければならない。

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