第一部　個体に先立つもの

第四章　差異が関係を形成するとき

1．関係は、何と何のあいだにあるのか

私たちは、関係という言葉を使うとき、通常、二つ以上のものが存在していることを前提としている。

一人の人間がいる。もう一人の人間がいる。そして、その二人のあいだに友情が成立する。

一つの物体がある。別の物体がある。そして、それらが接触したり、衝突したり、互いに作用したりする。

一つの国家がある。別の国家がある。そして、そのあいだに外交関係や経済関係が成立する。

このような理解において、関係は個体よりも後に来る。

まず個体が存在する。その後、個体が他の個体と結びつくことによって、関係が成立する。

この順序は、ごく自然なものに思える。

しかし、ここまで考えてきたことを踏まえると、この理解には一つの問題がある。

私たちは、個体が成立する以前にも差異が存在すると考えた。

前個体的なものには、異質性があり、強度の違いがあり、異なる規定可能性が存在している。しかし、それらはまだ、独立した個体として成立しているわけではない。

では、そのようなもののあいだに、関係が成立するとはどういうことなのだろうか。

関係は、何と何のあいだにあるのだろうか。

個体がまだ存在していないのであれば、関係を結ぶものも存在していないのではないか。

それとも、関係が成立するためには、やはり何らかの意味で独立した存在者が先に必要なのだろうか。

この疑問は、単なる言葉の問題ではない。

もし関係が成立するために、あらかじめ個体化された関係項が必要なのだとすれば、個体化以前の差異から構造が成立するという私たちの考え方は、最初から困難に直面することになる。

結局、関係を形成するものとして、説明されるべき個体性を先に持ち込まなければならなくなるからだ。

しかし、私はここで、関係というものを別の仕方で考えたい。

関係とは、すでに成立した個体を外側から結びつけるものだけではない。

それは、まだ独立した個体として成立していない差異的な契機の規定可能性そのものに関わり、それらを特定の秩序へと組織するものでもある。

ここでは、関係が個体の後に成立するという順序が問い直される。

関係は、個体を結びつけるためだけに存在するのではない。

あるものが何であるかを成立させるためにも、関係は存在するのである。

2．接触と構成は同じではない

まず、関係という言葉が持つ意味を区別する必要がある。

二つの物体が接触しているとする。

一方の物体が他方の物体に触れている。

そこには、確かに関係が存在している。

しかし、二つの物体が接触しているということだけで、それらが一つの個体や構造を形成しているとは言えない。

例えば、机の上に二つの石が置かれているとしよう。

二つの石は互いに触れているかもしれない。片方の石を動かせば、もう片方も動くかもしれない。それでも、その二つの石が接触しているという事実だけから、それらが一つの統一的な個体を形成しているとは言えない。

ここでは、関係は成立している。

しかし、その関係が、それぞれの石の同一性や、二つの石からなる構造の同一性を成立させているとは限らない。

この違いは重要である。

あるものが他のものと関係していることと、その関係によってあるものが成立していることは、同じではない。

同様に、二つのもののあいだに因果関係が成立している場合も考えてみよう。

ある出来事が別の出来事を引き起こす。

そこには、時間的な先後関係や、原因と結果の関係がある。

しかし、ある出来事が別の出来事の原因になっているからといって、その因果関係が直ちに両者を一つの構造として成立させるわけではない。

原因と結果は、それぞれ独立した出来事として存在している場合もある。

もちろん、因果的な過程が構造の形成に関わることはありうる。

しかし、その場合にも、因果関係が存在するということと、その関係が対象の同一性を構成しているということは区別しなければならない。

ここで、私たちは関係について二つの意味を区別することになる。

一つは、すでに成立している存在者のあいだに生じる外的な関係である。

もう一つは、あるものが特定のものとして成立するための条件を形成する構成的な関係である。

後者を、本書では構成的関係と呼ぶ。

構成的関係とは、単に複数のものを結びつける関係ではない。

それは、差異的な契機の位置や役割、規定範囲、同一性の条件、さらには構造的な統一の成立に関与する関係である。

したがって、すべての接触が構成的関係なのではない。

すべての相互作用が構成的関係なのでもない。

関係があるという事実だけでは、まだ何かが成立していることの説明にはならないのである。

3．関係は、差異を外から結びつけるものではない

ここで、前個体的差異場について、もう一度考えたい。

そこには、異なる規定可能性が存在している。

あるものには特定の方向性があり、別のものには異なる方向性がある。ある規定の成立可能性が、別の規定の成立可能性に影響を与えることもある。

しかし、これらを最初から独立した存在者として捉える必要はない。

それらは、まだ個体として分離されたものではなく、差異的な契機として存在している。

では、関係はそこに何をもたらすのだろうか。

ここで、関係を外から加えられる接着剤のようなものとして考えてはならない。

最初に孤立したものがあり、その後から関係がやって来て、それらをつなぎ合わせるという説明では、結局、個体を出発点とする順序が維持されてしまう。

その場合、関係は個体の成立に関わるものではなく、個体が成立した後に付け加えられるものにとどまる。

しかし、構成的関係は、そのようなものではない。

それは、差異的な契機のあいだに成立し、それらの規定可能性そのものを組織する。

ある差異的な規定が、別の差異的な規定の成立可能性や、その規定範囲に関与する。

その関係によって、個々の差異的契機がどのような位置を持ちうるのか、どのような役割を担いうるのかが規定される。

ここでは、関係は、すでに存在するもののあいだに後から追加される性質ではない。

関係が成立することによって、差異的な契機そのものの規定の仕方が変わるのである。

例えば、ある音と別の音について考えてみよう。

一つの音があり、別の音がある。

それぞれの音を単独で聞くこともできる。しかし、二つの音が特定の間隔や配置で同時に鳴るとき、そこには、単独の音には還元できない音程や和声上の関係が成立する。

その関係は、二つの音を単に並べたものではない。

それぞれの音がどのような音響的なまとまりの一部として聞こえるのかに関与している。

もちろん、この例では音そのものはすでに識別されている。したがって、これだけで前個体的な差異から構造が成立することを証明できるわけではない。

しかし、関係が単なる外的な付加ではなく、関係項の意味や位置づけを変えることがあるという点は理解できる。

構成的関係においては、この規定の形成が、個体としての分離に先立つものとして考えられる。

差異が存在するだけでは、まだ特定の秩序は成立しない。

関係が成立することによって、差異はある秩序の内部で規定されるようになる。

ここに、差異から構造へと進むための最初の契機がある。

4．関係は、差異的な契機の規定可能性を変える

それでは、構成的関係が差異的な契機に対して行うことは、具体的に何なのだろうか。

ここでは、関係を単なる結びつきとしてではなく、規定可能性の組織化として考える必要がある。

あるものが何であるかは、それがどのような規定を持つことができるのかによっても左右される。

例えば、ある制度の内部における権限について考えてみよう。

ある権限が成立するためには、その権限を行使することができる領域や、その権限によって決定される事項、さらにその権限を制約する別の条件が必要になる。

ここでは、ある権限の規定は、他の権限や手続きとの関係から切り離すことができない。

ある権限の範囲が確定すれば、別の権限の範囲も一定の仕方で規定される。

反対に、一方の権限の規定が変化すれば、他方の権限が成立しうる範囲も変化することがある。

この場合、権限は単独で完成しており、後から他の権限と結びつくのではない。

制度的な秩序のなかで、それぞれの権限が何であるかが規定されている。

ただし、ここでは制度に参加する人間の個体性と、制度内部における権限の個体性を区別しなければならない。

ある人間が一人の人間として存在することを、その制度が成立させているわけではない。

しかし、その人物が特定の制度において特定の権限を持つ者として成立することは、その制度の構造に依存しうる。

同じ人物についても、人間としての個体性と、制度内部の構造項としての個体性は異なる水準にある。

この区別は、関係が何を成立させているのかを考えるうえで重要である。

関係は、対象のあらゆる存在を一度に成立させるわけではない。

特定の同一性の水準において、特定の規定や役割を成立させるのである。

ここで、関係の持つ構成的な働きを、三つの側面から整理できる。

第一に、関係は差異的な契機の規定範囲に関与する。

ある規定が、他の規定の成立可能性を制約することがある。

第二に、関係は差異的な契機の位置や役割に関与する。

ある契機が、他の契機との関係において、特定の位置を占めることがある。

第三に、関係は複数の差異的契機が一つの秩序を形成することに関与する。

ここでは、個々の契機の規定だけでなく、それらのあいだに成立する全体的な秩序が問題になる。

こうして、関係は、単に差異を結びつけるものではなく、差異がどのような仕方で存在しうるのかを規定するものになる。

5．相互規定は、対称性を意味しない

ここで、一つの注意が必要になる。

差異的な契機が互いに規定し合うと述べるとき、それらが必ず同じ仕方で相手に影響を与えていると考えてはならない。

相互に関係していることと、対称的な関係にあることは同じではない。

あるものの規定が別のものに関与しているとしても、その逆方向の関与が同じ程度で成立しているとは限らない。

例えば、制度の内部に二つの権限があるとする。

一方の権限が他方の権限の行使範囲を決定している場合、両者は相互に関係しているかもしれない。

しかし、そのことだけで、両者が相互に同じ仕方で成立条件を与え合っているとは言えない。

一方が他方の成立条件を規定する程度と、他方が一方の成立条件を規定する程度は異なる場合がある。

このような非対称性は、関係について考えるときに重要な問題となる。

しかし、ここではまだ、その非対称性を第一性と呼ぶことはできない。

なぜなら、今私たちが考えているのは、個体化以前の差異的な契機のあいだに成立する関係だからである。

一方の差異的な規定可能性が、他方の規定可能性に強く関与していたとしても、それだけで、あるものが他のものの同一性を構成しているとは言えない。

ここでは、差異的な契機のあいだにどのような関係が成立しているのかという問題と、個体化された構造項のあいだで、あるものが他のものの同一性を成立させているのかという問題を区別しなければならない。

後者を考えるためには、まず構造が成立し、その内部の契機が、それぞれ一つの構造項として個体化されている必要がある。

そのうえで、ある構造項の同一性が、別の構造項の実在的な規定に依存しているかどうかを検討することになる。

さらに、その依存が一方向にのみ成立しているのか、それとも逆方向にも成立しているのかを確認しなければならない。

ここで初めて、構造内部の第一性という問題が現れる。

したがって、差異的な契機のあいだに構成的関係が成立することと、個体化された構造項のあいだに第一性が成立することを混同してはならない。

前者は、構造が成立するための関係に関わる。

後者は、すでに成立した構造の内部において、何が何の同一性を成立させているのかという問題に関わる。

この二つを区別することによって、私たちは、関係の成立から個体化へ、そして個体化から第一性へという存在論的な順序を維持することができる。

ここでの課題は、まだ第一性を説明することではない。

その前提となる、差異的な契機のあいだの構成的な関係そのものを説明することなのである。

6．関係が成立することと、構造が成立すること

ここまでの議論を進めると、もう一つの問題が現れる。

構成的関係が成立しているならば、それだけで構造も成立しているのだろうか。

私は、両者を区別する必要があると考える。

差異的な契機のあいだに構成的関係が実際に存在することと、それらが一つの構造として統一されていることは、同じではない。

関係は、構造の成立にとって重要な条件である。

しかし、関係が一つ存在するというだけでは、そこに統一的な秩序が成立しているとは言えない。

例えば、ある組織の内部で、二つの部門が情報を交換しているとする。

その二つの部門のあいだには、情報のやり取りという関係が成立している。

しかし、その関係だけで、組織全体の同一性が成立しているとは限らない。

それぞれの部門が何を担い、どのような権限を持ち、他の部門や組織全体の維持にどのように関与しているのかを考えなければならない。

関係が一部に存在することと、関係の全体が一つの統一的な秩序を形成していることは異なるのである。

ここには、構造という概念が必要になる。

構造とは、複数の差異的な契機が構成的関係によって組織化され、特定の同一性の水準において、一つの統一的な制約秩序を形成しているものである。

ここで重要なのは、構造が単なる集合ではないということだ。

集合は、複数のものがそこに含まれていることを示す。

しかし、構造は、それぞれの契機がどのような規定関係にあり、その関係によってどのような統一が成立しているのかを示す。

つまり、構造とは、複数の差異的な契機が一緒に存在しているという事実ではなく、それらのあいだに成立している関係の秩序なのである。

ただし、この段階では、まだ構造の成立条件をすべて説明したことにはならない。

構成的関係が実際に成立しているとしても、その関係がどのような範囲で秩序を形成しているのか、その秩序がどのような条件によって一つのものとして維持されるのかを、さらに考えなければならない。

関係の成立から構造の成立へ進むためには、関係の単なる存在だけでなく、それらが一つの統一的な制約秩序を形成していることが必要なのである。

ここで、差異、関係、構造は、それぞれ異なる問題として区別される。

差異は、個体に先立つ規定可能性に関わる。

関係は、その規定可能性を組織化する。

構造は、組織化された関係が一つの統一的な秩序を形成していることを示す。

この三つを同じものとして扱ってはならない。

7．関係を成立させるために、外部の統一者は必要なのか

ここで、さらに根本的な反論を考えてみたい。

差異的な契機が関係を形成するとしても、その関係を一つの秩序としてまとめるものが必要なのではないだろうか。

複数のものが互いに関係しているだけでは、必ずしも一つのものになるとは限らない。

それらをまとめるためには、何らかの統一者が必要なのではないか。

例えば、複数の人間が集まって一つの組織を形成する場合、その組織を一つにまとめる中心的な意思決定者や、組織の目的が存在するかもしれない。

あるいは、自然のなかで複数の運動が一つの秩序を形成する場合、その秩序を外側から調整する何らかの原理が必要なのではないか。

しかし、ここで統一者を独立した存在者として導入するならば、別の問題が生じる。

その統一者自身は、どのようにして一つの個体として成立しているのだろうか。

それを成立させるために、さらに別の統一者を必要とするのだろうか。

もしそうであれば、統一の説明を別の存在者へと移しているだけであり、最初の問題は解決されていない。

ここで、私たちは統一性を、構造の外部にある別の存在者から説明する必要があるのかを問い直さなければならない。

本書が考えたいのは、構造の統一性が、その構造を形成する構成的関係の秩序そのものに成立するという可能性である。

複数の差異的契機が、特定の関係を通じて一つの制約秩序を形成しているならば、その秩序とは別に、さらに統一を与える存在者を追加する必要はない。

もちろん、現実の組織においては、指揮者や管理者、意思決定機関などが構造の維持に重要な役割を担うことがある。

しかし、そのことは、それらの存在者が、構造全体を成立させるための絶対的な統一原理であることを意味しない。

指揮者自身も、組織の内部で特定の位置と役割を持つ存在者である。

その役割は、組織全体の関係的な秩序によって規定されている。

ここでは、統一者として見えるものもまた、構造の内部で成立するものとして考えることができる。

ただし、これはあらゆる形而上学的立場において、独立した統一者を認めることが不可能だと主張するものではない。

私たちがここで示しているのは、少なくとも本書の存在論において、構造的な統一性を説明するために、構造の外部に別の統一者を追加することを最初から要求する必要はないということである。

統一は、関係の秩序そのものにおいて成立しうる。

8．関係は、どのようにして個体を成立させるのか

ここで、これまでの議論をさらに進めてみたい。

差異的な契機が関係を形成し、その関係が一つの構造的な秩序を形成するとき、そこには何が起こっているのだろうか。

一つの重要な変化が生じている。

それは、個体として存在していなかったものが、構造との関係において特定の位置や役割を持つようになるということである。

しかし、この過程を理解するためには、構造全体の成立と、その内部に存在する契機の個体化を区別しなければならない。

まず、前個体的な差異場と構成的関係によって、下位の個体化された構造項を前提としない基底的な構造個体が成立する場合がある。

ここでは、構造全体が一つの統一的な存在者として成立することが問題になっている。

次に、すでに成立した構造の内部に存在する差異的な契機が、その構造の内部で特定の位置や役割を持つ構造項として個体化される。

この二つは、同じ過程ではない。

さらに、すでに個体化された下位の構造項が、構成的関係を通じて上位の構造を具体的に実現する場合もある。

これは、構造全体の基底的な成立や、その内部の構造項の個体化とは、別の成立関係である。

ここで、私たちは三つの方向を区別することになる。

構造が下位の個体化された構造項を前提とせずに成立すること。

成立した構造が、その内部の差異的な契機を構造項として個体化すること。

個体化された構造項が、構成的関係を通じて上位の構造を具体的に実現すること。

これらは、単純に一つの関係としてまとめることができない。

この区別は、構造と構成要素の関係を説明するために重要である。

通常、私たちは、個体が先にあり、それらが集まって全体を形成すると考える。

しかし、その説明だけでは、全体の内部にあるものが、なぜその全体に属する特定の構成項として成立するのかを十分に説明できない。

あるものは、単に全体の内部に存在しているからといって、その全体の構成項になるわけではない。

そのものが特定の構成的役割を担い、他の契機から関係的に識別され、同一性を持ち、構造の内部で一定の安定性を維持している必要がある。

したがって、関係は、単に差異を一つのまとまりにするだけではない。

それは、構造全体の成立に関わると同時に、その内部にあるものが何であるのかを特定することにも関わっている。

ここに、本書が目指す構造的個体化の存在論的な方向がある。

ただし、構造全体の成立と構造項の成立が同じ意味で相互依存していると考えてはならない。

構造全体が成立することと、その内部の構造項が個体化されることは区別されなければならない。

また、すでに個体化された下位の構造項が上位構造を実現することも、別の関係として扱われなければならない。

こうした区別によって、構造と個体の相互構成を、説明上の循環に陥らせることなく考える可能性が開かれる。

9．差異が関係となるとき、個体化の問題が始まる

ここまで、私たちは関係についての理解を問い直してきた。

関係は、すでに存在する個体のあいだに後から付け加えられるものだけではない。

個体化以前の差異的な契機のあいだにも、構成的な関係が成立しうる。

その関係は、差異的な契機を外側から結びつけるのではなく、それらの規定可能性、位置、役割、規定範囲に関与する。

ただし、すべての関係が構成的関係なのではない。

偶然の接触や、単なる相関、外的な因果関係だけでは、何かの同一性を成立させているとは限らない。

構成的関係と呼ぶためには、その関係が対象の同一性に関与し、差異的な契機の規定に実際に作用していなければならない。

また、構成的関係が成立する可能性があることと、その関係が現実に成立していることも区別しなければならない。

前個体的な差異場が存在しているからといって、そこから必ず構造が成立するわけではない。

差異があり、関係が可能であるということだけでは、まだ個体化は始まっていない。

特定の条件のもとで構成的関係が実際に成立し、それらが統一的な制約秩序を形成するとき、ようやく構造の成立という問題に進むことができる。

ここで、第一部の議論が一つの到達点に達する。

最初、私たちは、個体がすでに存在しているという前提を疑った。

次に、差異を個体間の比較だけに還元することの限界を考えた。

そして、個体とは異なる存在の仕方として、前個体的なものを考えた。

最後に、差異的な契機が、どのようにして個体化以前の構成的関係を形成しうるのかを考えた。

こうして、私たちは、個体から出発して関係を説明するのではなく、差異から出発して関係の成立を考えるところまで進んできた。

しかし、ここで第一部の議論が終わったからといって、個体が成立したわけではない。

差異が関係を形成することと、個体が成立することは、まだ同じではない。

私たちは、構成的関係がどのように一つの秩序を形成し、その秩序が何によって統一性を維持するのかを、さらに考えなければならない。

関係が存在することと、構造が成立することのあいだには、なお説明されるべき問題が残されている。

そして、構造が成立したとしても、その構造が一つの個体として数的に成立するためには、さらに個体化の条件を考える必要がある。

ここから、私たちは第二部へ進む。

第一部では、個体に先立つものを考えてきた。

第二部では、その差異的な条件が、どのようにして一つの秩序を形成し、個体として成立するのかを考える。

最初に問うべきなのは、構造とは何かという問題である。

差異が存在するだけでは、世界はまだ個体として分節されない。関係が成立するだけでも、個体はまだ完成しない。差異的な契機のあいだに構成的な秩序が成立するとき、初めて、個体化を可能にする構造が問題となる。

私たちは、ここでようやく、個体の成立を説明するための新しい出発点に到達したのである。