はじめに――理論の全体像を整理する

これまで私は、「第一性の遡及的成立」という存在論を構築するために、第一論文と第二論文の二つの体系を作成してきた。

第一論文では、前個体的差異場から構造が成立し、その構造の内部で個体性と第一性がどのような条件のもとで成立するのかを論じた。

第二論文では、第一論文で確立した構造的個体化の体系を時間的・歴史的な次元へ拡張し、構造が成立する以前の履歴が、後続構造の構成的前史としてどのような資格を持つのかを論じた。

さらに、両者を統一定理T3によって接続し、構造内部の個体化と第一性、および歴史的前史を、同一の構成的依存秩序の異なる局面として説明する体系を構築した。

このように、理論の基本的な構成はすでに整っている。

しかし、これまでの論文では、それぞれの概念や定義、命題、定理を厳密に設定することに重点を置いてきたため、体系全体の論理的な関係が見えにくくなっている面がある。

特に、K・B・Π・J・I・ODなどの記号は、それぞれ異なる哲学的問題を扱うために導入されているが、それらがなぜ必要なのか、どの順序で登場し、どの命題や定理に接続されるのかを、一つの流れとして理解することは容易ではない。

そこで本稿では、これまで確定してきた記号体系、定義、公理、命題および定理を変更することなく、その内部構造を整理し直す。

目的は、理論を簡略化することではない。

また、新しい原理や定義を追加することでもない。

既存の体系が何を説明するために存在し、各概念がどのような論理的役割を担い、最終的にどのような関係によってT1・T2・T3へ到達するのかを明らかにすることである。

本稿では、実際の事例研究には立ち入らない。理論そのものの基本構造を整理し、今後、一つの実在対象についてT1からT3までを一貫して検証するための理論的な基盤を確認する。

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第Ⅰ部　理論の出発点――なぜ個体性を説明しなければならないのか

1．本理論が出発点とする問題

通常、私たちは、まず個体が存在し、その個体同士のあいだに関係が成立するという順序で物事を理解する。

つまり、最初に個体があり、その後に個体間の関係や構造が形成されるという考え方である。

しかし、この順序を存在論的に採用すると、次の問題が残される。

そもそも、あるものはなぜ一つの個体として成立しているのだろうか。

なぜ複数の要素が一つの存在者として統一されるのだろうか。

また、その個体はなぜ他の個体とは異なるものとして成立するのだろうか。

さらに、構成要素や状態が変化しても、なぜ同じ個体として存続できるのだろうか。

本理論では、これらの問題を三つに区別する。

個体性の問題	問い
数的統一	複数の契機がなぜ一つの個体になるのか
数的差異	ある個体がなぜ他の個体とは異なるのか
個体的同一性	変化を通じてなぜ同じ個体として存続できるのか

この三つは関連しているが、同一の問題ではない。

例えば、複数の契機が一つの秩序に統合されていることを示しても、その構造が他の構造と数的に異なることまで説明したことにはならない。

同様に、ある構造が他の構造と識別できたとしても、その構造が変化を通じてどのように同一性を維持するかは、別途説明する必要がある。

したがって、本理論では個体性を一つの漠然とした性質として扱わず、三つの異なる説明課題として扱う。

2．個体化根拠充足原理G

この問題設定を支えるのが、個体化根拠充足原理Gである。Gは、第一論文の基本体系の出発点となる原理である。

Gの主張は次のとおりである。

個体性の存在論的成立を説明対象とする理論は、数的統一、他の個体との差異、および個体としての同一性を成立させる構成的根拠を提示しなければならない。

ここで重要なのは、Gが一般的な十分理由律ではないという点である。

Gは、あらゆる存在論的事実に究極的な理由を要求する原理ではない。

また、個体性を原始的な事実として認める立場を禁止するものでもない。

個体性を説明の最終地点に置くことは可能である。

しかし、その場合には、個体性そのものの成立条件は説明されないまま残る。

本理論は、個体性をそのような原始的事実として措定するのではなく、その成立条件を構成的に説明する立場を採用する。

したがって、Gは本理論が個体性を説明するために採用する方法論的・説明論的な原理である。

ここから、本理論の最初の方向性が定まる。

個体を最初から前提にするのではなく、個体が成立する以前の存在論的な基礎から出発しなければならない。

3．基本前提A1・A2a・A2b――前個体的差異場と構成的関係

本理論では、その存在論的な出発点として前個体的差異場Δを導入する。

第一論文の定義D1では、Δを個体化以前の差異的な存在論的基礎として定義している。

ただし、Δの存在と、Δに内在する差異的規定可能性が構成的関係を形成しうること、そして構成的関係が実際に成立していることは区別しなければならない。

そのため、第一論文では三つの基本前提を設定している。

A1：前個体的差異場

Δは、すでに個体化された複数の存在者の集合ではなく、差異的規定可能性が成立する前個体的な場である。

したがって、Δに含まれる差異的契機を、最初から独立した個体として扱うことはできない。

A2a：構成的関係の可能性

Δに内在する差異的規定可能性は、個体化された構造項を前提とすることなく、構成的関係Rᶜに組み込まれうる。

ここでは、差異的契機がすでに独立した個体であることを前提とせずに、それらのあいだに構成的関係が成立する可能性を認める。

A2b：構成的関係の実在的成立

特定の同一性水準Dおよび構成的解像度αにおいて、Rᶜが実際に成立している場合がある。

A2aが構成的関係の可能性を認めるのに対して、A2bは、その関係が特定の条件のもとで実際に成立している場合があることを認める。

ここで、A1・A2a・A2bの関係を整理すると、次のようになる。

• A1：個体化以前の存在論的基礎がある。
• A2a：その基礎に内在する差異的規定可能性は、構成的関係を形成しうる。
• A2b：特定の条件のもとで、その構成的関係が実在的に成立している場合がある。

三つの前提は、それぞれ異なる役割を持つ。

特に、A1とA2aだけから、すべての前個体的差異場で必ず構造が成立するとは言えない。

実際の構造成立には、A2bによって認められる構成的関係の実在的成立と、後述する構成的閉包の条件が必要になる。

また、Δの存在がGから演繹的に証明されるわけでもない。

A1・A2a・A2bは、本理論が採用する独立した存在論的前提である。

この点を明確にしておくことによって、個体性を説明するための方法論的要求Gと、本理論が採用する存在論的前提とを混同せずに済む。

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第Ⅱ部　構造の成立――ΔからSへ

4．構成的関係Rᶜとは何か（第一論文・定義D3）

Δに複数の差異的契機が存在していたとしても、それらが単に並存しているだけでは、一つの構造は成立しない。

複数の差異的契機が一つの構造を形成するためには、それらのあいだに、相互の規定可能性を組織化する関係が必要になる。

これを構成的関係Rᶜとする。

Rᶜは、すでに個体化された二つの存在者を後から結びつける外的関係ではない。

個体化以前の差異的規定可能性そのものに関わり、それらの位置、役割、規定範囲、同一性条件、あるいは構造的統一の成立に実際に関与する関係である。

Rᶜとして認められるためには、次の四つの条件が必要になる。

1. 構成的規定性：一方の差異的条件の規定が、他方の成立可能性または規定範囲に関与していること。
2. 同一性関連性：その関係が、対象となる同一性水準Dにおける構造的秩序の成立に関与していること。
3. 非還元性：その関係を単なる外的因果関係や偶然的な相関に置き換えた場合、構成的規定関係の内容が失われること。
4. 個体化以前の成立：その関係を認めるために、差異的契機をすでに独立した個体として措定する必要がないこと。

この四条件が重要なのは、単なる接触や相関と、存在者の成立そのものに関わる関係を区別するためである。

構成的関係は、単に複数のものを接続するのではない。

それらの差異的規定可能性を組織化し、一つの構成的秩序を成立させる。

5．構造Sの定義（第一論文・定義D4）

以上の構成的関係Rᶜによって、複数の差異的契機が組織化される。

このとき成立するものが構造Sである。

構造Sとは、複数の差異的契機が構成的関係Rᶜによって組織化され、特定の同一性水準Dにおいて、一つの統一的な制約秩序を形成しているものである。

ここで重要なのは、構造が単なる集合ではないという点である。

集合は、複数の要素がどの集合に所属しているかを示す。

これに対して構造は、それぞれの契機がどのような規定関係を持ち、その関係によってどのような統一が成立しているかを示す。

したがって、構造の統一性は、内部の契機が単に共存しているという事実には還元できない。

それらのあいだに成立している構成的関係の秩序そのものによって説明される。

また、構造の統一性を説明するために、構造の外側に別の統一者を追加する必要もない。

そのような統一者を追加すれば、今度はその統一者自身がどのように個体として成立するのかという問題が生じる。

本理論は、統一の根拠を別の存在者に移すのではなく、構造を形成する構成的秩序そのものに求める。

6．Dとα――分析対象を固定する二つの条件（Dは定義D5）

構造Sの成立を分析するためには、二つの条件をあらかじめ確定しておく必要がある。

それが、同一性の水準Dと構成的解像度αである。

D：同一性の水準（第一論文・定義D5）

Dは、ある構造または構造項について、何の同一性を問題にするのかを指定する。

つまり、分析対象となる同一性の種類を定める。

同じ対象についても、組織的同一性、制度的同一性、法的同一性、機能的同一性、物質的同一性など、異なる同一性の水準を考えることができる。

これらの水準は必ずしも一致しない。

したがって、構造の同一性を論じる際には、まず何の同一性を説明するのかを確定しなければならない。

α：構成的解像度

αは、対象となる同一性水準Dについて、その構成的秩序をどの範囲と粒度で分析するのかを定める。

Dが「何の同一性を問題にするのか」を定めるのに対して、αは「その同一性をどの範囲の構成的関係から分析するのか」を定める。

したがって、Dとαは同じではない。

同じ同一性水準を維持しながら、異なる構成的解像度で分析することが可能だからである。

また、Dとαはいずれも、個体化や第一性の結論から逆算してはならない。

両者は分析に先立って独立に確定される必要がある。

なお、αには独立した定義番号は付されていない。独立した分析条件として導入されている。

ここで、本理論の分析対象が固定される。

S・D・α

この三つを確定したうえで、構造が同一性を維持するための条件を明らかにしていく。

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第Ⅲ部　構造的個体性――K・B・Π・Jの役割

7．構造的不変項K――何が維持されれば同じ構造なのか（第一論文・定義D6）

構造Sが成立しても、その構造が何によって同一性を維持しているのかは、まだ明らかではない。

構造の内部には、構成要素の変化や状態の変化がありうる。

そのような変化が生じても、対象となる同一性水準Dにおいて同じ構造であり続けるためには、維持されなければならない構成的条件が存在する。

これを構造的不変項K_D(S)とする。

K_D(S)は、同一性水準Dにおいて構造Sがその同一性を維持するために必要となる、最小かつ完全な構成的制約の体系である。

ここでいう不変項は、構成要素の単純な集合ではない。

構造を成立させる関係的制約と、それらの相互依存、補償関係を含む体系である。

K_D(S)を確定するためには、次の五つの基準を用いる。

• 構成的関連性
• 代替可能性
• 反事実的識別力
• 条件間の連関と補償関係
• 最小性と完全性

これらの基準は、何が本当に同一性を支えているのかを判定するためのものである。

重要なのは、K_D(S)が個々の構成要素をすべて固定するものではないという点である。

同じ構造的同一性を維持するために、個々の構成要素の数的同一性が必ずしも必要とは限らない。

したがって、Kは個々の要素の集合ではなく、構造が同一性を維持するために必要な構成的制約の体系として理解する必要がある。

また、K_D(S)が常に一意に確定するとは限らない。

複数の実質的に異なる候補が存在する場合には、それらを無理に一つへ統合せず、それぞれの候補について検討する必要がある。

8．構成的閉包B――その秩序を実現しているものは何か（第一論文・定義D7）

K_D(S)によって、構造の同一性を維持するための条件が明らかになる。

しかし、これだけでは不十分である。

同じ構造的不変項を持つ複数の構造が存在するとしても、それらが同じ具体的な構成関係によって実現されているとは限らないからである。

そこで、構成的閉包B_D^α(S)を導入する。

B_D^α(S)は、構造Sが同一性水準DにおいてK_D(S)を実現するために必要な、αによって確定された最小かつ完全な構成的関係ネットワークである。

ここでBは、構造の成立に関係する因果的出来事や外的影響を何でも含むものではない。

対象となる構造の同一性を実際に実現する構成的関係の範囲である。

KとBの違いは次のようになる。

• K：何が維持されなければならないのか。
• B：その条件が、どのような具体的関係によって実現されているのか。

Kが構成的制約を示すのに対して、Bはその制約を実現する具体的な関係ネットワークを示す。

したがって、KとBは区別されなければならない。

また、Bが常に一意に定まるとは限らない。

同じKを実現する複数の代替的な構成経路が存在する場合には、それぞれの閉包候補を区別する必要がある。

9．構成的配置Π――その構造はどのように配置されているのか

KとBだけでも、構造の同一性に関する重要な条件を記述できる。

しかし、具体的な構造がどのように配置され、どのような境界や関係的位置を持つのかという問題は、まだ残っている。

そこで、構成的配置Π_D^α(S)を導入する。

Πは、その構造的実現が、前個体的差異場Δおよび周囲の構造的秩序のなかで、どのような配置、境界および関係的位置を占めているのかを示す。

ここでΠは、構造の外側にあるすべての関係を含むわけではない。

対象となる構造の成立や、他の構造との数的な区別に構成的に関与する関係を扱う。

したがって、Πには二つの重要な役割がある。

第一に、構造がどのような具体的配置によって成立しているかを示すこと。

第二に、その構造が他の構造とどのように区別されるかを示すこと。

K・B・Πは、同じ問題を別の言葉で表しているのではない。

概念	問題
K	同一性を維持するために何が必要か
B	その同一性を実現する関係ネットワークは何か
Π	その関係ネットワークはどのような配置・境界・位置を持つか

この区別によって、構造的同一性と、具体的な数的個体性を区別して説明できるようになる。

なお、Πには独立した定義番号は付されていない。Πは、次節で扱う構造的個体化プロフィールJを構成する三要素の一つとして位置づけられている。

10．構造的個体化プロフィールJ――三つの条件の統合（第一論文・定義D10a）

以上のK・B・Πを統合したものが、構造的個体化プロフィールJである。

Jは、対象となる同一性水準Dおよび構成的解像度αにおいて、ある構造Sを具体的な一つの構造個体として説明するための統合的プロフィールである。

基本表記は次のとおりである。

J_{D,α}(S) = <K_D(S), B_D^α(S), Π_D^α(S)>

ここで、三つの要素は次の役割を持つ。

• K_D(S)：何が維持されれば、同じ構造的同一性が成立するのかを示す。
• B_D^α(S)：その構造的同一性が、どのような具体的な構成的関係によって実現されているのかを示す。
• Π_D^α(S)：その構造的実現が、どのような配置、境界および関係的位置を占めているのかを示す。

ここで重要なのは、JがK・B・Πとは別の第四の構成要素ではないという点である。

Jは、K・B・Πという三つの条件を統合的に表現するプロフィールである。

したがって、Jそのものを新たな実在者として導入する必要はない。

ここで、記号体系の複雑さについても整理しておきたい。

Jは、新しい実在者を追加するために導入されているのではない。

K・B・Πを別々に扱ったままでは構造全体の個体化条件を一つの体系として示せないため、それらを統合して記述する役割を担っている。

つまり、Jは概念を一つ増やすためのものではなく、三つの異なる構成条件を一つの個体化プロフィールとして扱うためのものである。

この位置づけを理解すれば、JとK・B・Πの関係は明確になる。

11．基底的構造個体化I₀――構造全体が一つの単位として成立する（第一論文・定義D10b）

ここまでの議論では、構造の成立に必要な構成的関係と、その具体的な個体化条件を整理してきた。

しかし、構造全体がそもそも一つの個体として成立するためには、さらに説明が必要である。

この役割を担うのが、基底的構造個体化I₀である。

基本表記は次のとおりである。

I₀(Δ, Rᶜ_{D,α} → S₀)

I₀は、前個体的差異場Δに内在する差異的規定可能性が、特定のD・αにおいて、実在的な構成的関係Rᶜによる最大閉包を形成し、その閉包と境界が一つの構造的単位として成立することを表す。

このとき成立するS₀は、すでに個体化された下位構造項を前提としない基底的構造個体である。

I₀の成立には、次の五つの側面が必要になる。

1. Δに差異的規定可能性が存在すること。
2. それらのあいだに実在的なRᶜが成立すること。
3. Rᶜによる非空の構成的連結成分が形成され、対象となるD・αのもとで最大閉包を形成すること。
4. その閉包が対象となるDにおいて非分解的であること。
5. 閉包の内部と外部を区別する構成的境界が成立すること。

ここでは、最大性と非分解性を区別する必要がある。

最大性は、対象となる構成的関係のもとで、閉包をさらに拡張できる部分が残されていないことを示す。

非分解性は、その閉包を複数の部分に分けたとき、いずれの真部分も、また真部分の組合せも、元の構成的制約秩序K_D(S)を完全には実現できないことを示す。

最大性だけでは、一つの個体としての統一性は説明できない。

非分解性だけでも、構造の範囲や境界は確定できない。

さらに、構成的境界が成立していなければ、内部と外部の区別も説明できない。

これらの条件によって、差異的契機の単なる集合ではなく、一つの構造的単位が成立する。

なお、ここでいう基底的なものとは、時間的に宇宙の最初に存在したものを意味するのではなく、個体化された下位構造項を前提としない、存在論的・説明的な基底水準を意味する。

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第Ⅳ部　構造の成立に関する二つの論証――P1とI₀-T

12．命題P1――個体性の成立には差異を統一する構造的秩序が必要である

ここで二つの命題が登場する。

最初に、命題P1を確認する。

P1は、個体性を個体化以前の差異的条件から説明しようとする場合、差異的契機を統一する構造的秩序が必要になることを示す。

その論理は次のとおりである。

• Gによって、数的統一と数的差異を説明する構成的根拠が要求される。
• A1によって、個体化以前の差異的な存在論的基礎が認められる。
• A2aによって、その差異的規定可能性が、すでに個体化された項を前提とせずに構成的関係へ組み込まれうる。
• しかし、差異的契機が単に並存しているだけでは、一つの個体の成立を説明できない。
• したがって、差異を統一する構成的関係Rᶜと構造的秩序が必要になる。

P1は、個体性を構造的に説明するために、なぜ構造的秩序が必要になるのかを示す命題である。

ただし、P1だけで実際の構造個体が成立したことまで証明されるわけではない。

13．命題I₀-T――基底的構造個体の成立

次に、命題I₀-Tを確認する。

I₀-Tは、実在的なRᶜによって形成された閉包が、I₀の条件を満たすとき、一つの基底的構造個体S₀が成立することを示す。

ここで、定義D10bと命題I₀-Tを混同してはならない。

D10bは基底的構造個体化I₀の概念的な定義である。

これに対して、I₀-Tは、実際に成立しているRᶜと、その構成的連結成分Uが一定の条件を満たす場合に、基底的構造個体S₀が成立することを論証する命題である。

I₀-Tの成立条件

I₀-Tでは、次の四条件が設定されている。

1. 非空性と構成的連結性：Uが非空であり、その内部の差異的規定可能性が、対象となるD・αにおいて成立するRᶜによって一つの構成的秩序を形成していること。
2. 最大性：Uが、対象となるD・αにおけるRᶜの最大閉包であり、同じ構成的関係の条件を満たしながら、なおUに追加できる差異的契機が存在しないこと。
3. 非分解性：Uを二つ以上の非空な真部分に分割する任意の非自明な許容分割について、いずれの真部分も、また真部分の組合せも、元の構成的制約秩序K_D(S)を完全には実現しないこと。
4. 構成的境界：Uの内部と外部を区別する構成的境界が、対象となるD・αにおいて実在的に成立していること。

この四条件が満たされる場合、Uは、個体化された下位構造項を前提としない一つの基底的構造個体S₀として成立する。

ここで、D10bの定義とI₀-Tの論証条件には、記述上の違いがある。

D10bはI₀の定義として、前個体的差異の存在、Rᶜの実在的成立、構成的連結成分の形成、非分解性、構成的境界という五つの側面を明示している。

一方、I₀-Tでは、非空性と構成的連結性を一つの条件としてまとめ、最大性、非分解性、構成的境界を独立の条件として論証している。

したがって、両者は異なる体系を提示しているのではない。

D10bが定義するI₀の概念的内容を、I₀-Tが実在的な構造個体の成立条件として論証しているのである。

P1とI₀-Tの違い

ここで二つの命題の役割を整理すると、次のようになる。

命題	役割
P1	個体性の説明には、差異を統一する構造的秩序が必要であることを示す
I₀-T	実在的なRᶜによる閉包が一定の条件を満たすとき、基底的構造個体S₀が成立することを示す

P1は構造的秩序の必要性を示し、I₀-Tはその秩序による基底的構造個体の成立条件を示す。

ここまでで、ΔからS₀へ至る最初の段階が確立される。

A1 + A2a + A2b + Rᶜの実在的成立 + 構成的閉包条件 → I₀ → S₀

この段階が、第一論文の存在論的基礎となる。

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第Ⅴ部　構造と構造項の個体化――I₀・I・Cの区別

14．構造全体の個体化と構造内部の個体化

ここで重要な区別がある。

それは、構造全体が一つの個体として成立することと、その構造の内部に存在する諸契機が個別の構造項として成立することは、同じ問題ではないという点である。

本理論では、この二つを区別している。

まず、I₀によって基底的構造個体S₀が成立する。

しかし、S₀が一つの個体として成立していることだけでは、その内部の差異的契機がすべて個別の構造項になっているわけではない。

構造内部には、構造項として成立するものだけでなく、単なる状態、性質、一時的な変化、偶然的な差異なども存在する。

したがって、構造内部の差異的契機を構造項として成立させるためには、別の個体化関係が必要になる。

それがIである。

15．構成関係C――下位構造項による上位構造の実現（第一論文・定義D8）

まず、構成関係Cを確認する。

Cは、ある構造水準ですでに個体化されている下位構造項が、より上位の構造を具体的に実現する関係である。

基本表記は次のとおりである。

C({xᵢ at Sₗ}, Rᶜ → Sₗ₊₁)

ここで、Sₗは下位水準の構造、Sₗ₊₁は上位水準の構造、xᵢは下位水準においてすでに個体化された構造項である。

Cが扱うのは、すでに個体化された下位構造項による上位構造の具体的な実現である。

したがって、Cは下位構造項そのものを最初に個体化する関係ではない。

また、CはRᶜとも異なる。

Rᶜは構造形成に関わる一般的な構成的関係である。

Cは、すでに個体化された下位構造項が、より上位の構造を具体的に実現するという、異なる構造水準間の関係である。

16．個体化関係I――構造内部の差異的契機から構造項へ（第一論文・定義D9）

次に、定義D9の個体化関係Iである。

Iは、すでに成立した構造Sの内部において、個体化以前の差異的契機mᵢが、構造的不変項K_D(S)と構成的関係の秩序によって特定の位置、役割、同一性条件を与えられ、一つの構造項xᵢとして成立する関係である。

基本表記は次のとおりである。

I(S, mᵢ → xᵢ)

ここで、mᵢとxᵢを混同してはならない。

mᵢは、個体化以前の差異的契機である。

xᵢは、構造Sの内部で個体化された構造項である。

したがって、mᵢが最初から同じ意味でxᵢとして存在していたわけではない。

構造Sが成立し、その構成的秩序が確定することによって、mᵢは特定の位置、役割、同一性条件を持つxᵢとして成立する。

I-1〜I-4：構造項の個体化条件

構造の内部に存在する差異的契機が、すべて自動的に個体化されるわけではない。

構造項として成立するためには、次の四条件が必要になる。

• I-1：構成的役割の確定
• I-2：関係的識別可能性
• I-3：同一性条件の成立
• I-4：構成的安定性

これらによって、単なる状態や一時的な変化と、独立した構造項として成立するものを区別する。

特に、I-2の関係的識別可能性は重要である。

構造項は、必ずしも内在的性質の違いだけによって区別される必要はない。

同じ内在的性質を持つ二つの契機であっても、実在的な構成的関係のなかで異なる位置を占めているならば、その関係的な違いによって識別される可能性がある。

ただし、単なる分析上の区別を、そのまま数的な個体の差異に変換することは認めない。

構成的関係によって実際に区別されることが必要である。

17．I₀・I・Cの論理的な相違

ここで三つの関係を整理する。

関係	入力	出力	説明すること
I₀（D10b）	ΔとRᶜ	S₀	基底的構造個体の成立
I（D9）	成立したSとmᵢ	xᵢ	構造内部の構造項の成立
C（D8）	個体化された下位構造項	上位構造Sₗ₊₁	下位構造項による上位構造の具体的実現

この三つは、同じ作用を異なる名称で表しているのではない。

それぞれ異なる存在論的水準における成立関係を表している。

そのため、本理論における基本的な説明順序は次のようになる。

I₀(Δ, Rᶜ → S₀)

I(S₀, mᵢ → xᵢ)

C({xᵢ at Sₗ}, Rᶜ → Sₗ₊₁)

この区別によって、構造と構造項のあいだの相互構成を認めながら、説明上の循環を避けることができる。

構造全体が成立するために、最初から個体化された下位構造項を要求しない。

一方、構造内部の構造項を成立させるときには、すでに成立している構造を基盤とする。

さらに、個体化された下位構造項が上位構造を構成する場合にはCが働く。

つまり、異なる水準の成立関係を区別することによって、構造と構造項の実在的な相互規定を認めながら、同一水準での説明上の循環を回避する。

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第Ⅵ部　構造的個体性の確立――命題P2aとP2

18．命題P2a――構造全体の数的個体化

I₀によって基底的構造個体S₀が成立したとしても、それだけでは数的個体性の説明が完了したわけではない。

ここでは、構造全体が一つの個体として成立することと、他の構造から数的に区別されることを、改めて区別する必要がある。

そのために、定義D10aのJ_D,α(S)が導入された。

P2aは、K・B・Πを独立に確定し、それらを統合したJによって、構造全体の数的個体性を説明する命題である。

P2aにおいて重要なのは、次の三つを区別することである。

第一：数的統一

差異的契機が一つの構成的秩序に統合されていること。

その構造が一つの単位を形成していることを説明する。

第二：数的差異

対象となる構造と他の構造とのあいだに、非自明な構成的差異が存在していること。

その差異はK・B・Π、またはそれらに具体化された非自明な関係的位置の違いとして確認され、Jによって識別可能でなければならない。

第三：個体的同一性

構成要素や状態が変化しても、対象となる同一性水準Dにおいて同一の構造個体として存続できる条件が確定していること。

このためには、Kの維持範囲、Bの構成的連続性、Πの許容される変化が、独立に確定されている必要がある。

つまり、Jは単に構造が存在することを表すものではない。

構造全体がなぜ一つの個体であり、他の構造とはなぜ異なり、どのような変化を通じて同一性を維持するのかを説明するためのプロフィールである。

なお、Jや非自明な関係的位置が完全に識別不能な場合には、構造的に区別された二つの個体を無条件に措定することはできない。

ここにも、本理論が単なる分析上の区別を存在論的な数的差異に変換しないという原則が現れている。

19．命題P2――構造内部の差異的契機の個体化

P2aによって構造全体の数的個体性が成立する。

そのうえで、構造内部の差異的契機について、D9で定義されたIとI-1〜I-4を適用する。

それらの条件を満たす場合、差異的契機mᵢは、個体化関係Iによって構造項xᵢとして成立する。

基本表記は次のとおりである。

I(S, mᵢ → xᵢ)

P2の役割は、構造内部の諸契機を無条件に個体として扱うことではない。

構造的な役割、識別可能性、同一性条件、安定性を満たしたものだけを、構造項として認めることである。

このようにして、構造全体の個体性と、構造内部の構造項の個体性が区別される。

ここまでで、第一性を判定するための対象が準備される。

ただし、個体化されたことと、その項が他の項に対して第一性を持つことは、まだ同じではない。

そのためには、次の段階が必要になる。

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第Ⅶ部　第一性の成立――ODと構造相対的第一性

20．個体化だけでは第一性は成立しない

ここまでの体系では、構造全体が一つの個体として成立し、その内部にある差異的契機が構造項として個体化されることを説明してきた。

しかし、複数の構造項が成立したとしても、それらのあいだに存在論的な優先関係があるとは限らない。

つまり、個体性と第一性は異なる説明課題である。

ある構造項が他の構造項よりも重要であることや、時間的に先行すること、因果的な影響を与えることだけでは、存在論的な第一性は認められない。

本理論が問題にするのは、ある構造項の実在的な規定が、別の構造項の同一性条件を構成的に成立させているかどうかである。

この関係を構成的同一性依存ODとする。

21．構成的同一性依存OD（第一論文・定義D11）

ODは、特定の構造S、同一性水準D、規定次元dにおいて、ある構造項Bの該当する同一性条件が、別の構造項Aの実在的な規定に構成的に依存している関係である。

基本表記は次のとおりである。

OD_{S,D,d}(B,A)

ここで重要なのは、依存関係の方向である。

OD_{S,D,d}(B,A)

は、Bの同一性条件がAの実在的な規定に構成的に依存していることを意味する。

つまり、Aの規定がBの成立条件を構成している。

このように、ODは単なる依存関係ではなく、特定の同一性水準Dと規定次元dに限定された構成的同一性依存である。

また、ODそのものが第一性を意味するわけではない。

相互依存、一方向の依存、逆方向の依存など、さまざまな関係が成立しうるからである。

したがって、ODと第一性を区別しなければならない。

22．ODの実在的判定――五つの条件

ODを認めるためには、単にAがBにとって重要であると述べるだけでは不十分である。

また、BがAに依存していると最初から定義し、その定義を根拠としてODを認めることもできない。

ODは、実在する構造項の同一性条件に即して判定しなければならない。

そのため、次の五条件が設定されている。

条件1：構造項の独立した個体化

AとBは、ODの結論から逆算することなく、それぞれ独立に構造項として確定されていなければならない。

ここでいう独立とは、構造から独立しているという意味ではない。

ODによる非対称性の判定とは別の基準によって、それぞれの位置、役割、同一性条件が確定しているという意味である。

条件2：Bの実在的定義におけるAの構成的関与

Bの実在的定義には、Aの実在的な規定が構成条件として含まれていなければならない。

単なる言語的な言及や因果的な影響ではなく、Aの規定が実際にBの同一性条件を成立させている必要がある。

条件3：Aの実在的定義におけるBの非構成性

Aの実在的定義には、Bの存在が構成条件として含まれていてはならない。

また、Aが複合的な構造項である場合には、その複合体全体の同一性条件を検討しなければならない。

条件4：個体化単位の一貫性

AとBの個体化単位は、それぞれの実在的定義によって正当化されていなければならない。

ある項を全体として扱うのか、その一部分だけを扱うのかによって、依存関係の判定が変化する可能性があるためである。

条件5：補助的な検証

反事実的変更、代替可能性、補償関係を確認する。

ただし、これらは実在的定義に基づいて確認された構成的依存を補助するものであり、それ自体がODを成立させるわけではない。

この五条件のなかで、特に重要なのは条件1〜4である。

第一性の結論から逆算することなく、AとBを独立に個体化し、そのうえで実在的な同一性条件の関係を確認する必要がある。

また、逆方向の依存が成立していないという判断についても、単にそれを確認できなかったというだけでは不十分である。

証拠が不足している場合には、逆方向のODが成立しないと結論するのではなく、未確定として扱わなければならない。

この点は、第一性の判定を循環論証から切り離すために不可欠である。

23．構造相対的第一性（第一論文・定義D12）

ODの非対称性によって、構造相対的第一性が成立する。

構造相対的第一性とは、特定の構造S、同一性水準D、規定次元dにおいて、個体化された二つの構造項A・Bのあいだに、一方向の構成的同一性依存ODが成立し、その逆方向の依存が成立しない場合に認められる、構造内部の限定された存在論的優先性である。

基本表記は次のとおりである。

A ≺_{S,D,d} B

これは、次の条件と同値である。

[OD_{S,D,d}(B,A) ∧ ¬OD_{S,D,d}(A,B)]

つまり、AがBに対して第一性を持つためには、

• Bの同一性条件がAに構成的に依存していること。
• Aの同一性条件はBに構成的に依存していないこと。

の二つが必要になる。

ここで注意すべきなのは、第一性が絶対的な順位ではないという点である。

第一性は、特定の構造S、同一性水準D、規定次元dに相対的に成立する。

そのため、同じAとBであっても、別のDやdにおいて同じ非対称性が成立するとは限らない。

また、AがBに対して第一性を持つことから、Aが構造全体に対して第一性を持つことは導かれない。

さらに、構造内部のすべての構造項が一つの順位に配置される必要もない。

ある項が別の項に対して第一性を持っていても、それ以外の項との関係は未確定でありうる。

したがって、本理論における第一性は、全体的な順位付けではなく、特定の二項間に成立する構成的な非対称性である。

24．命題P3――非対称的なODによる第一性

P3は、個体化された構造項A・Bについて、ODの非対称性が実在的に確認された場合、D12の定義に従ってAのBに対する構造相対的第一性が成立することを示す。

ここで重要なのは、P3が独立した存在論的な橋渡し原理を証明するものではないという点である。

本理論では、構造相対的第一性そのものがODの非対称性として定義されている。

したがって、P3の役割は、ODの非対称性から第一性を新たに演繹することではなく、実在的に確認されたODの非対称性を、D12の定義によって第一性として位置づけることにある。

つまり、実際に立証しなければならないのは、AとBの個体化、Bの同一性条件におけるAの構成的関与、そして逆方向の依存の不成立である。

ここまでで、構造的個体化から構造相対的第一性への論理的な接続が確立される。

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第Ⅷ部　第一論文の完成――定理T1

25．構造的個体化から第一性の遡及的成立へ

第一論文で扱ってきた議論を整理すると、次のようになる。

最初に、前個体的差異場Δと、そこにおける構成的関係Rᶜの実在的成立を認める。

そのうえで、構成的閉包と境界の成立条件が満たされることによって、I₀から基底的構造個体S₀が成立する。

次に、その構造についてK・B・Πを独立に確定し、Jによって構造全体の数的個体性を説明する。

さらに、I-1〜I-4を満たす差異的契機が、Iによって構造項として個体化される。

最後に、それらの構造項のあいだに実在的なODの非対称性が成立していることを確認する。

そのとき、D12によって構造相対的第一性が認められる。

これらの関係を統合したものが定理T1である。

26．定理T1の基本構造

T1は、構造的個体化から構造相対的第一性の成立に至るまでの条件を統合した定理である。

その基本的な論理構造は次のとおりである。

第一段階：

A1 + A2a + A2b + Rᶜの実在的成立 + 構成的閉包条件 → I₀ → S₀

第二段階：

S₀ + K・B・Πの独立確定 → J_{D,α}(S₀) → P2a

第三段階：

P2a + I-1〜I-4 → I(S₀, mᵢ → xᵢ) → P2

第四段階：

P2 + ODの実在的判定 + 逆方向ODの不成立 → P3 → T1

この四段階は、単に論文の章を並べたものではない。

各段階が次の段階の成立条件を準備するという、論理的な依存関係を表している。

したがって、T1は、前個体的な差異的規定可能性から構造的個体化を経て、構造内部における第一性が成立するまでの条件を、一つの体系として統合する。

T1が示すこと

T1によって示されるのは、個体性と第一性が、個体にあらかじめ備わった属性ではないということである。

個体性は、差異的契機が構造的秩序のなかで個体化されることによって成立する。

第一性は、そのように個体化された構造項のあいだで、構成的同一性依存の非対称性が実在的に確認されることによって成立する。

そのため、個体化が成立しても、ODの非対称性が確認されなければ第一性は成立しない。

すべての構造に必ず第一の構造項が存在するわけではない。

また、第一性が成立したとしても、それが構造内部の全項に対する絶対的な順位を意味するわけではない。

ここまでが第一論文の基本体系である。

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第Ⅸ部　遡及的成立の意味――何が遡及的に確定するのか

27．遡及性とは過去の事実が変わることではない

ここで、本理論の中心概念である「遡及的成立」の意味を整理する。

本理論の遡及性は、時間的な逆因果を意味しない。

構造が未来から過去に作用して、それ以前に存在していた事実を変更するわけではない。

また、構造の成立以前には差異的契機が存在していなかったという意味でもない。

問題となるのは、構造の成立以前に存在していた差異的契機が、構造の成立を通じて、どのような構造相対的な個体性と同一性条件を持つのかという点である。

構造Sが成立する以前には、mᵢは前個体的な差異的契機として位置づけられている。

その後、構造Sが成立し、その構成的秩序によってmᵢの位置、役割、同一性条件が定まる。

このとき、mᵢは構造内部の構造項xᵢとして成立する。

I(S, mᵢ → xᵢ)

したがって、遡及的に確定するのは、mᵢの過去の実在そのものではない。

遡及的に確定するのは、mᵢが成立した構造の内部でどのような個体性を持つのかという、構造相対的な位置づけである。

さらに、第一性についても同じ考え方が適用される。

AがBに対して第一性を持つという関係は、Aに最初から備わっていた絶対的な属性ではない。

構造内部でAとBが個体化され、それぞれの同一性条件におけるODの非対称性が確定することによって、初めて成立する。

したがって、第一性も構造相対的に遡及的に成立する。

28．構造的遡及性の論理構造

ここで、第一論文のT1に至る論証を踏まえて、構造的遡及性を整理する。

第一に、前個体的な差異的契機が存在する。

第二に、その差異的契機を組織化する構造Sが成立する。

第三に、その構造の成立によって、差異的契機が構造項として個体化される。

第四に、個体化された構造項のあいだの構成的依存関係が確定する。

第五に、その依存関係が非対称的である場合、構造相対的第一性が成立する。

したがって、構造的遡及性とは、構造の成立によって、その構造に属する契機の個体性と、構造内部の第一性が構成的に確定することである。

これは、個体化と第一性を同時に定義することではない。

個体化が成立した後に、第一性を別個の条件によって判定する。

この順序が、本理論における重要な論理的区別である。

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第Ⅹ部　歴史的遡及性――第二論文による通時的拡張

29．構造内部の個体化だけでは説明できない問題

第一論文によって、構造内部の個体化と第一性の成立条件は説明された。

しかし、構造の成立を現在の内部的な構成関係だけから説明できるとは限らない。

ある構造の同一性条件が、その構造の成立以前に実際に存在していた出来事、過程、関係、歴史的連続性に依存している場合がある。

その場合、過去の履歴は単に時間的に先行していた出来事や、構造成立の因果的背景としてのみ扱うことはできない。

その履歴が後続構造の同一性条件を実現する構成的依存秩序に属しているならば、その履歴を構成的前史として扱う必要がある。

この問題を説明するのが第二論文である。

第二論文では、第一論文の体系を変更することなく、通時的な構成的依存を導入する。

その出発点となるのが、基本前提A3である。

30．基本前提A3――通時的構成的依存の可能性

A3は次のように定式化されている。

ある構造Sの構成的同一性条件は、その構造が成立する以前に実際に存在した出来事、過程または関係に、通時的に構成的依存しうる。

A3によって認められるのは、構造の同一性条件が、構造成立時点の現在的な構成関係だけによって完結するとは限らないということである。

ただし、A3は、あらゆる過去の履歴が構成的前史になると主張するものではない。

過去の履歴が時間的に先行していたとしても、その履歴が構造的不変項K_D(S)を実現する構成的依存秩序に関与していなければ、構成的前史とは認められない。

したがって、A3は歴史的な構成的依存の可能性を認める前提であり、個別の履歴の構成的資格を保証する十分条件ではない。

また、A3もA1・A2a・A2bと同様に、本理論が採用する独立した存在論的前提である。

31．通時的構成的関係→_c（第二論文・定義D13）

第二論文では、過去の履歴と後続構造のあいだに成立する関係を明確にするため、通時的構成的関係→_cを導入する。

→_cは、過去の履歴に属する出来事、過程または関係が、後続構造の構成的同一性条件を実現する実際の依存経路に組み込まれている関係として定義される。

基本表記は次のとおりである。

h →_c S

ここでhは、後続構造Sの成立以前に実際に存在した履歴である。

この関係は、単にhがSに影響を与えたという意味ではない。

過去の履歴が実現した構成的寄与r、または歴史的連続関係ℓを通じて、後続構造の同一性条件に接続されている必要がある。

そのため、一般的には次のように表現できる。

h →_c r → S

または、

h →_c ℓ → S

ここでrは過去の履歴によって実現された構成的寄与を示す。

ℓは過去から後続構造へ至る実際の歴史的連続性、分岐、生成経路などを示す。

重要なのは、過去の出来事そのものと、その出来事が実現した構成的寄与や歴史的連続関係とを区別することである。

また、→_cはRᶜ・I・C・ODのいずれとも同一ではない。

それぞれ異なる存在論的関係を扱っている。

32．全履歴H(t₀)と選別された履歴H_{S,D}(t₀)（第二論文・定義D14・D15）

構造Sが成立する以前には、さまざまな出来事、過程、関係が存在している。

しかし、そのすべてが構成的前史になるわけではない。

そこで、まず全履歴H(t₀)を定義する。

H(t₀)は、後続構造Sが成立する時点t₁に先立つ時間的範囲t₀に属する、実際の出来事、過程および関係の総体である。

t₀ < t₁

H(t₀)には、構造Sに構成的に関係する履歴だけでなく、無関係な履歴も含まれる。

したがって、H(t₀)全体を構成的前史として扱うことはできない。

そこで、全履歴から構成的に関連する履歴を選別する。

これがH_{S,D}(t₀)である。

H_{S,D}(t₀)は、後続構造Sの同一性水準Dにおける構造的不変項K_D(S)を実現する構成的依存経路に実際に参与する履歴として選別される。

基本的な関係は次のとおりである。

H_{S,D}(t₀) ⊆ H(t₀)

ここで、全履歴と選別された履歴の違いを確認しておく必要がある。

H(t₀)は、対象の成立以前に存在したすべての履歴である。

H_{S,D}(t₀)は、そのなかから後続構造Sの構成的同一性条件に関係するものを選別した履歴である。

そのため、両者は同じではない。

また、構成的前史を選別する以前に、対象となるS、D、α、K_D(S)およびB_D^α(S)が独立に確定されていなければならない。

分析の順序は次のようになる。

S・D・α → K_D(S) → B_D^α(S) → H_{S,D}(t₀)

先に特定の過去の履歴を構成的前史として認めたいと考え、その履歴に適合するようにKやBを設定することはできない。

この順序によって、歴史的な解釈に合わせて構造の同一性条件を後から変更することを避けられる。

33．履歴対応写像ι――過去の履歴を構成的秩序に接続する（第二論文・定義D16）

ここで、過去の履歴と後続構造の構成的閉包とのあいだには、対象の型の違いが存在する。

H_{S,D}(t₀)は過去の出来事、過程、関係からなる。

それに対してB_D^α(S)は、後続構造の同一性条件を実現する構成的契機、構成要素、構成的関係からなる。

したがって、過去の出来事そのものが、そのままBの構成要素になると考えることはできない。

そこで、履歴対応写像ιを導入する。

履歴対応写像ιは、選別された過去の履歴に属する出来事、過程、関係が実現した構成的寄与または歴史的連続関係を、後続構造の構成的閉包に属する対応要素や関係へ対応づける写像である。

基本表記は次のとおりである。

ι_{S,D}(h) = r

ここでhは過去の履歴、rはその履歴によって実現された構成的寄与である。

歴史的連続関係そのものが構成的な意味を持つ場合には、

ι_{S,D}(h) = ℓ

と表す。

重要なのは、ιが単なる時間的な対応や類似性を示すものではないという点である。

過去の履歴が実際に実現した構成的寄与や歴史的連続関係を、構成的依存関係の方向と役割を保存しながら、後続構造の閉包に対応づける必要がある。

また、ιは必ずしも一対一対応を要求しない。

複数の履歴が一つの構成的寄与を実現する場合もあれば、一つの履歴が複数の構成的寄与を実現する場合もある。

重要なのは、形式的な一対一対応ではなく、構成的役割と依存関係が保存されることである。

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第Ⅺ部　歴史的前史の構成的資格――H1〜H6とE1・E2

34．存在論的条件と証拠条件の区別

過去の履歴が構成的前史であるかどうかを判断するときには、二つの異なる問題がある。

第一は、その履歴が実際に後続構造の構成的依存に参与していたかどうかという存在論的問題である。

第二は、その関係が存在していたことを、どのような証拠によって正当に認定できるかという認識論的問題である。

本理論では、この二つを区別する。

H1〜H6は存在論的な資格条件である。

E1・E2は、その資格を正当に認定するための証拠条件である。

この区別によって、証拠が不足していることと、構成的依存関係が存在していないことを同一視せずに済む。

35．H1〜H6の役割

構成的前史を選別するために、次の六つの条件を設定する。

H1：時間的先行性と実在性

履歴が実際に存在し、後続構造に時間的に先行していること。

単に想定された出来事や、後から作られた履歴ではなく、実際に生じた履歴であることが要求される。

H2：構成的寄与の実在

過去の履歴が、後続構造の構成的同一性条件に関係する具体的な構成的寄与r、または歴史的連続関係ℓを実際に実現していること。

ここでは、出来事そのものと、その出来事が実現した構成的寄与とを区別する。

H3：追跡可能な構成的連結

過去の履歴が実現した構成的寄与r、または歴史的連続関係ℓと、後続構造Sとのあいだに、実際の継承、分岐、変更、再編成、生成などの経路が存在すること。

単に過去と現在に類似したものが存在するだけでは不十分である。

実際の構成的な接続が必要になる。

H4：構造的不変項への構成的関連性

過去の履歴が実現した構成的寄与r、または歴史的連続関係ℓが、後続構造Sの構造的不変項K_D(S)を実現する構成的依存秩序に実際に関与していること。

この条件を満たすためには、K_D(S)が先に独立して確定されていなければならない。

過去の履歴を構成的前史として認めたいからといって、その履歴に合わせてKを設定することはできない。

H5：個別の出来事の代替可能性と構成的役割の必要性の区別

個別の歴史的出来事そのものが代替可能であることと、その出来事が担った構成的役割が必要であることを区別する。

特定の出来事そのものが別の出来事に置き換えられる可能性があっても、その出来事が実現した構成的役割は、何らかの形で実現されなければならなかった可能性がある。

したがって、個別の出来事の代替可能性だけで、その出来事の構成的寄与を否定することはできない。

H6：歴史的同一性の不可還元性

歴史的経路そのものが対象の同一性条件に関与している場合、その履歴が単なる現在的特徴や機能に還元できないことを確認する。

H6は、すべての構成的前史に無条件で要求される一般条件ではない。

歴史的経路そのものが対象の同一性を構成する場合に必要となる追加条件である。

したがって、H5とH6は区別される。

H5は個別の出来事とその構成的役割の関係を扱う。

H6は歴史的経路そのものが対象の同一性条件にとって不可還元的であるかどうかを扱う。

36．E1・E2――構成的資格を認定するための証拠

H1〜H6が存在論的な条件であるのに対して、E1・E2は証拠的な正当化条件である。

E1：歴史的事実の識別可能性

履歴と構成的寄与が、独立した証拠によって識別可能であること。

過去の履歴が実際に存在したことと、その履歴がどのような構成的寄与を実現したのかを、独立した根拠によって確認する必要がある。

E2：事後的な命名・歴史的物語からの独立性

過去の履歴が構成的前史として位置づけられることが、後続構造による事後的な命名、自己正当化的な歴史物語、象徴的な起源伝承だけに依存していないこと。

ここで問題にしているのは、後続構造が自らの成立を説明するために作り上げた物語と、実際に存在していた構成的依存関係の区別である。

以上を整理すると、次のようになる。

条件	役割
H1	履歴の実在と時間的先行
H2	構成的寄与の実在
H3	追跡可能な構成的連結
H4	K_D(S)との構成的関連性
H5	出来事の代替可能性と役割の必要性の区別
H6	歴史的経路の不可還元性
E1	歴史的事実の識別可能性
E2	事後的な物語からの独立性

基本的な関係は次のとおりである。

H1〜H5 + (必要な場合のH6) → 構成的前史の候補

E1 + E2 → 構成的資格の証拠的正当化

ただし、この段階では、履歴が後続構造の構成的閉包Bに実際に包含されていることまでは保証されない。

その問題を別途扱うのがP6である。

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第Ⅻ部　P4・P5・P6と歴史的資格Q

37．命題P4――歴史的遡及性の可能性

A3によって、構造の同一性条件が、その成立以前に実際に存在した履歴に通時的に構成的依存しうることが認められる。

この可能性を形式化するのがP4である。

P4は、過去の履歴hが後続構造Sに対して通時的構成的依存関係を持ちうることを示す。

h →_c S

ただし、P4が示しているのは可能性である。

具体的な履歴が構成的前史としての資格を持つことまでは証明していない。

そのためには、H1〜H5、必要な場合のH6、およびE1・E2による検証が必要になる。

38．命題P5――構成的前史の候補の選別

P5は、全履歴H(t₀)から、構成的前史の候補となる履歴を選別できることを示す命題である。

そのためには、次のものが独立に確定されていなければならない。

• 構造S
• 同一性水準D
• 構成的解像度α
• 構造的不変項K_D(S)
• 構成的閉包B_D^α(S)

これらを確定したうえで、H1〜H5を満たし、必要な場合にはH6も満たす履歴を選別する。

さらに、E1・E2によって証拠的な正当化を行う。

この段階で得られるのがH_{S,D}(t₀)である。

ここで、P5の役割を明確にしておく必要がある。

P5は、構成的前史の候補を選別するものである。

しかし、選別された履歴の構成的寄与が、後続構造の構成的閉包Bに実際に含まれていることまでは証明しない。

39．命題P6――構成的閉包Bへの実際の包含

そこで必要になるのがP6である。

P6は、選別された履歴が実現した構成的寄与または歴史的連続関係が、履歴対応写像ιによって、構造Sの構成的閉包B_D^α(S)に実際に包含されることを示す命題である。

基本表記は次のとおりである。

ι_{S,D}[H_{S,D}(t₀)] ⊆ B_D^α(S)

ここで重要なのは、Bが履歴の選別以前に独立に確定されていなければならないことである。

履歴を構成的前史として認めるために、後からBを拡張することはできない。

確認しなければならないのは、次の点である。

1. 選別された履歴のどの出来事が対象となるのか。
2. その出来事が実現した構成的寄与は何か。
3. その寄与はBのどの要素または関係に対応するのか。
4. その関係はK_D(S)のどの制約を実現するのか。
5. 履歴を包含するためにBの境界を事後的に変更していないか。

これによって、過去の履歴の存在や構成的寄与の可能性と、後続構造の構成的閉包に実際に属していることとを区別できる。

P5とP6は、異なる問題を扱っている。

P5は履歴の選別である。

P6は選別された履歴の構成的寄与がBに包含されていることの確認である。

この二つを統合して一つの段階として扱ってはならない。

40．歴史的資格Q（第二論文・定義D17）

以上の条件を満たすことによって、過去の履歴は後続構造に対する構成的前史としての資格を持つ。

これを歴史的資格Qとする。

Qは、構造Sの成立以前に実際に存在した履歴H_{S,D}(t₀)が、H1〜H5を満たし、必要な場合にはH6も満たし、その構成的寄与または歴史的連続関係が、履歴対応写像ιによって、構造的不変項K_D(S)を実現する同一の構造的閉包B_D^α(S)に実際に対応づけられることによって、その構造の構成的前史として認められる資格である。

基本表記は次のとおりである。

Q_{S,D}(H_{S,D}(t₀), t₁)

ここで、Qは過去の履歴に最初から備わっている絶対的な性質ではない。

同じ過去の履歴であっても、異なる構造Sや異なる同一性水準Dに対しては、異なる構成的意味を持つ可能性がある。

したがって、Qは特定の構造Sと同一性水準Dに相対的な資格である。

また、過去の履歴が実在したという事実だけではQは成立しない。

単に時間的に先行していることや、後続構造の成立に因果的影響を与えたことだけでも不十分である。

H1〜H6、E1・E2、P5、P6による条件を満たす必要がある。

41．定理T2――歴史的前史の構成的資格と遡及的成立

以上の論証を統合したものが、定理T2である。

T2は、構造成立以前の歴史的な履歴が、後続構造に対して構成的前史としての資格Qを持つための条件を統合する。

その基本構造は次のとおりである。

A3 + P4 + P5 + P6 → T2

より詳細には、次のようになる。

P4 + H1〜H5 + (必要な場合のH6) + E1・E2 → P5

P5 + ι + Bの独立確定 + 実際の閉包包含 → P6

P5 + P6 → Q → T2

この順序には明確な意味がある。

最初に、歴史的な構成的依存の可能性を認める。

次に、実際に存在した履歴のなかから構成的前史の候補を選別する。

そのうえで、履歴対応写像ιを通じて、その構成的寄与が後続構造の同一の閉包Bに包含されていることを確認する。

そして、これらの条件が満たされた場合に、歴史的資格Qが確定する。

T2は、すべての過去の履歴が後続構造の構成的前史になると主張するものではない。

あくまで、一定の存在論的条件と証拠条件を満たした履歴について、その構成的資格を認める条件付きの定理である。

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第ⅩⅢ部　二つの遡及性の統合――統一定理T3

42．T1とT2を並べるだけでは不十分である

ここまでで、第一論文と第二論文の役割が明らかになった。

T1は、構造内部における個体化と第一性を説明する。

T2は、構造成立以前の履歴が、後続構造の構成的前史として資格を持つ条件を説明する。

しかし、T1とT2がそれぞれ成立しているというだけでは、両者が同一の存在論的秩序に属しているとは限らない。

例えば、構造内部のT1がある構造について成立し、歴史的なT2が別の構造について成立している可能性がある。

また、歴史的前史が後続構造の因果的な背景にとどまり、構造内部の第一性を成立させる構成的依存秩序とは無関係である可能性もある。

さらに、歴史的前史の構成的寄与が構造的閉包Bに含まれていたとしても、その寄与が個体化IやODの非対称性に接続されていない場合がある。

したがって、T1とT2を単純に並置しただけでは、「第一性の遡及的成立」という統一的な説明は完成しない。

必要なのは、構造内部の個体化と第一性、および歴史的前史を、同一の構造個体、同一の構成的閉包、同一の構成的依存秩序に接続することである。

この役割を担うのがB1・B2・B3・Mιである。

43．B1――同一の構造個体を扱う条件

B1は、構造内部の論証と歴史的論証が、同一の構造個体を扱っていることを保証する。

両方の論証で共有されなければならないのは、次の条件である。

• 同一の構造S
• 同一性水準D
• 構成的解像度α
• 構造的不変項K_D(S)
• 構成的閉包B_D^α(S)
• 構成的配置Π_D^α(S)
• 依存関係の判定基準d

つまり、構造内部の個体化を説明するために設定した構造と、歴史的前史を説明するために設定した構造が、同一の構造個体でなければならない。

また、構造内部の分析と歴史的分析で、異なる同一性条件や閉包を使用することも認められない。

B1は、両者の分析対象を一致させる条件である。

44．B2――歴史的前史から後続構造への構成的依存経路

B2は、選別された歴史的前史から後続構造Sへのあいだに、実際の通時的構成的依存経路が存在することを要求する。

基本形式は次のとおりである。

H(t₀) →_c S(t₁)

ここで重要なのは、過去の履歴が単に構造Sより前に存在していたというだけでは不十分だという点である。

単なる時間的先行や因果的影響では、B2は満たされない。

その履歴が実現した構成的寄与または歴史的連続関係が、構造Sの構成的同一性条件に実際に関与していなければならない。

B2は、歴史的前史と後続構造との存在論的な接続を保証する条件である。

45．B3――同一の構造的閉包への包含

B3は、選別された履歴の構成的寄与が、構造内部の分析と歴史的分析で共有される同一の構造的閉包Bに実際に包含されていることを要求する。

基本形式は次のとおりである。

ι_{S,D}[H_{S,D}(t₀)] ⊆ B_D^α(S)

ここでP6とB3を区別しなければならない。

P6は、歴史的分析において、履歴の構成的寄与がBに包含されることを論証する。

これに対してB3は、その包含先が構造内部の個体化を扱う分析と、歴史的前史を扱う分析で共有される同一のBであることを保証する。

したがって、歴史的前史を含めるためだけに、Bを事後的に拡張することはできない。

B3は、構造内部と歴史的前史が、同一の構成的閉包に属することを保証する条件である。

46．Mι――履歴対応写像と個体化・第一性の接続

B1・B2・B3によって、歴史的前史が構造内部の分析と同じ構造的閉包に属していることを確認できる。

しかし、それだけでは十分ではない。

なぜなら、歴史的前史がBに含まれていても、その履歴が構造内部の個体化や第一性と関係していない可能性があるからである。

また、構造内部でODの非対称性が成立していても、その非対称性が歴史的前史と無関係である可能性がある。

そこで、履歴対応写像ιを個体化Iと第一性ODに接続する条件Mιが必要になる。

Mιは、四つの条件から構成される。

M1：対応の実在性

履歴に属する諸契機と、Bの内部にある構成的寄与または歴史的連続関係とのあいだに、実際の履歴対応関係ιが成立していること。

M2：関係保存

履歴対応写像ιによって、歴史的前史の構成的依存関係がBの内部に対応づけられるとき、その依存の方向と構成的役割が保存されていること。

M3：個体化との接続

履歴対応写像ιによって対応づけられた構成的寄与が、個体化関係Iによって成立する構造項の同一性条件と実際に関係していること。

M4：第一性との接続

履歴対応写像ιによって対応づけられた構成的寄与が、ODの非対称性を実現する構成的依存経路の一部として位置づけられていること。

特にM4では、構成的依存関係の方向が保存されていなければならない。

Aの実在的規定がBの同一性条件を成立させるという依存関係が、歴史的前史との対応によって逆転したり、別の関係に置き換えられたりしてはならない。

このMιによって、歴史的前史は単に同じ構造の閉包に含まれるだけでなく、構造内部の個体化と第一性を成立させる構成的依存秩序に接続される。

47．B1・B2・B3・Mιは相互に代替できない

ここで、四つの条件の役割を整理する。

条件	保証すること
B1	同一の構造個体・同一の構成的プロフィールを扱っていること
B2	歴史的前史から後続構造への実際の構成的依存経路
B3	履歴の構成的寄与が同一の閉包Bに含まれること
Mι	履歴対応写像が個体化Iと第一性ODに接続されること

これらは相互に代替できない。

B1だけでは、実際の歴史的経路が存在することは保証されない。

B2だけでは、その経路が同一の閉包Bに含まれることは保証されない。

B3だけでは、歴史的前史が個体化と第一性に接続されていることは保証されない。

Mιだけでは、構造内部の分析と歴史的分析が同一の構造個体を扱っていることは保証されない。

したがって、四つの条件はそれぞれ独立に満たされなければならない。

48．統一定理T3――二つの体系の統合

T3は、構造内部の定理T1と、歴史的資格の定理T2を、同一の構成的依存秩序に統合する定理である。

基本形式は次のとおりである。

T1 + T2 + B1 + B2 + B3 + Mι + D・α・dの整合 → T3

ここでT3が成立するためには、次の条件が必要である。

第一に、T1によって、構造内部の個体化と第一性が成立していること。

第二に、T2によって、歴史的前史が後続構造に対して構成的資格Qを持っていること。

第三に、B1によって、両論証が同一の構造個体、同一性水準、構成的解像度、構造的不変項、構成的閉包、構成的配置、依存関係の判定基準を共有していること。

第四に、B2によって、歴史的前史から後続構造への実際の構成的依存経路が存在すること。

第五に、B3によって、歴史的前史の構成的寄与が両論証で共有される同一の閉包Bに包含されていること。

第六に、Mιによって、その履歴対応が個体化Iと第一性ODに接続されていること。

これらを満たす場合に限り、構造内部における個体化と第一性、および構造に先行する歴史的前史は、同一の構成的依存秩序に統合される。

T3の意味

T3が示すのは、構造内部の個体化と歴史的前史が、二つの無関係な現象ではないということである。

それらは、同一の構成的依存秩序を、異なる側面から捉えたものとして統合される。

第一論文は、構造が成立したとき、その内部の差異的契機がどのように個体化され、第一性がどのような条件によって成立するのかを説明する。

第二論文は、構造が成立する以前の履歴が、その構造の同一性条件をどのように構成し、構成的前史としてどのような資格を持つのかを説明する。

T3は、その両者が同一の構造個体と構成的閉包を共有し、歴史的な依存経路が個体化Iと第一性ODに接続されていることを示す。

したがって、T3は単にT1とT2を足し合わせたものではない。

二つの論証の対象と構成的依存秩序を一致させ、そのあいだの接続関係を保証することで成立する統合定理である。

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第ⅩⅣ部　全体系の論理構造を整理する

49．二本の論文の役割分担

ここまでの議論を踏まえると、第一論文と第二論文の役割は、次のように整理できる。

第一論文：構造内部の存在論

第一論文の問いは、個体性と第一性が、構造的秩序の成立を通じてどのような条件のもとで成立するのかということである。

その論理的な順序は、

• Gによって個体性の説明に必要な構成的根拠を要求する。
• A1・A2a・A2bによって個体化以前の存在論的基礎と構成的関係の可能性・実在的成立を設定する。
• Δと構造的契機mᵢを出発点にする。
• Rᶜによって差異的契機を組織化する。
• Sによって構造的秩序を確立する。
• K・B・Πを独立に確定し、Jによって構造全体の個体性を説明する。
• I₀によって基底的構造個体S₀を成立させる。
• CとIを区別し、構造内部の差異的契機を構造項として個体化する。
• ODによって個体化された構造項の構成的同一性依存を判定する。
• D12とP3によって、ODの非対称性を構造相対的第一性として位置づける。
• T1によって一連の論証を統合する。

第一論文の中心は、構造的個体化から第一性への論証である。

第二論文：構造の歴史的・通時的存在論

第二論文の問いは、構造の成立以前に存在していた履歴が、後続構造の構成的前史としてどのような資格を持つのかということである。

その論理的な順序は、

• 第一論文で確定した基本体系を引き継ぐ。
• A3によって通時的構成的依存の可能性を認める。
• →_cによって歴史的な構成的依存関係を定義する。
• H(t₀)によって全履歴を確定する。
• H_{S,D}(t₀)によって構成的前史の候補を選別する。
• H1〜H6によって存在論的な資格条件を設定する。
• E1・E2によって証拠的な正当化を行う。
• P4によって歴史的遡及性の可能性を示す。
• P5によって構成的前史の候補を選別する。
• ιによって、その構成的寄与を後続構造の閉包に対応づける。
• P6によって、その構成的寄与がBに実際に包含されることを確認する。
• Qによって歴史的資格を確定する。
• T2によって歴史的前史の構成的資格と遡及的成立を統合する。
• B1・B2・B3・MιによってT1とT2を接続する。
• T3によって両体系を統合する。

このように、第一論文と第二論文は、同じ問題を二度説明しているわけではない。

第一論文は構造内部の個体化と第一性を扱う。

第二論文は、その構造の成立以前に存在する歴史的履歴と、後続構造との通時的な構成的依存を扱う。

そしてT3によって、両者が同一の存在論的体系に統合される。

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第ⅩⅤ部　記号と概念の機能的な整理

50．記号体系を機能別に整理する

ここまで登場した記号を、論理的な役割ごとに整理する。

これは新しい分類を導入するものではなく、既存の記号の役割を理解しやすくするための整理である。

A．存在論的出発点と構造形成

記号	意味	定義・前提
G	個体化根拠充足原理	基本原理
Δ	前個体的差異場	D1
mᵢ	構造的契機	D2
Rᶜ	構成的関係	D3
S	構造	D4
S₀	基底的構造個体	D10bに関係

B．構造の同一性と個体化プロフィール

記号	意味	定義
D	同一性の水準	D5
α	構成的解像度	独立した分析条件
K_D(S)	構造的不変項	D6
B_D^α(S)	構成的閉包	D7
Π_D^α(S)	構成的配置	D10aの構成要素
J_{D,α}(S)	構造的個体化プロフィール	D10a

C．構造と構造項の成立関係

記号	意味	定義
I₀	基底的構造個体化	D10b
I	構造内部の個体化関係	D9
C	下位構造項による上位構造の構成	D8
xᵢ	個体化された構造項	D9に関係

D．構造内部の第一性

記号	意味	定義
OD	構成的同一性依存	D11
A・B	比較される構造項	D11・D12で使用
d	規定次元	OD・第一性の分析条件
≺	構造相対的第一性	D12

E．歴史的遡及性

記号	意味	定義・前提
A3	通時的構成的依存の可能性	基本前提
→_c	通時的構成的関係	D13
H(t₀)	全履歴	D14
H_{S,D}(t₀)	選別された履歴	D15
r	構成的寄与	D13・D16に関係
ℓ	歴史的連続関係	D13・D16に関係
ι	履歴対応写像	D16
Q	歴史的資格	D17

F．定義以外の条件と論証装置

記号・条件	意味
A1・A2a・A2b	第一論文の基本前提
I-1〜I-4	構造項の個体化条件
H1〜H6	歴史的前史の存在論的資格条件
E1・E2	歴史的資格の証拠条件
B1・B2・B3	T1とT2を接続する条件
Mι	履歴対応写像と個体化・第一性の接続条件
M1〜M4	Mιを構成する四条件

この分類から分かるように、各記号は異なる説明領域を担当している。

Δ・Rᶜ・Sは構造形成を扱う。

K・B・Π・Jは構造全体の個体性を扱う。

I₀・I・Cは異なる水準の成立関係を扱う。

OD・≺は構造内部の第一性を扱う。

→_c・H・ι・Qは歴史的な構成的依存を扱う。

そして、これらの関係を統合するのがT1・T2・T3である。

51．定義・命題・定理の役割を区別する

記号体系だけでなく、定義・命題・定理の役割も整理しておきたい。

本理論では、それぞれの論理的な役割は異なる。

第一論文：定義D1〜D12

第一論文の定義群は、構造的個体化から第一性までを記述するための概念装置を設定する。

特に、

• D1・D2は、前個体的差異場Δと構造的契機mᵢを定義する。
• D3・D4は、構成的関係Rᶜと構造Sを定義する。
• D5は、同一性水準Dを定義する。
• D6・D7は、構造的不変項Kと構成的閉包Bを定義する。
• D8・D9は、構成関係Cと個体化関係Iを定義する。
• D10a・D10bは、構造的個体化プロフィールJと基底的構造個体化I₀を定義する。
• D11・D12は、構成的同一性依存ODと構造相対的第一性を定義する。

第一論文：命題P1・I₀-T・P2a・P2・P3

これらは、定義された概念や基本前提を用いて、各段階の成立条件を論証する。

• P1：個体性の成立には差異を統一する構造的秩序が必要であることを示す。
• I₀-T：実在的な構成的閉包による基底的構造個体の成立を示す。
• P2a：構造全体の数的個体化を示す。
• P2：構造内部の差異的契機の個体化を示す。
• P3：非対称的な構成的同一性依存による第一性を示す。

第一論文：定理T1

T1は、以上の段階を統合し、構造的個体化から第一性に至る基本体系を確立する。

第二論文：定義D13〜D17

第二論文の定義群は、第一論文の体系を時間的・歴史的な次元へ拡張する。

• D13：通時的構成的関係→_c
• D14：全履歴H(t₀)
• D15：選別された履歴H_{S,D}(t₀)
• D16：履歴対応写像ι
• D17：歴史的資格Q

第二論文：命題P4・P5・P6

• P4：通時的構成的依存の可能性を示す。
• P5：構成的前史の候補を選別する。
• P6：選別された履歴の構成的寄与が、構造的閉包Bに実際に包含されることを示す。

第二論文：定理T2

T2は、歴史的前史の選別、証拠的正当化、閉包包含、歴史的資格Qの成立を統合する。

第二論文：B1・B2・B3・Mι

これらは、T1とT2を一つの体系に統合するための接続条件である。

MιはM1〜M4から構成される。

第二論文：統一定理T3

T3は、T1とT2を同一の構造的個体・同一の構成的閉包・同一の構成的依存秩序に接続する。

したがって、T3は単なる最終的なまとめではない。

二つの論証が同一の存在論的対象について成立するための接続条件を含んだ統合定理である。

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第ⅩⅥ部　理論の基本体系から見た重要な区別

52．この理論が混同してはならない六つの問題

ここまで整理してきた体系では、いくつかの区別が特に重要になる。

これらの区別を維持することが、本理論の論理的一貫性を支えている。

① 個体化根拠充足原理Gと存在論的前提A1・A2a・A2b

Gは個体性を説明する理論に対する方法論的・説明論的要求である。

A1・A2a・A2bは本理論が採用する存在論的前提である。

GからΔの存在が演繹されるわけではない。

② I₀とJ

I₀は、前個体的差異場から基底的構造個体が成立することを扱う。

Jは、その構造がなぜ一つの数的個体であり、他の構造とはなぜ異なり、どのように同一性を維持するかを扱う。

したがって、I₀とJは同じ問題ではない。

また、I₀の定義D10bと、その成立を論証する命題I₀-Tも区別しなければならない。

③ 構造全体の個体性と構造項の個体性

P2aは構造全体の個体性を扱う。

P2は構造内部の差異的契機が構造項として成立することを扱う。

構造全体が個体として成立していることから、内部のすべての契機が自動的に個体化されるわけではない。

④ I₀・I・Cの相違

I₀は基底構造の成立である。

Iは成立した構造内部での個体化である。

Cは個体化された下位構造項による上位構造の具体的実現である。

この三つを区別することによって、構造と構造項の相互構成を認めながら、説明上の循環を回避する。

⑤ 個体化と第一性

個体化されたことは、第一性を持つことを意味しない。

第一性には、個体化に加えてODの非対称性が必要になる。

また、ODが成立していても、両方向の依存が成立している場合にはD12による第一性は成立しない。

⑥ 時間的先行・因果的依存・構成的依存

過去の履歴が後続構造より時間的に先行していたとしても、それだけでは構成的前史にはならない。

また、過去の履歴が後続構造に因果的な影響を与えたとしても、それだけでは構成的前史とは認められない。

その履歴が構造の同一性条件を実現する構成的依存秩序に実際に関与している必要がある。

これらの区別は、いずれも理論の基本体系を維持するために必要である。

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第ⅩⅦ部　「第一性の遡及的成立」という理論の基本命題

53．本理論が説明しようとしていること

ここまでの体系を踏まえて、改めて本理論が説明しようとしていることを確認したい。

本理論は、個体が最初から完成した存在者として与えられているという存在論的な順序を採用しない。

個体化以前の差異的規定可能性を出発点として、それらが構成的関係によって組織化されることを通じて、構造的な個体性が成立すると考える。

さらに、その構造の内部に存在する差異的契機も、最初から独立した構造項として成立しているわけではない。

構造の成立によって、その位置、役割、同一性条件が確定し、構造項として個体化される。

そして、個体化された構造項のあいだに構成的同一性依存の非対称性が成立する場合、その一方は他方に対して構造相対的第一性を持つ。

ここまでが構造的遡及性である。

しかし、構造の成立条件は、必ずしも現在の内部構造だけで完結するとは限らない。

その構造が成立する以前に実際に存在していた履歴が、その構造の同一性条件を実現する構成的依存秩序に関与している場合がある。

その場合、過去の履歴は、後続構造との関係において構成的前史としての資格を持つ。

ここまでが歴史的遡及性である。

そして、構造内部の個体化と第一性、歴史的前史の構成的資格が、同一の構成的依存秩序に接続される場合、両者は一つの存在論的体系に統合される。

これがT3の主張である。

したがって、本理論の基本的な考え方は、次のようにまとめられる。

個体性も第一性も、また過去の履歴が持つ構成的資格も、それぞれ孤立した対象に最初から備わっている絶対的な属性ではない。それらは、特定の構造と同一性水準における構成的関係の秩序を通じて成立する。

ただし、すべての個体性が同じように成立するわけではない。

すべての構造に第一性が存在するわけでもない。

すべての過去の履歴が構成的前史になるわけでもない。

T1・T2・T3はいずれも、明示された条件が満たされる場合に成立する条件付きの定理である。

本理論は、その条件を区別し、独立に確定し、相互に接続することによって、個体性・第一性・歴史的前史を説明しようとする。

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第ⅩⅧ部　おわりに――これから検証すべき理論的骨格

本稿では、「第一性の遡及的成立」の基本体系を、第一論文と第二論文の論理的な依存関係に沿って整理した。

ここで改めて強調しておきたいのは、本稿が既存の体系を変更するものではないということである。

記号、定義、基本前提、命題、定理は、これまで確定してきた体系をそのまま維持している。

本稿で行ったのは、それぞれの概念が何を説明するために導入され、どのような順序で論証に参加し、どこで次の段階に接続されるのかを明確にすることである。

特に、K・B・Π・Jの関係については、構造の同一性、具体的な構成的実現、構成的配置、そしてそれらを統合したプロフィールという、それぞれ異なる役割を確認した。

また、I₀・I・Cについては、基底構造の成立、構造内部の個体化、下位構造項による上位構造の実現という異なる水準を確認した。

さらに、ODと構造相対的第一性については、個体化された構造項の実在的な同一性条件を比較し、その非対称性によって第一性を判定するという論理的な順序を確認した。

第二論文については、歴史的な履歴が構成的前史としての資格を持つために、履歴の選別と構造的閉包への包含を区別すること、さらにその履歴対応を個体化Iと第一性ODへ接続することの必要性を確認した。

そして、最終的にT1・T2・T3がそれぞれ異なる役割を担っていることを整理した。

今回の整理によって、理論の基本構造を一つの論理的な流れとして理解するための見取り図が得られた。

同時に、記号や専門用語が多いという問題についても、それぞれの概念をどの段階で導入し、何を説明するために使用するのかを明確にすることで、体系全体を理解するための順序を示すことができたと思う。

ここで重要なのは、説明の順序を整理することと、理論の基本体系を変更することは別だという点である。

本稿では、既存の定義や命題を削減したり、複数の概念を新しい概念に統合したりしていない。

それぞれの概念が担う理論的な役割を維持したまま、体系全体の論理的な依存関係を明示した。

今後の研究では、定義や定理をさらに増やすことよりも、現在確定している体系が実在世界においてどこまで成立するのかを検証することが重要になる。

次の段階で必要になるのは、理論の基本定義を変更したり、新しい概念を追加したりすることではない。

現在の体系を固定したまま、一つの実在対象について、Δから構造Sの成立、K・B・Π・Jによる個体化、Iによる構造項の成立、ODの非対称性による第一性、歴史的前史の選別、履歴対応写像ιによる閉包包含、そしてB1・B2・B3・Mιによる統合までを、一貫した論理的な順序で検証することである。

つまり、今後の検証では、T1とT2をそれぞれ個別に成立させるだけでは足りない。

両者が同じ構造個体、同じ同一性水準、同じ構成的解像度、同じ構造的不変項、同じ構成的閉包、同じ構成的配置、同じ依存関係の判定基準を共有し、歴史的前史が個体化と第一性に実際に接続されていることを示さなければならない。

これがT3の要求である。

今回の整理を通じて、私は「第一性の遡及的成立」という理論の基本構造を、次のように理解することができる。

第一論文は、個体性と第一性の構造的成立を説明する。

第二論文は、歴史的前史の構成的資格を説明する。

T3は、その二つを同一の構成的依存秩序に統合する。

そして、この三つを貫いているのが、個体・構造・関係・歴史の存在論的な順番を、あらかじめ決められたものとして扱わず、それぞれの成立条件に即して確定しようとする基本的な考え方である。

今後は、この体系の定義や論理構造を変更することなく、一つの実在対象を通じて、その全体が実際にどこまで成立するのかを検証していきたい。

それによって、現在の理論体系が単なる形式的な構成にとどまるのか、それとも実在する対象の個体性・第一性・歴史的成立を統一的に説明できる存在論として機能するのかを明らかにしたい。