本表は、両論文の定義・前提・判定条件・命題・定理を一元的に参照するための全文資料である。共通とは同じ識別子の規定内容を共通にすることであり、第二論文固有の歴史的項目を第一論文にも追加することではない。
共通項目は第一論文、歴史的項目は第二論文の完成稿から収録する。証明と適用範囲を省かず、関係する説明も併記する。各項目の出典は論文の章節を示し、引用本文中の「本稿」「前章」等も出典論文を指す。参照表の章番号へ読み替えない。正式定義と論文別の説明の長さは区別する。
①〜⑥の監査結果は第8章に整理する。本表は条件付きの論証体系を記録し、実在事例の全条件や基礎的存在論的前提を証明済みとするものではない。
第1章 全項目の所在と管理方針
1.1.定義の対応表
| 番号 | 概念 | 第一論文 | 第二論文 |
|---|---|---|---|
| D1 | 前個体的差異場Δ | 2.4節 | 2.2節 |
| D2 | 構造的契機mᵢ | 2.5節 | 2.2節 |
| D3 | 構成的関係Rᶜ | 3.1節 | 2.3節 |
| D4 | 構造S | 3.2節 | 2.3節 |
| D5 | 同一性の水準D | 3.3節 | 2.4節 |
| D6 | 構造的不変項K_D(S) | 3.4節 | 2.4節 |
| D7 | 構成的解像度α | 3.5節 | 2.4節 |
| D8 | 構成的閉包B_D^α(S) | 3.6節 | 2.4節 |
| D9 | 基底的構造個体化I₀ | 3.8節 | 2.5節 |
| D10 | 構成的配置Π_D^α(S) | 4.2節 | 2.7節 |
| D11 | 構造的個体化プロフィールJ | 4.2節 | 2.7節 |
| D12 | 構成関係C | 5.2節 | 2.9節 |
| D13 | 個体化関係I | 5.3・5.4節 | 2.9節 |
| D14 | 構成的同一性依存OD | 6.2・6.3節 | 2.13節 |
| D15 | 構造相対的第一性 | 6.7節 | 2.14節 |
| D16 | 通時的構成的関係→_c | 導入なし | 4.1節 |
| D17 | 全履歴H(t₀) | 導入なし | 4.2節 |
| D18 | 選別された履歴H_{S,D}(t₀) | 導入なし | 4.3節 |
| D19 | 履歴対応写像ι | 導入なし | 4.4節 |
| D20 | 歴史的資格Q | 導入なし | 7.1節 |
1.2.前提・命題・定理の対応表
| 識別子 | 正式名称・役割 | 第一論文 | 第二論文 |
|---|---|---|---|
| G | 個体化根拠充足原理 | 2.2 | 2.1 |
| A1 | 前個体的差異場 | 2.3 | 2.2 |
| A2a | 構成的関係の可能性 | 2.3 | 2.2 |
| A2b | 構成的関係の実在的成立 | 2.3 | 2.2 |
| A3 | 通時的構成的依存可能性 | 導入なし | 3.1 |
| P1 | 個体性の成立には差異を統一する構造的秩序が必要である | 3.9 | 独立の命題節なし |
| I₀-T | 基底的構造個体の成立 | 3.10 | 2.6 |
| P2a | 構造全体の数的個体化 | 4.5 | 2.8 |
| P2b | 構造内部の差異的契機の個体化 | 5.6 | 2.11 |
| P3 | 非対称的な構成的同一性依存による第一性 | 6.8 | 2.15 |
| P4 | 通時的構成的依存の可能性 | 導入なし | 6.1 |
| P5 | 構成的前史の候補の選別 | 導入なし | 6.2 |
| P6 | 歴史的前史の構造的閉包への包含 | 導入なし | 6.3 |
| T1 | 構造的個体化と第一性の遡及的成立定理 | 7.3 | 2.16 |
| T2 | 歴史的前史の構成的資格と遡及的成立定理 | 導入なし | 12.2・12.3 |
| T3 | 第一性の遡及的成立 | 導入なし | 13.3・13.5 |
I₀-Tは現行稿に従って「命題」として扱う。P2aとP2bをまとめた別の命題P2は新設しない。A2aとA2bも区別を維持する。P1が第二論文に独立再掲されていないこと、P4〜P6・T2・T3が第一論文にないことは、番号や内容の不一致ではない。
1.3.下位条件・補助記号の対応表
| 条件群・記号 | 役割 | 第一論文 | 第二論文 |
|---|---|---|---|
| Rᶜの四条件 | 構成的関係の判定 | 3.1 | 2.3 |
| Kの五基準 | 構造的不変項の特定 | 3.4 | 2.4 |
| Bの三条件 | 完全性・依存閉包性・最小性 | 3.6 | 2.4 |
| I₀の判定条件/I₀-Tの七条件 | 基底的個体化/成立命題 | 3.8・3.10 | 2.5・2.6 |
| P2aの五条件と通時的追加条件6 | 数的個体性・通時的同一性 | 4.5 | 2.8 |
| I-1〜I-4 | 構造内部の個体化 | 5.4 | 2.9 |
| ODの五判定項目 | ODと第一性の判定を区別 | 6.3 | 2.13 |
| H1〜H6 | 歴史的前史の存在論的条件 | — | 5.2〜5.7 |
| E1・E2 | 証拠条件 | — | 5.8・5.9 |
| B1〜B3 | 二つの論証の接続条件 | — | 11.2〜11.4 |
| Mι、M1〜M4 | 履歴対応と個体化・第一性の接続 | — | 11.5 |
| Q・Qᴼ・W(Q) | 資格の存在と証拠的正当化の区別 | — | 7.2 |
第2章 説明原理と基本前提
2.1.G――個体化根拠充足原理
出典:第一論文2.2節。
本稿では、個体性の成立を説明する理論に対して要求される条件を、個体化根拠充足原理Gと呼ぶ。
個体化根拠充足原理G
個体性の存在論的成立を説明対象とする理論は、数的統一、他の個体との差異、および個体としての同一性を成立させる構成的根拠を提示しなければならない。
この原理は、あらゆる形而上学的立場に対して、個体性を原始的な事実として認めることを禁止するものではない。
個体性そのものを説明の最終地点に置く立場は、形而上学的選択として可能である。
しかし、その場合には、個体性がなぜ成立しているのかという問題が説明されないまま残される。
本稿が採用するのは、個体性を無条件の事実として措定するのではなく、その成立条件を構成的に説明する立場である。
したがって、Gは、あらゆる存在論的事実に究極的な理由を要求する一般的な十分理由律ではない。
説明対象を個体性の成立に限定し、その成立を説明しようとする理論に対して、必要な構成的根拠を要求する説明論的・方法論的原理である。
2.2.A1・A2a・A2b――構造的個体化の前提
出典:第一論文2.3節。
個体性の成立を構造的に説明するためには、完成した個体を最初から措定しない存在論的な出発点が必要になる。
本稿では、その出発点として前個体的差異場Δを導入する。
ただし、Δの存在、そこに内在する構成的関係の可能性、そして実際の構成的関係の成立は、区別されなければならない。
そのため、基本前提を次の三つに整理する。
基本前提A1:前個体的差異場
Δは、すでに個体化された複数の存在者の集合ではなく、差異的規定可能性が成立する前個体的な場である。
基本前提A2a:構成的関係の可能性
Δに内在する差異的規定可能性は、個体化された構造項を前提とすることなく、構成的関係Rᶜに組み込まれうる。
基本前提A2b:構成的関係の実在的成立
特定の同一性水準Dおよび構成的解像度αにおいて、Rᶜが実際に成立している場合がある。
A1は、個体化以前の存在論的基礎を設定する。
A2aは、その基礎に内在する差異的規定可能性が、個体化された項を先取りすることなく構成的関係を形成しうることを認める。
A2bは、そのような構成的関係が単なる可能性にとどまらず、特定のD・αにおいて実際に成立している場合があることを認める。
ここで重要なのは、A1とA2aだけでは、あらゆる前個体的差異場から必ず構造個体が生じるとは主張できないという点である。
実際の構造成立には、A2bによって認められるRᶜの実在的成立と、後述する構成的閉包の条件が必要になる。
したがって、本稿は、Δの存在からあらゆる構造の必然的な発生を演繹するものではない。
A1・A2a・A2bは、本理論が採用する存在論的前提であり、これらの妥当性そのものをGから演繹することはしない。
2.3.A3――通時的構成的依存可能性
出典:第二論文3.1節。
構造の成立以前に存在する履歴と、後続構造のあいだの関係を説明するため、本稿では基本前提A3を導入する。
A3:通時的構成的依存可能性
ある構造Sの構成的同一性条件は、その構造が成立する以前に実際に存在した出来事、過程または関係に、通時的に構成的依存しうる。
この前提は、構造の同一性条件が、必ずしも構造成立時点の現在的な構成関係だけによって完結するとは限らないことを認めるものである。
ある構造の成立条件は、その構造が成立する以前の時間的過程にまで及びうる。
ただし、A3は、あらゆる過去の履歴が後続構造の構成的前史になると主張するものではない。
過去の履歴が時間的に先行していたとしても、その履歴がK_D(S)を実現する構成的依存秩序に関与していなければ、構成的前史として認められない。
したがって、A3は通時的構成的依存の可能性を認める前提であって、個別の履歴の構成的資格を保証する十分条件ではない。
A3の論拠と適用上の限定
A3が必要になるのは、現在の特徴だけでは対象の同一性を十分に説明できず、実際の歴史的経路そのものがその同一性条件に関与する事例が存在するからである。
例えば、現在の形態、機能、生態的特徴などが非常によく似ている二つの生物集団AとBが存在するとする。
しかし、AとBが異なる祖先集団から分岐し、それぞれ独立した進化経路をたどってきたならば、現在の特徴が類似していることだけを理由に、両者を同一の系統とみなすことはできない。
収斂進化によって、異なる系統が類似した形態や機能を獲得することはありうる。
この場合、現在の状態を完全に記述したとしても、対象がどの系統に属するのかを確定するためには、実際の祖先・子孫関係と歴史的な分岐経路が必要になる。
つまり、次のような関係が成立する。
- 現在の特徴は類似している。
- しかし、実際の系譜的経路は異なる。
- したがって、系統個体としての同一性は異なる。
ここでは、過去の履歴を現在の特徴や機能に置き換えて説明することができない。
実際の歴史的経路そのものが、系統の同一性に関与しているからである。
このような事例を存在論的な射程に含めるためには、後続構造の同一性条件が、時間的に先行する実在的な履歴に構成的に依存しうることを認める必要がある。
これがA3を採用する理由である。
以上はA3を検討する動機であり、現在の特徴の類似と系譜の差から歴史的構成性が演繹されるという証明ではない。対象の範囲と同一性基準を独立に正当化した場合に限り、系譜的規定の構成的関与を認める。
A3の適用範囲は、次のように限定される。
第一に、過去の履歴が実際に存在していなければならない。
第二に、その履歴が後続構造の構成的同一性条件に関与していなければならない。
第三に、その関与は単なる時間的先行や因果的な影響とは異なるものでなければならない。
第四に、後続構造の同一性条件と履歴との関係は、対象となる同一性水準Dと構成的解像度αにおいて判定されなければならない。
これらの条件を満たさない場合、A3を根拠として歴史的資格を主張することはできない。
第3章 定義D1〜D20
定義D1
出典:第一論文2.4節。
定義D1:前個体的差異場Δ
前個体的差異場Δとは、個体化された複数の存在者を前提とすることなく、異質性、差異、強度差、潜在的緊張および規定可能性が内在する存在論的な場である。
Δは、完成した個体の集合ではない。
そこに内在する差異的な契機は、後に成立する構造との関係において特定の位置や役割を持つ可能性を有しているが、まだ独立した構造項として個体化されてはいない。
Δを導入する理由は、個体化以前の基礎においても、個体化を可能にする差異的条件が存在することを認めるためである。
完全な無差異性から、差異化された複数の個体がどのように成立するのかを説明することはできない。
仮に完全な無差異性を出発点とするならば、差異を成立させる条件を外部から追加しなければならない。
その場合、その条件は新たな存在論的前提となる。
これに対して、Δは、個体化以前の段階から差異的規定可能性が内在していることを認める。
定義D2
出典:第一論文2.5節。
定義D2:構造的契機mᵢ
構造的契機mᵢとは、前個体的差異場Δに内在する差異的な契機であり、構造形成に参与するものの、当該構造における独立した構造項としては、まだ個体化されていない契機である。
mᵢは、Δにおける異質性や潜在的な規定可能性を、構造形成の分析において区別したものである。
添字iは、分析上の区別を示すものであって、それらが最初から数的に独立した複数の個体として存在することを意味しない。
ここでは、mᵢと、後述する構造項xᵢを区別する必要がある。
- mᵢ:個体化以前の構造的契機。
- xᵢ:構造Sにおいて個体化された構造項。
この区別によって、個体化以前の差異的契機を、すでに個体化された存在者として先取りすることを避ける。
定義D3
出典:第一論文3.1節。
個体化以前の差異的契機が、一つの構造を形成するためには、それらが単に並存しているだけでは不十分である。
複数の差異的契機が一つの構成的秩序を形成するためには、それらのあいだに、相互の規定可能性を組織化する関係が成立していなければならない。
本稿では、このような関係を構成的関係Rᶜと呼ぶ。
定義D3:構成的関係Rᶜ
構成的関係Rᶜとは、個体化以前の差異的規定可能性のあいだに成立し、それらの位置、役割、規定範囲、同一性条件、または構造的統一の成立に実際に関与する関係である。
Rᶜは、個体化された二つの存在者を後から結びつける外的関係ではない。
個体化以前の差異的契機そのものの規定可能性に関わる実在的な構成関係である。
Rᶜとして認められるためには、少なくとも次の四条件が必要になる。
第一:構成的規定性
一方の差異的条件の規定が、他方の差異的条件の成立可能性または規定範囲に関与していること。
第二:同一性関連性
その関係が、対象となる同一性水準Dにおける構造的秩序の成立に関与していること。
第三:非還元性
その関係を単なる外的因果関係や偶然的な相関に置き換えた場合、構成的規定関係の内容が失われること。
第四:個体化以前の成立
その関係を認めるために、差異的契機をすでに独立した個体として措定する必要がないこと。
これらの条件を満たす関係を、本稿ではRᶜとして扱う。
例えば、二つの物体が偶然接触しているだけでは、それらが一つの構造を形成しているとは言えない。
それに対して、複数の差異的条件の相互規定によって、一方の規定範囲が他方の成立条件に関与し、その関係が特定の構造的秩序を成立させている場合には、Rᶜを認めることができる。
定義D4
出典:第一論文3.2節。
定義D4:構造S
構造Sとは、複数の差異的契機が、構成的関係Rᶜによって組織化され、特定の同一性水準Dにおいて、一つの統一的な制約秩序を形成しているものである。
構造は、単なる集合とは異なる。
集合が複数の要素の所属関係を示すのに対して、構造は、内部の契機が相互にどのような規定関係を持ち、その関係によってどのような統一が成立するのかを示す。
したがって、構造の統一性は、内部の契機の単なる共存によって成立するのではない。
それらのあいだに成立する構成的関係の秩序によって成立する。
ここで、構造の統一性を説明するために、さらに独立した統一者を導入する必要はない。
構造の統一性は、その構造を形成する構成的関係の秩序そのものに成立するからである。
独立した統一者を追加すれば、その統一者自身がどのように個体として成立するのかという問題が新たに生じる。
本稿は、統一の根拠を別の存在者に移動させるのではなく、構造を形成する構成的秩序に求める。
ただし、これはあらゆる形而上学的立場において独立した統一者を認めることが不可能であると主張するものではない。
構造的統一性をRᶜから説明する本理論において、独立した統一者を追加する必要がないということである。
定義D5
出典:第一論文3.3節。
定義D5:同一性の水準D
同一性の水準Dとは、ある構造または構造項について、何の同一性を問題にするのかを指定する分析対象の水準である。
例えば、同一の組織についても、次のような異なる同一性の水準が考えられる。
- 組織的同一性。
- 制度的同一性。
- 法的同一性。
- 機能的同一性。
- 物質的同一性。
これらの水準は、必ずしも一致するとは限らない。
ある組織が制度的には同じ組織として存続していても、構成員や物質的構成は大きく変化している場合がある。
したがって、構造的不変項や個体性を論じる際には、何の同一性を問題としているのかを先に確定しなければならない。
Dは、個体化や第一性の結論から逆算してはならない。
例えば、ある項を第一としたいから、その項の優先性を導くような同一性水準を事後的に選択することは認められない。
対象とする存在者の種類、基準事例、対照事例、許容される変化、証拠および識別手続きを独立に設定したうえで、Dを確定する必要がある。
定義D6
出典:第一論文3.4節。
構造が特定の同一性水準において同じ構造として維持されるためには、構成的に必要な条件が存在する。
本稿では、これを構造的不変項K_D(S)と呼ぶ。
定義D6:構造的不変項K_D(S)
構造的不変項K_D(S)とは、同一性の水準Dにおいて、構造Sがその同一性を維持するために必要となる、最小かつ完全な構成的制約の体系である。
ここでいう不変項は、個々の構成要素の単純な集合ではない。
構造を成立させる関係的制約と、それらの相互依存、補償関係を含む体系である。
例えば、ある組織では構成員の一部が交代しても、組織としての同一性が維持されることがある。
その場合、個々の構成員の数的同一性が、組織の同一性を維持するための必要条件であるとは限らない。
一方、意思決定の手続きや権限関係が失われれば、同一の組織として存続しているかどうかが問題になる。
したがって、組織的同一性を説明する際には、構成員の集合だけではなく、それらを組織として成立させる関係的制約を検討しなければならない。
K_D(S)は、次の五つの基準によって特定される。
第一:構成的関連性
ある条件が対象となる同一性の成立に実際に関与していること。
第二:代替可能性
ある構成要素を代替した場合にも、同一性が維持されるのか、それとも特定の構成的条件が失われるのかを検討すること。
第三:反事実的識別力
ある構成的条件を変更または除去した場合に、対象となる同一性がどのように変化するのかを検討すること。
第四:条件間の連関と補償関係
複数の構成的条件が相互にどのように依存し、ある条件の変化を別の条件が補償できるのかを検討すること。
第五:最小性と完全性
対象となる同一性を説明するために必要な条件を過不足なく特定すること。
この五つの基準によって、構造的不変項の内容を分析する。
ただし、K_D(S)が常に一意に確定するとは限らない。
複数の候補が存在する場合には、次の三つを区別しなければならない。
第一に、表現や実現方法が異なるだけで、説明上は同等である場合。
第二に、具体的な構造は異なっていても、構成的役割、許容される変化、補償関係および依存関係の閉包が一致し、説明上同等である場合。
第三に、複数の候補が実質的に異なる構成的役割や同一性条件を持っている場合。
第一と第二の場合には、説明上の同値性を認めることができる。
第三の場合には、K_D(S)が一意に確定したとは言えない。
その場合、恣意的に一つの候補を採用するのではなく、複数の候補が残ることを認め、それぞれについて個体化と第一性の成立条件を個別に検討しなければならない。
必要に応じて、次のように表記する。
K_D^κ(S)
ここでκは、実質的に異なる構造的不変項の候補を区別する記号である。
個体化を判定する前には、完成した構造個体の同一性を先取りせず、候補領域の役割、許容される変更、構成的実現および比較対象に即して制約内容を特定する。この段階の内容を必要に応じてKと略記し、個体化の判定後に、同じ内容をK_D(S₀)と表記する。Kは新たな存在者ではなく、判定段階を区別する仮表記である。「同じSを成立させるもの」としか説明できない条件をK*と呼び直しても、説明上の循環は解消しない。
定義D7
出典:第一論文3.5節。
同一性の水準Dを定めることと、その同一性をどの範囲の構成的秩序から分析するかを定めることは、同じではない。
そのため、本稿では構成的解像度αを導入する。
定義D7:構成的解像度α
αとは、対象となる同一性水準Dについて、その構成的秩序をどの範囲と粒度で分析するのかを定める、事前に確定される解像度である。
Dは何の同一性を問題にするのかを定める。
αは、その同一性を説明するために、どの範囲の構成的関係を分析対象にするのかを定める。
αは分析者が結果に応じて自由に変更できるものではない。
対象の種類、同一性条件および分析目的に基づいて、構造の個体化や第一性の判定に先立って確定しなければならない。
また、αをDと同一視することもできない。
同一の制度的対象について、同一性水準を維持したまま、異なる構成的解像度によって分析することが可能だからである。
したがって、本稿では、Dとαを独立した分析条件として維持する。
定義D8
出典:第一論文3.6節。
構造的不変項K_D(S)が特定されても、その不変項が実際に何によって実現されているのかは、まだ明らかになっていない。
同一の構造的不変項を持つ複数の構造が存在する場合、それらは異なる具体的な関係や構成経路によって実現されている可能性がある。
そこで、本稿では、構造的不変項を具体的に実現する構成的関係の閉包を導入する。
定義D8:構成的閉包B_D^α(S)
構成的閉包B_D^α(S)とは、構造Sが同一性水準DにおいてK_D(S)を実現するために必要な、αによって確定された最小かつ完全な構成的関係ネットワークである。
Bは、構造の成立に関係する因果的出来事や外的影響をすべて含むものではない。
対象となる構造の同一性を実際に実現する構成的関係の範囲である。
また、Bは構造の外側から境界を与える別個の作用ではない。
構成的閉包の成立は、統合と境界形成の両方に関係する。
Bが最小完全な構成的閉包であるためには、同一のD・αのもとで、次の三条件を満たさなければならない。
第一:完全性。
Bに含まれる要素と関係が、K_D(S)を実際に実現していること。
第二:依存閉包性。
Bに含まれる要素または関係が、対象となるD・αにおいて当該の構成的役割を担うために、別の要素や関係を構成的条件として必要とする場合、その依存関係と必要な対象もBに含まれていること。
この条件は、対象となる同一性の実現に必要な構成的依存について適用される。因果的な前提一般や、別の同一性水準における依存を無制限に含めることは意味しない。
第三:最小性。
Bが完全性と依存閉包性を満たし、かつ、同一のD・αにおいて、この二条件をともに満たすBの真部分ネットワークが存在しないこと。
ここでいう最小性は、要素数が最少であることではなく、包含関係に関する最小性である。必要な構成的制約と依存閉包性を保ったまま、要素や関係をさらに除去することができないという意味である。
この閉包は、型付きネットワークとしても表現できる。
G_{S,D}^α = (V_{S,D}^α, E_{S,D}^α, τ)
ここで、Vは分析対象となる構造的契機、構造項、役割、制度的規則などの要素を表し、Eはそれらのあいだに実在的に確認された構成的関係を表す。τは各関係の型を示す。関係の方向、構造水準および入力・出力の区別は保持される。
Eには、分析段階に応じて実在的成立が確認されたRᶜ、C、I、ODなどを、それぞれ異なる型の関係として記録できる。複数の項を共同の入力とする関係についても、その項の組合せを保持し、単純な二項関係へ無条件に分解しない。
ただし、この表現は、Bの確定に先立ってIやODの成立を仮定するものではない。型付きネットワークへの記録は、各関係の成立を独立に確認した後の記述であり、未証明の個体化や第一性をBの定義へ組み込むものではない。
これらの関係は、同じ構成的依存秩序に属する場合があっても、同一の関係に還元されるものではない。
Bは、このネットワークのうち、上の三条件を満たす部分ネットワークとして表される。
B_D^α(S) ⊆ V_{S,D}^α ∪ E_{S,D}^α
この包含表記では、Bを、その要素と関係の集合によって略記している。部分ネットワークとしての関係の型、方向および接続先も保持される。
複数の構成経路が同一のK_D(S)を実現する場合には、最小完全閉包の候補が複数存在する可能性がある。
その場合には、それぞれの閉包候補を区別しなければならない。例えば、次のように表記できる。
B_{D,α}^κ(S)
複数の閉包候補が存在する場合には、個体性や第一性に関する結論も、それぞれの閉包に即して検討される必要がある。
ある閉包候補において成立する第一性を、他の閉包候補においても成立すると無条件に一般化することはできない。
基底的構造個体化を判定する段階では、ネットワークBと、その実現を支える差異的契機の範囲を区別する。後者をsupp(B)と表す。共同入力を持つ関係については、必要な入力項をすべて支持に含める。関係の記録を分析上の要素として置く場合も、それを新たな構造項として数えてはならない。
基底段階の候補領域UとBを接続する際には、Bの支持がUに含まれ、その支持において同じKが実現されることを確認する。
supp(B) ⊆ U
BがKを完全に実現し、Uが、どの非空真部分でも同じKを完全には実現できないという構成的非冗長性を満たすならば、次が成立する。
supp(B) = U
支持が真部分なら、その真部分によってKが実現され、非冗長性に反するからである。したがって、Uの最大性とBの最小性は異なる対象についての条件であるが、両者の実現関係は無条件に自由ではない。支持がU全体でも、Kの実現と依存閉包に不要な関係をBから省くことはありうる。
BがUの外にある構成的条件を必要とする場合には、支持の包含を仮定してはならない。分析領域の欠落、構造水準の違い、または基底的個体化の適用範囲外である可能性を検討する。これは、歴史的関係や高次の構造項を含むすべてのBを、基底的契機の集合へ還元する規定ではない。
Bの存在と一意性は定義だけからは保証されない。有限の候補ネットワークについて、完全性と依存閉包性を満たす部分ネットワークの集合が非空なら、包含に関してそれ以上縮小できない候補は存在する。しかし、それが一意とは限らない。無限の場合には、この非空性だけでは最小候補の存在は保証されず、別の存在論証が必要である。
代替的な実現経路がある場合、選択可能な各経路をすべて同時に必要な条件として扱ってはならない。他方、代替や補償の仕組み自体がKの条件なら、それを省いた経路は完全な実現ではない。最小性は、固定されたKと実現様式に即して判定する。
IやODの確認結果を後から記録する場合には、既存の実現に対する説明上の注記と、新たに必要と判明した構成的要素・関係の追加を区別する。後者はBの内容を変えるため、完全性・依存閉包性・最小性を再確認する。前者を余分な実現辺として数えて最小性を失わせてはならない。
連結領域Uと構成的境界
対象となるD・αおよび分析領域を固定し、D3を満たす実在的なRᶜだけを用いて候補領域を抽出する。Rᶜ自体には、対称性や推移性を無条件には要求しない。
領域の抽出には、Rᶜの方向を問わず関係への参加を有限回たどれることによって、補助的な連結関係~を定める。二項関係の場合、その意味は次である。
p ~_{D,α} q ↔ p=q、またはRᶜの向きを問わずpからqまで有限の経路がある
U_{D,α}(p) = {q : p ~_{D,α} q}
長さ0の経路、経路の逆向きのたどり直し、経路の連結によって、~は反射的・対称的・推移的になる。Uは、この補助関係の同値類として一意に定まる最大弱連結領域である。最大とは、同じ関係と分析領域のもとで連結性を保ってさらに拡張できないという意味であり、全成分中で要素数が最多という意味ではない。
例えばa→b←cは一つの弱連結領域となるが、bからaへの構成的依存が追加されるわけではない。領域を求める操作と、元の関係の方向・役割を保存することは両立する。相互到達可能性を要求する強連結性は、一方向の構成的規定を含む本理論の一般条件とはしない。また、Rᶜの経路からODやその推移性を自動的に導かない。
複数項が共同で一つの条件を実現する場合には、その共同入力を一つの関係として保持する。範囲の抽出には、関係の記録と参加項を結ぶ補助的な無向の接続表示を使えるが、共同入力を複数の独立した十分関係へ分解してはならない。記録上の区別は、差異的契機がすでに独立個体であることを意味しない。
Uの確定によって得られるのは関係上の範囲であり、構造個体の存在や数ではない。異なる対象が同じ外部条件に依存する場合も一つの弱連結領域に入りうるため、連結だけでそれらを一個体へ統合してはならない。
固定されたRᶜと分析領域 + 弱連結成分 → 関係上の範囲
関係上の範囲 + Kに即した境界条件の独立確認 → 構成的境界の判定
関係上の範囲と、対象の同一性水準における構成的境界を区別する。境界は必ずしも空間的な輪郭ではないが、分析者の便宜的な区切りでもない。Uが一つの構造単位となるには、実現、非冗長性、非分解性および境界について、さらに判定が必要である。
定義D9
出典:第一論文3.8節。
定義D9:基底的構造個体化I₀
基底的構造個体化I₀とは、前個体的差異場Δに内在する差異的規定可能性について、固定された同一性水準D・構成的解像度αおよび実在的な構成的関係Rᶜのもとで非空の最大連結領域Uが確定され、その領域を支持とする構成的実現が、独立に特定された制約秩序の完全な実現、構成的非冗長性、構成的非分解性および構成的境界の条件を満たし、基底的な構造単位として成立することである。
I₀(Δ, Rᶜ_{D,α} → S₀)
ここでS₀は、個体化された下位構造項を説明の前提としない基底的構造単位であり、本稿ではこの限定された意味で基底的構造個体と呼ぶ。他構造との数的差異および変化を通じた同一性はP2aで別に検討する。「基底的」は、宇宙に時間的に最初に存在したことを意味しない。
構成的非冗長性とは、Uのどの非空真部分を支持とする許容実現によっても、同じ制約秩序を完全には実現できないことをいう。任意の二分割を許す場合、「分割片の一部を組み合わせてもK全体を実現しない」という条件も、この真部分についての条件に含まれる。
構成的非分解性とは、元の構成的制約を失うことなく、その制約秩序を独立した部分秩序の併置へ分解できないことをいう。独立した二つの課題を合わせた全体では、各部分が全体の課題を実現できなくても、二つの独立した秩序への分解が可能な場合がある。このため、非冗長性だけから非分解性を導かない。
非分解性を検査する際には、部分間の構成的制約を除去したり、それを説明なしに外部条件へ移したりして、独立した部分秩序を作り出してはならない。変数、許容変更、実現の意味および固定する外部条件は、判定以前に独立に定める。
状態制約として表現できる場合には、Kが許す構成状態の集合Σ_K(U)を用いて、非自明な二分割U=X⊔Yについて、次を検査できる。
Σ_K(U) ≠ π_X(Σ_K(U)) × π_Y(Σ_K(U))
これは、部分ごとの可能な状態を自由に組み合わせても、全体の許容状態を再現できないことを示す。Σ_Kは単なる観測結果の集合ではなく、D3を満たす構成的制約の意味に基づく。観測上の相関や、結論に都合のよい変数の取り方で代用しない。状態集合が一点しかない場合や、この形で表現できない対象については別の実現・変更の分析が必要であり、この式を個体性一般の必要条件とはしない。
構成的境界は、関係上の範囲が当該の制約秩序を実現する単位の内外を区別することとして、独立に確認する。最大連結性だけでは境界も非分解性も得られない。
本定義は本稿の十分条件が扱う構造単位を定める。冗長な実現や共有する外部依存を含む対象が条件を満たさない場合、それだけで個体性一般を否定せず、この条件による判定が成立しないとする。空の領域は除外する。一要素の領域では分割条件が空虚に成立しうるため、実在的な構成関係・制約の実現・境界を別に確認しなければならない。
定義D10
出典:第一論文4.2節。
定義D10:構成的配置Π_D^α(S)
構成的配置Π_D^α(S)とは、対象となる同一性水準Dおよび構成的解像度αにおいて、構造Sの具体的な構成的実現が、前個体的差異場Δおよび周囲の構造的秩序のなかで占める配置、境界および関係的位置のうち、構造Sの成立および他の構造との数的な区別に構成的に関与するものをいう。
Π_D^α(S)は、構造の外側にあるすべての関係を含むものではない。
また、その関係的位置は、すでに個体化された他の存在者との位置関係だけに限定されない。
Δ内部の差異的領域において、具体的な構造形成が持つ関係的範囲や境界も含む。
基本表記:
Π_D^α(S)
定義D11
出典:第一論文4.2節。
定義D11:構造的個体化プロフィールJ
構造的個体化プロフィールJとは、対象となる同一性水準Dおよび構成的解像度αにおいて、ある構造Sを具体的な一つの構造個体として説明するための、構造的不変項、具体的な構成的閉包、および構成的配置の統合的プロフィールである。
基本表記は次のとおりである。
J_{D,α}(S) = <K_D(S), B_D^α(S), Π_D^α(S)>
ここでΠ_D^α(S)は、定義D10で定義した構成的配置を表す。
ここで、三つの要素は次の役割を持つ。
K_D(S):構造的不変項
何が維持されれば、同じ構造的同一性が成立するのかを示す。
B_D^α(S):構成的閉包
その構造的同一性が、どのような具体的な構成的関係によって実現されているのかを示す。
Π_D^α(S):構成的配置
その構造的実現が、前個体的差異場Δおよび周囲の構造的秩序のなかで、どのような配置、境界および関係的位置を占めているのかを示す。
Π_D^α(S)は、構造の外側にあるすべての関係を含むものではない。
対象となる構造の成立や、他の構造との数的な区別に構成的に関与する関係だけを含む。
また、その位置関係は、すでに個体化された他の存在者との位置関係だけに限定されない。
Δ内部の差異的領域において、具体的な構造形成がどのような関係的範囲や境界を持っているのかも含む。
これによって、基底的構造個体S₀のように、個体化された下位構造項を前提としない構造にも適用できる。
ここで重要なのは、Jそのものが独立した第四の構成要素ではないという点である。
Jは、個体性を成立させる条件を統合的に表現するプロフィールであり、その実在的な条件はK・B・Πである。
Jを第四の実体として導入すれば、そのJ自身の個体性を説明する必要が生じる。
したがって、本稿ではJを実在的な構成条件の統合的表現として位置づける。
定義D12
出典:第一論文5.2節。
定義D12:構成関係C
構成関係Cとは、ある構造水準においてすでに個体化されている下位構造項が、より上位の構造を具体的に実現する関係である。
基本表記は次のとおりである。
C({xᵢ at Sₗ}, Rᶜ → Sₗ₊₁)
ここで、Sₗは下位水準の構造、Sₗ₊₁は上位水準の構造、xᵢは下位水準Sₗにおいて個体化された構造項である。
例えば、複数の細胞が組織を構成する場合、細胞はすでに下位水準において個体化されている。
それらの細胞が組織という上位構造を具体的に実現する関係がCに当たる。
Cは、異なる構造水準のあいだに成立する構成関係である。
Cが適用されるためには、下位構造項が上位構造の分析とは区別された下位水準において個体化されていなければならない。
したがって、Cは、下位構造項自体を最初に個体化する関係ではない。
また、CとRᶜは区別される。
Rᶜは構造形成に関わる一般的な構成的関係であり、Cは異なる構造水準のあいだに成立する、下位構造項による上位構造の具体的実現を表す関係である。
定義D13
出典:第一論文5.3節。
定義D13:個体化関係I
個体化関係Iとは、すでに成立した構造Sの内部において、個体化以前の差異的契機mᵢが、構造的不変項K_D(S)と構成的関係の秩序によって特定の位置、役割および同一性条件を与えられ、一つの構造項xᵢとして成立する関係である。
基本表記は次のとおりである。
I(S, mᵢ → xᵢ)
Iは、構造そのものを成立させる関係ではない。
すでに成立している構造Sを基盤として、その内部の差異的契機が特定の構造項として個体化される関係である。
したがって、IはI₀ともCとも異なる。
I₀は、前個体的差異場から基底構造を成立させる。
Iは、成立した構造の内部で差異的契機を構造項として成立させる。
Cは、すでに個体化された下位構造項によって上位構造を具体的に実現する。
この三つは、同じ個体化作用を異なる名称で呼んでいるのではない。
異なる存在論的水準における成立関係を示している。
個体化条件I-1〜I-4
構造が成立したからといって、その内部のあらゆる差異的契機が自動的に個体化されるわけではない。
構造内部には、単なる状態、性質、一時的な変化、偶然的な差異などが存在する。
それらすべてを独立した構造項として扱えば、構造項と単なる状態の差異を区別できなくなる。
そのため、ある差異的契機が独立した構造項として個体化されるためには、次の四条件を満たす必要がある。
I-1:構成的役割の確定
mᵢが構造Sにおいて、特定の構成的役割を実際に担っていること。
I-2:関係的識別可能性
対象となるDおよびαにおいて、mᵢが他の候補となる契機から区別されること。
I-3:同一性条件の成立
mᵢが構造項として持つ同一性条件を特定できること。
I-4:構成的安定性
その契機が一時的な状態の差異ではなく、対象となる同一性水準において固有の構成的位置を維持していること。
この四条件が満たされる場合、mᵢは独立した構造項xᵢとして個体化される。
定義D14
出典:第一論文6.2節。
構造内部に第一性が成立するためには、単にある項が別の項に因果的な影響を与えているだけでは不十分である。
問題となるのは、ある項の実在的な規定が、別の項の同一性条件を実際に成立させているかどうかである。
本稿では、この関係を構成的同一性依存ODと呼ぶ。
定義D14:構成的同一性依存OD
構成的同一性依存ODとは、特定の構造S、同一性の水準Dおよび規定次元dにおいて、ある構造項Bの該当する同一性条件が、別の構造項Aの実在的な規定に構成的に依存している関係である。
基本表記は次のとおりである。
OD_{S,D,d}(B,A)
この表記は、構造Sの同一性水準Dにおける規定次元dにおいて、Bの同一性条件がAに構成的に依存していることを意味する。
ここで、Dとdを区別する必要がある。
- D:何の同一性を問題にするのかという同一性の水準。
- d:その同一性を構成的に決定する特定の規定次元。
例えば、Dが組織的・制度的同一性である場合、dは任命権限、意思決定秩序、権限配分などの特定の規定次元になりうる。
ODは、必ずしも非対称的に成立するわけではない。
AとBが相互に依存する場合も、BがAに一方向に依存する場合も、AがBに一方向に依存する場合も認められる。
したがって、ODそのものは第一性を意味しない。
ODは、一般的な構成的同一性依存関係を表す概念である。
ODの五判定項目
ODを判定するためには、AとBのあいだにどのような構成的依存が存在するのかを、実在的な条件に即して確認しなければならない。
単に、ある項の存在が他の項の存在にとって重要であると述べるだけでは不十分である。
また、BがAに依存していると最初から定義し、その定義を根拠としてODを認めることもできない。
ODの成立と、その非対称性に基づく第一性の成立は、次の五項目によって区別して判定する。条件1・2・4はODの判定に関わり、条件5はその補助的検証である。条件3は、AのBに対する第一性を判定する場合に追加して要求される。
条件1:構造項の独立した個体化
AとBは、ODの結論から逆算することなく、それぞれ独立に構造項として確定されていなければならない。
ここでいう独立とは、構造から独立して存在するという意味ではない。
ODによる非対称性の判定とは別の基準によって、それぞれの位置、役割、同一性条件が確定しているという意味である。
したがって、P2bによる個体化条件と、ODによる依存関係の判定は区別されなければならない。
条件2:Bの実在的定義におけるAの構成的関与
同一の構造S、同一性水準Dおよび規定次元dにおいて、Bの実在的定義には、Aの実在的な規定が構成条件として含まれていなければならない。
単なる言語的な言及や因果的な影響ではなく、Aの規定が実際にBの該当する同一性条件を成立させている必要がある。
条件3:Aの実在的定義におけるBの非構成性――第一性の追加判定
AのBに対する第一性を認めるためには、同じS・D・dにおいて、Aの実在的定義にBの実在的な規定が構成条件として含まれていないことを、独立した根拠によって確認しなければならない。
Aが複合的な構造項である場合には、その複合体全体について、対象となるD・dにおける同一性条件を確認する。その際、内部の規定にBへの依存があるかどうかを検討し、依存する規定がある場合には、その規定がA全体の該当する同一性条件を構成しているかを特定する。
その依存する規定がA全体の該当する同一性条件を構成する場合には、逆方向のODの不成立を認めることはできない。複合体の一部分がBから独立しているという事実だけで、複合体全体の非依存を認めることもできない。
この条件は、OD一般の成立条件ではない。両方向のODが成立する場合には、相互依存を認めるが、D15による一方向の第一性は認めない。
条件4:個体化単位の一貫性
AとBの個体化単位は、それぞれの実在的定義によって正当化されていなければならない。
Aを全体として扱う場合には、A全体の同一性条件を検討する。
Aの一部分だけを扱う場合には、その部分が独立した構造項として成立する根拠を示す。
複数の個体化単位が正当に成立し、それぞれで判定が異なる場合には、ODの成立を当該単位に相対的なものとして限定する。
条件5:補助的な検証
反事実的変更、代替可能性および補償関係を確認する。
ただし、これらは実在的定義に基づいて確認された構成的依存を補助するものであり、それ自体がODを成立させるわけではない。
特に、逆方向のODが単に確認されていないことと、逆方向のODが実際に成立していないことは区別しなければならない。
第一性を認めるためには、後者を独立した根拠によって示す必要がある。
定義D15
出典:第一論文6.7節。
ODの判定と、その非対称性に基づく第一性の判定を分けたうえで、第一性を次のように定める。
定義D15:構造相対的第一性
構造相対的第一性とは、特定の構造S、同一性の水準Dおよび規定次元dにおいて、個体化された二つの構造項AとBのあいだに、一方向の構成的同一性依存ODが成立し、その逆方向の依存が成立しない場合に認められる、構造内部の限定された存在論的優先性である。
A ≺_{S,D,d} B ↔ [OD_{S,D,d}(B,A) ∧ ¬OD_{S,D,d}(A,B)]
定義D15の適用条件
AとBはP2bに即して個体化され、D14の条件1・2・4が確認されていなければならない。第一性については条件3を追加し、同じS・D・dにおける逆方向の非依存を独立に示す。条件5の反事実的検討や代替可能性は補助であり、それだけでODを成立させるものではない。
Aが複合体の場合は、対象となる同一性条件を複合体全体について検討する。一部分がBから独立であるという理由だけで、A全体の非依存を認めない。内部のBへの依存がA全体の該当する同一性を構成するなら、逆方向のODの不成立は認められない。
第一性の構造相対性
第一性は、当該の構造・同一性水準・規定次元に限定される。解像度αと閉包候補も分析上固定し、一つの候補における判定を別候補へ無条件に移さない。相対性は恣意性を意味せず、対象と判定基準の独立した正当化を要求する。
第一性の非全順序性と相互依存との区別
両方向のODが成立する場合は相互依存であり、D15による一方向の第一性は成立しない。どちらの方向も成立しない場合にも、この定義による第一性は得られない。したがって、構造内の全項が比較可能であることや、必ず唯一の第一の項があることを要求しない。
また、D15だけで推移性や長さ三以上の循環の不在が証明されるわけではない。第一性を構造全体の厳密な階層や順序として用いる場合は、その追加的な性質を別に検証する必要がある。
定義D15と命題P3の関係
P3は、D14に即して独立に確認されたODの非対称性にD15を適用する命題である。定義を適用する推論と、個別の構造について非対称性を立証する作業を区別する。
定義D16
出典:第二論文4.1節。
構造内部のRᶜと区別し、先行する履歴と後続構造との構成的な接続を→_cによって表す。
定義D16:通時的構成的関係→_c
通時的構成的関係→_cとは、先行する履歴hに関する実在的な成立事実、継承関係または歴史的規定が、固定されたS・D・αにおいて、後続構造の同一性条件の全部または一部を実現する構成的条件として関与している関係である。
h →_c S
hが現在の構成的寄与rを生じさせたことだけでは、この関係の成立を認めない。rを介する場合には、rの当該の構成的役割・効力・同一性がどの履歴的規定に依存し、その規定がSの同一性条件にどう関与するかを独立に示す。単なる生成原因と、同一性を成立させる条件を区別する。
歴史的連続関係ℓが関与する場合も、その連続が実在することと、それが対象の同一性条件を構成することを別に確認する。現在の特徴が似ている二つの対象が別個体であるという事実だけでは、その差異の構成的根拠が履歴にあるとは言えない。
→_cはRᶜ・I・C・ODのいずれとも同一ではない。履歴的な資格が成立しても、過去の出来事が現在の構造項として個体化されたことや、他の構造項に対する第一性が成立したことは別に検証する。過去の出来事についての事実を構成的条件として扱うことは、過去の出来事が現在も同じ仕方で存在するという主張を含まない。
定義D17
出典:第二論文4.2節。
後続構造Sが成立する以前には、さまざまな出来事、過程および関係が存在している。
しかし、そのすべてが後続構造の構成的前史であるわけではない。
そこで、まず構造Sが成立する以前の時間的履歴全体をH(t₀)として定義する。
定義D17:全履歴H(t₀)
H(t₀)とは、後続構造Sが成立する時点t₁に先立つ時間的範囲t₀に属する、実際の出来事、過程および関係の総体である。
t₀ < t₁
ここでt₀は単一の時点を示すものではなく、構造Sが成立する以前に広がる時間的範囲を表す。
H(t₀)には、後続構造に構成的に関係する履歴だけでなく、それとは無関係な出来事も含まれる。
したがって、H(t₀)全体をそのまま構成的前史として扱うことはできない。
定義D18
出典:第二論文4.3節。
全履歴H(t₀)から、特定の構造Sと同一性水準Dに対して構成的に関連する履歴を選別する必要がある。
定義D18:選別された履歴H_{S,D}(t₀)
H_{S,D}(t₀)とは、後続構造Sの同一性水準Dにおける構造的不変項K_D(S)を実現する構成的依存経路に実際に参与する履歴として選別されたものである。
その選別には、H1〜H5の充足が必要であり、H6による歴史的規定の構成的関与の確認も必要となる。
基本的な関係は次のとおりである。
H_{S,D}(t₀) ⊆ H(t₀)
ここで重要なのは、構成的前史を選別する以前に、対象となるS、D、α、K_D(S)およびB_D^α(S)が独立に確定されていなければならないことである。
分析上の順序は次のようになる。
S・D・α → K_D(S) → B_D^α(S) → H_{S,D}(t₀)
この順序を逆転させてはならない。
先に特定の歴史的出来事を構成的前史として認めたいと考え、その出来事に適合するようにKやBを設定することはできない。
また、H1〜H5を満たす履歴であっても、Qを主張するすべての対象についてH6の一般条件の充足を確認しなければならない。
なお、選別された履歴が構造的閉包に実際に包含されることは、この定義だけでは保証されない。
その問題はP6で独立に論証する。
ここで独立確定とは、採用したい履歴から結論を逆算しないという説明上の独立性である。歴史資料を参照せずにK・Bを確定することを要求しない。探索によってK・Bを修正した場合は、それに依存する個体化・資格・第一性の判定も再検討する。
定義D19
出典:第二論文4.4節。
過去の履歴と構成的閉包では、対応づけられる対象の型が異なる。H_{S,D}(t₀)は出来事・過程・関係からなり、B_D^α(S)は後続構造の同一性条件を実現する要素と関係を含む。過去の出来事そのものが、そのまま現在の構造項になるとは仮定しない。
定義D19:履歴対応写像ι
履歴対応写像ιとは、選別された履歴の各出来事・過程・関係hに対して、その履歴によって実現された構成的寄与または歴史的連続関係に対応する、後続構造の構成的閉包B_D^α(S)の要素または関係の非空集合を与え、実際の構成的依存の方向と役割を保存する集合値写像である。
ι_{S,D}(h) = {r}
ι_{S,D}(h) = {r₁, r₂, …}
ι_{S,D}(h) = {ℓ}
rは構成的寄与、ℓは同一性条件に関与する歴史的連続関係を表す。一つの寄与だけの場合も集合として表記する。複数の履歴が同じ寄与へ対応してよく、一対一性は要求しない。共同の入力や関係の型は保持し、単なる時間的な近接や類似性を構成的対応として扱わない。
本稿で用いる履歴集合の像は、対応集合の和集合を意味する。
ι_{S,D}[H] = ⋃{ι_{S,D}(h) : h ∈ H}
したがってι[H]は集合の集合ではなく、対応する要素と関係の集合である。Bを要素・関係の集合として略記するD8と同じ意味で、次の包含を用いる。
ι_{S,D}[H_{S,D}(t₀)] ⊆ B_D^α(S)
この定義は、正しいιが存在すればその像がBに含まれることを定める。特定の履歴について正しい対応が実在することは、定義だけでは得られない。ιの候補は、対応する寄与、Bの具体的な要素・関係、依存方向と役割の保存を個別に検証し、その条件が満たされた場合に確定する。
複数の正しい対応が残る場合には区別して扱う。後の統合では、T2で確認した同じ履歴・対応・閉包を引き継ぐ。何らかの正しい対応の存在から、別に選んだ対応も正しいとは推論しない。
ιは構成性を付与する操作ではない。H6によって独立に確認された履歴的規定を保存する対応である。由来を捨てた抽象的役割rへの対応だけから、その形成原因hの構成的資格を回復してはならない。過去についての関係を記録する場合も時間と関係の型を明示する。
定義D20
出典:第二論文7.1節。
定義D20:歴史的資格Q
歴史的資格Qとは、指定された構造S、同一性水準D、構成的解像度αおよび構成的閉包のもとで、構造の成立以前に実在した選別履歴H_{S,D}(t₀)がH1〜H6を満たし、その構成的寄与または歴史的連続関係が、正しい履歴対応ιによって、K_D(S)を実現する同じB_D^α(S)に実際に対応づけられているという、構成的前史としての存在論的資格である。
Q_{S,D}(H_{S,D}(t₀), t₁)
この表記は、選別履歴が時点t₁に成立した構造Sに対して、Dにおける構成的前史の資格を持つことを示す。αや閉包候補を添字で省略する場合も、同じ分析条件を固定していることを前提とする。条件を変更して得た資格を、元の条件での資格と同一視しない。
Qは研究者による承認が作り出す資格ではなく、指定された関係が実際に成立することに関わる。その成立を証拠によって正当に主張できることは、W(Q)として別に表す。
同じ履歴であっても、異なる構造や同一性水準に対しては異なる構成的意味を持ちうる。組織の創設過程が制度的同一性に関与しても、法的同一性の決定的条件とは限らない。また、系統の祖先に関する履歴が系統的同一性に関与することから、現在の各生物個体の数的同一性を構成するとは言えない。
したがってQは構造と分析条件に相対的であり、履歴が唯一の可能な経路であったことを意味しない。
QはD16の強い意味での歴史的構成的資格である。現在の構成的寄与を生んだという形成史だけでは成立しない。H6で確認した履歴的規定が同じιに保存されることを要求する。
補助区別:Q・Qᴼ・W(Q)
出典:第二論文7.2節。
歴史的資格の存在と、その主張の正当化を区別するため、標準記号をQとW(Q)に統一する。存在論的意味を強調してQᴼと書く場合にも、同じ対象・履歴・分析条件についてのQの別表記であり、別の資格を追加するものではない。
Qᴼ = Q(同じ分析条件における別表記)
W(Q)は、利用可能な証拠と構造分析によってQの主張が正当化されることを表す。評価する証拠、評価時点および基準に相対的であり、後から得られる証拠によって見直されうる。必要な場合には次のように明示する。
W_{e,t_e,σ}(Q)
eは証拠、t_eは評価時点、σは評価基準である。構造が成立する時点t₁と、その資格を評価する時点t_eは異なる。証拠が変わったことだけで、同じ分析条件における過去の関係そのものが変わるわけではない。
本稿のWは不可謬な知識を意味しない。したがって、次の三つの推論を認めない。
Q ⇏ W(Q)
W(Q) ⇏ Q
¬W(Q) ⇏ ¬Q
実際には資格があっても、その認定に十分な証拠がない場合がある。反対に、その時点の証拠によって正当化された主張でも、後に誤りと判明する可能性がある。また、Qを支持する根拠が不足することと、¬Qを支持する根拠があることは同じではない。
E1・E2は、歴史的事実と対応関係を、命名や物語だけに依存せず評価するための条件である。しかし、出来事の実在を支持することと、K・B・ι・包含を含むQ全体を支持することは区別する。証拠の射程、推論の妥当性、反対証拠と未確定部分を含めて正当化を判断する。
以上の区別により、対象の側の成立条件と、研究者がその成立を主張できる条件を分離する。
第4章 歴史的資格の判定条件H1〜H6・E1・E2
存在論的条件と証拠条件
出典:第二論文5.1節。
歴史的前史を論じる際には、二つの問題を区別しなければならない。
第一は、ある過去の履歴が実際に後続構造の構成的依存に参与していたかどうかという存在論的問題である。
第二は、私たちがその履歴と後続構造との構成的関係を、どのような証拠によって正当に認定できるかという認識論的問題である。
この二つを混同してはならない。
例えば、ある過去の出来事が実際に後続構造の成立に構成的に関与していたとしても、その出来事を記録した資料が失われている場合がある。
その場合、構成的依存関係が存在していたという事実と、私たちがその関係を現在認識できるかどうかは別の問題である。
証拠が不足していることから、過去の構成的依存が存在しなかったと結論することはできない。
したがって、本稿では、存在論的条件H1〜H6と、証拠条件E1・E2を区別する。
H1〜H6は、履歴が構成的前史として資格を持つための存在論的条件を扱う。
E1・E2は、その資格を正当に主張するための証拠的正当化条件を扱う。
H1――時間的先行性と実在性
出典:第二論文5.2節。
第一条件は、対象となる履歴が、後続構造の成立以前に実際に存在していたことである。
H1:時間的先行性と実在性
構成的前史に含まれる出来事、過程または関係は、後続構造Sが成立する以前に実際に発生していなければならない。
仮想的な出来事、起こりえたが実際には起こらなかった出来事、後から作られた架空の履歴を、実際の構成的前史として扱うことはできない。
H1が要求するのは、履歴の実在性と時間的先行性である。
それ以上のことは要求しない。
過去の出来事が後続構造のために発生したことや、その出来事が将来の構造をあらかじめ目的としていたことは必要ない。
この条件によって、歴史的な構成的前史と、後世に作られた起源物語を区別するための基礎が与えられる。
H2――構成的寄与の実在
出典:第二論文5.3節。
第二条件は、過去の出来事が後続構造に対して、実際に特定の構成的寄与を実現していることである。
H2:構成的寄与の実在
過去の履歴hは、後続構造の構成的同一性条件に関係する具体的な構成的寄与r、または歴史的連続関係ℓを実際に実現していなければならない。
ここでは、出来事そのものと、その出来事によって実現した構成的寄与を区別する。
ある人物が存在していたこと自体が、後続構造の同一性を決定するとは限らない。
また、ある出来事が実際に発生したという事実だけでも、その出来事が構成的前史であるとは限らない。
重要なのは、その出来事が何を成立させたのかである。
生物学的系統の場合には、ある祖先集団の実在だけでなく、その集団から後続集団への系譜的連続性、遺伝的継承、集団間の分岐などが構成的寄与にあたる。
制度的構造の場合には、規則、権限関係、役割秩序などが構成的寄与にあたる場合がある。
このように、構成的寄与の具体的な内容は対象となるSとDによって異なる。
H2は、その具体的な寄与が実際に存在したことを要求する。
ここで寄与が実在することは、その寄与を生んだ履歴の構成性を保証しない。後者はH6で別に確認する。
H3――追跡可能な構成的連結
出典:第二論文5.4節。
第三条件は、過去の履歴が実現した構成的寄与と、後続構造とのあいだに、追跡可能な構成的連結が存在することである。
H3:追跡可能な構成的連結
過去の履歴が実現した構成的寄与r、または歴史的連続関係ℓと、後続構造Sとのあいだに、実際の継承、分岐、変更、再編成または生成の経路が存在しなければならない。
この連結は、過去の構成的寄与が、そのまま同一の形態で後続構造まで保存されていることを要求しない。
構成的寄与は、途中で変化したり、再編成されたり、異なる形態に変換されたりする場合がある。
しかし、その場合でも、過去の履歴と後続構造のあいだに実際の接続関係が存在する必要がある。
例えば、ある規則が一度廃止された後、過去の制度文書に基づいて再び採用された場合、その規則の形態には時間的な断絶が存在する。
しかし、後続構造が過去の規則を参照し、再採用することで現在の制度秩序を成立させたのであれば、過去の履歴と後続構造とのあいだには追跡可能な構成的連結が存在しうる。
一方、単に後続構造と似た規則が過去にも存在したというだけでは不十分である。
歴史的な接続を示す関係が実際に存在していなければならない。
実際の継承・再採用の経路を確認しても、それだけでは同一性の構成的関与を示さない。H3による連結の確認をH6の証明に置き換えない。
H4――構造的不変項への構成的関連性
出典:第二論文5.5節。
第四条件は、過去の履歴が実現した構成的寄与が、後続構造の構造的不変項K_D(S)に対して実際の構成的関連性を持つことである。
H4:構造的不変項への構成的関連性
過去の履歴が実現した構成的寄与r、または歴史的連続関係ℓは、後続構造Sの構造的不変項K_D(S)を実現する構成的依存秩序に関与していなければならない。
これは、歴史的前史の判定において中心となる条件である。
ある過去の出来事が後続構造に因果的な影響を与えたとしても、それが対象となる同一性条件を成立させる構成的役割を担っていなければ、構成的前史として認めることはできない。
例えば、ある組織の設立者が個人的な理由で組織設立を決断したとしても、その個人的理由が組織の規則や権限秩序に構成的に組み込まれていないならば、それは単なる背景条件である可能性がある。
設立時の意思決定規則が現在の権限秩序を構成している場合、まず確認されるのは規則の構成性である。その形成履歴の構成性には、H6による独立した検証が必要になる。
H4では、次の問いを検討する。
- その履歴が実現した寄与は、K_D(S)のどの構成的制約に関係しているのか。
- その寄与は、単なる環境的・因果的背景ではなく、対象の同一性条件を実現するための関係に属しているのか。
- その寄与を構成的依存秩序から取り除いた場合、K_D(S)の実現に何が生じるのか。
これらの問いに答えられない場合、H4が満たされたとは言えない。
H5――出来事と役割の必要性の区別
出典:第二論文5.6節。
第五条件は、個別の歴史的出来事そのものが代替可能であることと、その出来事が担った構成的役割が必要であることを区別することである。
H5:個別の出来事の代替可能性と構成的役割の必要性の区別
ある歴史的出来事hについて、その出来事が実際の構成的依存経路において担った役割rを特定し、その出来事の個体的な存在が代替可能であるかどうかと、その役割が当該経路において構成的に必要であるかどうかを区別しなければならない。
この条件が必要なのは、構成的前史に含まれる個々の出来事が、すべて唯一不可欠な出来事であるとは限らないからである。
例えば、ある制度を成立させた特定の会合が存在していたとしても、別の日時に別の会合が開催され、同じ制度的役割が実現されていた可能性はある。
この場合、特定の会合そのものは代替可能である。
しかし、その会合が担った意思決定や規則形成という構成的役割は、何らかの形で実現されなければならなかった可能性がある。
したがって、個別の出来事の代替可能性は、その出来事が実際の成立経路で担った構成的役割を無効にしない。
生物学的系統においても、個別の突然変異や環境変化のすべてが、その系統の成立にとって唯一不可欠であるとは限らない。
異なる突然変異によって類似した適応が実現した可能性もある。
しかし、そのことは、実際に成立した系譜的連続性や分岐経路の構成的意味を否定しない。
H5によって区別されるのは、次の二つである。
- 個別の出来事hが別の出来事h’によって置き換えられうるか。
- hが実際の経路において担った構成的役割rが、その経路において必要だったか。
この区別によって、個々の出来事の代替可能性を理由に、歴史的前史全体の構成的意味を否定することを避けられる。
当該経路で生成のために必要だったことと、対象の同一性を構成するために必要であることを区別する。出来事の代替可能性は構成性の否定ではなく、役割の必要性も特定の出来事の構成性の証明ではない。
H6――歴史的規定の構成的関与と不可還元性
出典:第二論文5.7節。
H1〜H5は、履歴の実在、寄与、連結、Kへの関連、代替可能性を調べる。しかし、構成的な寄与を生んだ原因であることから、履歴そのものの構成的資格は導けない。
H6:歴史的規定の構成的関与と、その範囲の不可還元性
歴史的構成的資格を主張する場合には、その履歴のどの成立事実・継承関係・歴史的規定が、同じS・D・αにおける同一性条件に構成的に関与しているかを、因果的影響および現在の寄与の構成性とは区別して示さなければならない。歴史的経路全体の不可還元性を主張する場合には、その範囲の経路について追加して示す。
この一般条件はQを主張するすべての事例に要求する。全経路の不可代替性を一律に要求するのではない。個別の出来事、実現された役割、役割を成立させる履歴的規定を区別する。特定の人物や会合が代替できても、有効な成立行為や継承関係が同一性条件に関与する可能性はある。
H6は歴史的構成性を独立に立証すべき箇所を明示する判定条件であり、それ自体がその立証ではない。因果的な生成資料、現在の機能的必要性、同じ構造型を別の経路で実現できることだけでは判定できない。反事実的比較は、対象別の同一性基準と許容される変更範囲を正当化したうえで補助的に用いる。
H5では生成上の必要性と構成上の必要性、代替実現と補償関係を区別する。H6ではその区別を踏まえ、主張する履歴的規定の同一性構成性を確認する。
H5 ≠ H6
系譜的関係をもつ対象でも、その関係の実在から個体性の構成的根拠を直ちに導かない。分類基準と存在論的同一性を区別し、対象別に判定する。共同でのみ寄与する履歴群では組合せを保持し、その群の全出来事へ構成的資格を自動的に配分しない。
E1――歴史的事実の識別可能性
出典:第二論文5.8節。
H1〜H6が存在論的な条件であるのに対して、その条件が特定の事例で実際に成立していることを主張するためには、独立した証拠が必要になる。
E1:歴史的事実の識別可能性
過去の出来事h、その出来事が実現した構成的寄与r、または歴史的連続関係ℓと、後続構造Sとの実際の接続を、独立した証拠によって裏づけられること。
証拠として利用されるものは、対象の性質に応じて異なる。
歴史的な組織の場合には、文書記録、制度的継承、物質的痕跡、複数の独立した証言などが利用されうる。
生物学的系統の場合には、化石、形態学的特徴、層序学的情報、遺伝的情報、分子系統解析などが利用されうる。
ここで、すべての歴史的出来事について直接的な記録が存在しなければならないわけではない。
重要なのは、利用可能な証拠が、どの事実をどの程度まで支持しているかを明確にすることである。
また、証拠が不足している場合には、構成的依存が存在しないと結論するのではなく、その構成的依存を正当に認定できていないと判断する必要がある。
E2――事後的命名・物語からの独立性
出典:第二論文5.9節。
E2:事後的な命名・歴史的物語からの独立性
過去の出来事が構成的前史として位置づけられることが、後続構造による事後的な命名、自己正当化的な歴史物語、象徴的な起源伝承だけに依存していないこと。
この条件は、歴史的資格が後続構造によって自由に作り出されるわけではないことを保証する。
例えば、ある組織が自らの正統性を説明するために、特定の歴史的人物を創設者として位置づけたとしても、その伝承だけでは、当該人物が実際に組織の創設に構成的に関与したことを証明できない。
また、生物学的系統についても、後から与えられた分類名や系統図だけで、歴史的な系譜関係が成立するわけではない。
分類や名称は、実際の歴史的関係を記述するためのものであり、その関係を発生させるものではない。
E2は、歴史的資格の存在論的成立と、後続構造による事後的な物語化を区別する。
H条件とE条件の統合
出典:第二論文5.10節。
以上を整理すると、各条件の役割は次のとおりである。
| 条件 | 名称 | 判定内容 |
|---|---|---|
| H1 | 時間的先行性と実在性 | 履歴が実際に存在し、後続構造に時間的に先行していること |
| H2 | 構成的寄与の実在 | 履歴が具体的な構成的寄与または歴史的連続関係を実現したこと |
| H3 | 追跡可能な構成的連結 | 履歴と後続構造を結ぶ実際の構成的経路が存在すること |
| H4 | 構造的不変項への構成的関連性 | 履歴がK_D(S)を実現する構成的依存秩序に関与すること |
| H5 | 出来事の代替可能性と役割の必要性 | 個別の出来事とその構成的役割を区別すること |
| H6 | 歴史的規定の構成的関与 | 履歴的規定そのものの同一性構成性を確認する。全経路を主張する場合はその範囲を追加検証する |
| E1 | 歴史的事実の識別可能性 | 履歴と構成的寄与を独立した証拠によって裏づけること |
| E2 | 事後的物語からの独立性 | 後世の命名や伝承だけで歴史的資格を認定しないこと |
このうち、H1〜H5は一般的な歴史的前史の選別条件である。
H6の一般条件は歴史的資格Qのすべての適用に必要であり、経路全体の不可還元性を主張する場合には、その範囲の追加検証を要求する。
E1・E2は、これらの条件が実際に成立していることを正当に認定するための証拠条件である。
したがって、本稿の基本的な関係は次のようになる。
H1〜H6 → 構成的前史の候補
対象となる実質条件を支持する証拠・構造分析 + E1・E2に即した評価 → 当該主張の証拠的正当化
ただし、この段階では、履歴が後続構造の構造的閉包に実際に含まれることまでは証明されていない。
この問題はP6で別途扱う。
Q全体の証拠的正当化には、選別条件だけでなく、同じBについての正しい履歴対応と実際の包含に関する根拠も必要である。証拠的支持を存在論的成立と同一視しないための記号を、第7章でQとW(Q)として区別する。
第5章 二つの遡及性の接続条件B1〜B3・Mι
B1――同一の構造個体
出典:第二論文11.2節。
B1:共通の構造個体と構成的プロフィール
構造内部の論証と歴史的論証は、同一の構造個体S、同一性水準D、構成的解像度α、構造的不変項K_D(S)、構造的閉包B_D^α(S)、構成的配置Π_D^α(S)および構成的依存関係の判定基準dを共有しなければならない。
その関係は次のように表される。
J_{D,α}^{(S)}(S) = J_{D,α}^{(H)}(S)
ここで、上付きの(S)と(H)は、それぞれ構造内部の分析と歴史的分析で使用する構成的プロフィールを表す。
B1が要求するのは、単に二つの議論で同じ記号Sを使うことではない。
実際に同一の構造個体について論じていることを保証することである。
したがって、構造内部の分析がS₁について個体化を論じ、歴史的分析が別の構造S₂について歴史的前史を論じている場合、B1は成立しない。
また、Dやαが異なる場合にも、同一の構成的プロフィールを共有しているとは言えない。
B1によって、二つの論証が同一の存在論的対象を扱っていることが保証される。
ただし、B1自体が数的同一性を証明するわけではない。
数的個体性は、I₀・J・P2aに関する論証によって独立に説明されていなければならない。
両分析が同じ時点の同じ対象を扱う場合と、異なる時点の対象を同じ個体として扱う場合を区別する。後者ではP2aの通時的追加条件による根拠が必要であり、同じ名称や制度的継承だけで数的同一性を認めない。
T2で確認した選別履歴、ι、K・Bの候補をT3でも保持する。正しい対応が何らか存在することから、別に選んだ対応も正しいとは言えない。変更する場合には、変更後の候補について成立条件を確認し直す。B1の同一性は、単なる同型や類似性ではない。
B2――選別履歴からの構成的依存経路
出典:第二論文11.3節。
B2:通時的構成的依存経路
B2は、歴史的分析で選別された同じ履歴から、後続構造Sへの実際の通時的構成的依存経路が成立していることを確認する項目である。全履歴のすべての出来事が構成的前史であることを要求するのではない。
H_{S,D}(t₀) →_c S(t₁)
この表記は、選別履歴が実現した構成的寄与または歴史的連続関係が、後続構造の同一性条件に実際に関与する経路を持つことを略記する。時間的先行や因果的影響だけでは、この条件を満たしたことにならない。
同じ履歴についてT2の適用前提が満たされている場合、経路の実在はH3およびP6の前提から引き継がれる。この場合B2は、新たな独立前提ではなく、統合時に同じ経路を保持していることの確認である。
ただし、条件文としてのT2が妥当であることだけから、特定の履歴にこの経路があるとは導けない。また、ある経路の存在だけでは、両分析が同じ閉包を使うことや、T1の特定の個体化・第一性へ接続することまでは保証されない。
B3――同じ閉包への包含
出典:第二論文11.4節。
B3:同一の構造的閉包への実際の包含
B3は、選別された同じ履歴の構成的寄与が、構造内部の分析と歴史的分析で共有される同じB_D^α(S)に実際に包含されることを確認する項目である。
ι_{S,D}[H_{S,D}(t₀)] ⊆ B_D^α(S)
歴史的分析の閉包をBᴴ、構造内部の分析の閉包をBˢと略記する。T2の個別適用においてP6の前提が満たされ、B1が成立し、同じ履歴・対応を保持するなら、次を得る。
ι[H] ⊆ Bᴴ
Bᴴ = Bˢ
ι[H] ⊆ Bˢ
したがって、B3はこの条件のもとでT2の適用成立とB1から導かれる。独立した追加前提ではないが、実際の分析で包含先をすり替えていないかを点検するため、別の項目として保持する。
P6は正しい対応が確認された場合の包含を示す。B3では、その対応と包含先を二つの分析で共有していることを確認する。履歴を含めるための事後的な閉包拡張や、同型であるだけの別のBへの置換を認めない。
Mι――履歴対応と個体化・第一性の接続
出典:第二論文11.5節。
B1・B2・B3によって、歴史的前史が構造内部の分析と同一の構成的閉包に属していることを確認できる。
しかし、これだけでも十分ではない。
なぜなら、歴史的前史がBに含まれていたとしても、その履歴が構造内部の個体化や第一性に何の関係も持たない可能性があるからである。
また、構造内部でODの非対称性が成立していたとしても、その非対称性と歴史的前史が無関係である可能性がある。
そこで、履歴対応写像ιが、個体化と第一性に接続されるための条件Mιを導入する。
Mι:歴史的前史と構造内部の個体化・第一性を接続する条件
Mιは、次の四つの検証項目からなる。M1・M2は、同じ履歴・ι・閉包についてT2の適用が成立している場合、その前提から引き継がれる。M3・M4は、当該寄与をT1の具体的な構造項とOD経路に結びつけるための確認である。これらすべての論理的独立性を主張するものではない。
M1:対応の実在性
歴史的前史に属する諸契機と、Bの内部にある構成的寄与または歴史的連続関係とのあいだに、実際の履歴対応関係ιが成立していること。
単なる形式的な対応表を作成するだけでは不十分である。
その対応は、実際の構成的依存関係によって支持されていなければならない。
M2:関係保存
履歴対応写像ιによって、歴史的前史の構成的依存関係がBの内部に対応づけられるとき、その依存の方向と構成的役割が保存されていること。
歴史的前史の依存関係を、現在の構造のなかで無関係な対応に置き換えてはならない。
対応づけられた構成的寄与は、元の歴史的な依存関係を正しく保存していなければならない。
M3:個体化との接続
履歴対応写像ιによって対応づけられた構成的寄与が、T1において個体化関係Iによって確定した構造項A・Bの該当する同一性条件と実際に関係していること。
つまり、歴史的前史がBに包含されているだけではなく、その寄与が構造内部の個体化に関与していなければならない。
M4:第一性との接続
履歴対応写像ιによって対応づけられた構成的寄与は、単にODを成立させるネットワークと関係を持つだけではなく、当該ネットワークにおいて、Aの実在的規定がBの同一性条件を構成する依存経路の一部として位置づけられていなければならない。
また、その対応は、ODの方向および構成的役割を保存し、逆方向の構成的依存を新たに導入するものであってはならない。
Mιの限定
Mιは、必ずしも履歴と現在の構成的寄与との一対一対応を要求しない。
複数の過去の出来事が一つの構成的寄与を実現する場合もあれば、一つの履歴が複数の構成的寄与を実現する場合もある。
重要なのは、構成的依存関係の方向と役割が保存され、個体化と第一性に接続されることである。
したがって、Mιは、歴史的前史の包含と構造内部の第一性を、同一の構成的依存秩序に接続するための条件である。
M4を、同じ寄与がAの規定からBの同一性条件への構成的経路の一部であるという強い意味に取るなら、M3の同一性条件への関与を含む場合がある。それでもIとの具体的な対応説明を省略しないため、両項目を残す。別の構造項や別のdについて得た関係で置き換えてはならない。
「逆方向の依存を新たに導入しない」とは、不都合な履歴的事実を排除するという意味ではない。同じ閉包の再検討によって逆方向のODが成立すると判明した場合、以前のT1の個別適用を取り下げなければならない。T3によって非対称性を救済することはできない。
M3・M4では、T2で確認した履歴的規定そのものの寄与を追う。現在のrがI・ODに関与するだけでは、その原因hの歴史的構成性は得られない。履歴をBに追加して依存関係が変わる場合、Bの完全性・閉包性・最小性とT1の適用を再確認する。基底段階のsupp(B)=Uを変更後の閉包へ自動的に移してはならない。
第6章 命題P1・I₀-T・P2a・P2b・P3〜P6
命題P1
出典:第一論文3.9節。
I₀の成立条件を論証する前に、個体性の成立と構造的秩序の関係を明確にしておく。
命題P1:個体性の成立には、差異を統一する構造的秩序が必要である。
個体性の存在論的成立を、個体化以前の差異的条件から説明する理論は、当該の差異的条件が構成的関係Rᶜによって組織化され、対象となる同一性水準における構造的秩序を形成することを示さなければならない。
前提
- 基本前提A1:前個体的差異場Δが存在する。
- 基本前提A2a:Δに内在する差異的規定可能性は、個体化された項を前提とせずRᶜに組み込まれうる。
- 説明原理G:個体性を説明する理論には個体化根拠が必要である。
証明
まず、個体性の成立には、数的統一と数的差異の双方が必要である。
数的統一を説明するためには、複数の差異的条件がなぜ一つの存在者として成立するのかを示さなければならない。
一方、数的差異を説明するためには、その存在者が他の存在者や周囲の領域からどのように区別されるのかを示さなければならない。
しかし、差異的契機が単に並存しているだけでは、なぜそれらが一つの存在者を形成するのかは説明されない。
また、複数の契機を単なる集合として扱っても、それらを一つの統一的な構成的秩序として成立させる根拠は得られない。
したがって、個体性の数的統一を説明するためには、差異的契機のあいだに、それらを組織化する構成的関係が必要になる。
次に、差異的契機を統一する関係は、単なる外的な連結では不十分である。
あるものが一つの個体として成立するためには、その構成的関係が対象となる同一性の水準において実際に規定的な役割を担っていなければならない。
さらに、その関係は、差異的契機をすでに独立した個体として前提することなく成立する必要がある。
この条件を満たす関係が、本稿で定義した構成的関係Rᶜである。
A1およびA2aによれば、個体化以前のΔには差異的規定可能性が存在し、それらは個体化された項を前提とすることなくRᶜに組み込まれうる。
したがって、個体性をΔから構成的に説明しようとする場合、その差異的契機を組織化する構成的秩序を示すことが必要になる。
また、構造的秩序が統合を成立させると同時に、その構成的連結の限界によって境界を形成するならば、数的統一と数的差異は、同一の構成的秩序の異なる側面として説明できる。
以上から、個体性を前個体的差異から構成的に説明する理論は、差異を統一する構造的秩序を提示しなければならない。
ゆえに、P1が成立する。
ただし、P1は、あらゆるΔについてRᶜが必ず実在することを証明するものではない。
また、個体性を原始的事実として認めるあらゆる形而上学的立場を排除するものでもない。
P1が示しているのは、個体性を前個体的差異から構成的に説明しようとする本理論の立場において、その説明には差異を統一する構造的秩序が必要であるということである。
したがって、P1によって構造形成の可能性が説明されても、個別の構造の実在的成立が証明されたことにはならない。
実際の構造形成については、A2bと構成的閉包の成立条件を確認しなければならない。
命題I₀-T
出典:第一論文3.10節。
I₀の定義を特定の対象へ適用する際には、関係の可能性、実在的な構成的実現、個体化についての判定を区別する。
識別子I₀-Tについて
I₀-Tは、D9の成立条件を特定の候補について確認する条件付き命題の識別子である。Tは追加の概念や成立条件ではなく、定義I₀とその適用命題を区別する接尾辞である。
命題I₀-T:基底的構造個体の成立
A1・A2a・A2bを採用し、次の七条件が満たされるとする。
- 関係と分析条件の確定: D・αおよび分析領域が固定され、D3を満たすRᶜが実在的に成立している。
- 非空性と最大連結性: 補助的な連結関係~のもとで、非空の最大弱連結領域Uが得られる。
- 制約内容の独立確定: 個体性の結論を先取りせず、候補の制約内容K*と許容実現の意味が確定されている。
- 実現ネットワークの存在: Uに支持される、完全性・依存閉包性・包含に関する最小性を満たす実在的なBが存在し、その支持において同じK*が実現される。
- 構成的非冗長性: Uのどの非空真部分を支持とする許容実現でも、同じK*を完全には実現できない。
- 構成的非分解性: K*の実現を、元の構成的制約を失わずに独立した部分秩序の併置へ分解できないことが、D9に従って別に確認されている。
- 構成的境界: Uの範囲が当該水準における構成的単位の内外を区別することが、最大性とは別に確認されている。
この場合、Uを支持とする実現は、D9の意味における一つの基底的構造単位S₀として認められる。成立後には、独立に確定した同じ制約内容をK_D(S₀)と表記する。
I₀(Δ, Rᶜ_{D,α} → S₀)
証明
A1・A2aは、差異的規定可能性と、個体化された項を先取りしない関係形成の可能性を認める。A2bと条件1は、その関係が当該対象で実際に成立していることを要求する。一般的な可能性から特定対象の実在を導いているのではない。
条件2において、~は反射性・対称性・推移性を持つ。その同値類Uは、固定された分析領域とRᶜのもとで一意の最大連結領域となる。これは範囲についての帰結であり、元のRᶜの方向を逆転させたり、構造個体の数を確定したりするものではない。
条件3により、完全性を判定する制約内容が個体化の結論とは別に固定される。条件4により、Bはその制約を実際に実現し、必要な構成的依存について閉じている。Bの支持はUに含まれる。
ここでsupp(B)がUの真部分だと仮定する。BがK*を完全に実現するため、その真部分を支持とする完全な実現があることになる。これは条件5に反する。したがって、Bの支持はU全体である。
supp(B) = U
この支持の一致は、Uの非冗長性とBの完全性から得られる。BとUが同じ種類の対象になったという意味ではない。Bは関係の型・方向・共同入力を保持するネットワークであり、Uはその実現を支える契機の範囲である。
条件6は、この実現が独立した部分秩序の単なる併置ではないことを要求する。この点は、連結性や真部分の不十分性だけからは導かれない。条件7も、グラフ上の範囲に構成的な境界としての根拠があることを別に要求する。
以上の実在的条件が満たされるため、Uを支持とする実現はD9に定めた基底的構造単位として成立する。ゆえにI₀-Tが成立する。
I₀-Tの適用範囲と位置づけ
本命題は、定義に照らした成立条件の確認と、連結領域の一意性・支持の一致という帰結を組み合わせた条件付き命題である。構成性、非分解性、境界の実在をグラフから新たに証明するものではない。
有限の候補ネットワークにおいて完全・依存閉包的な実現の集合が非空なら、包含に関する最小候補は存在する。しかし、その非空性は個別に確認する必要がある。無限の場合、非空性だけで最小候補の存在は導けない。複数のB候補が残る場合にも、領域Uの一意性をBの一意性へ読み替えない。
最大性、非冗長性、非分解性、構成的境界は異なる判定を担う。条件を満たさない対象について、本命題から個体性一般の不存在を結論してはならない。また、S₀と他構造との数的差異や、変化を通じた同一性の維持は、P2aの追加分析を必要とする。
命題P2a
出典:第一論文4.5節。
命題P2a:構造全体の数的個体化
構造全体の個体性について、当該時点で一つの構造単位を形成すること、他構造から区別されること、変化を通じて同じ個体として存続することを区別する。
I₀-Tの七条件を満たす基底的構造単位S₀を、以下ではJの適用対象としてSと表記する。D・αを固定し、K_D(S)、B_D^α(S)、Π_D^α(S)が、個体化や第一性の結論から逆算されることなく独立に確定されているとする。
このとき、次の五条件が満たされる場合、Jを通じて、当該時点における構造全体の数的統一と数的差異が説明される。
- 統合性: 差異的契機が、実在的な構成関係と同じ制約の実現によって一つの秩序を形成していること。
- 非冗長性と非分解性: I₀-Tにおける真部分の不十分性と、独立した部分秩序への分解不能性が、それぞれの意味で確認されていること。
- 構成的境界: 当該の単位の内外を区別する構成的条件が確認されていること。
- 具体的配置: 具体的実現の配置と関係的位置が、D・αに即して確定されていること。
- 他構造との差異: 同じ水準の比較対象とのあいだに実在的な構成的差異があり、その差異がJによって識別されること。
単なる名称やラベルの相違は第五条件を満たさない。K・B・Πの差がある場合にも、それが対象となるD・αにおいて実在的な構成的差異を表していることを確認する。
J_{D,α}(S) = <K_D(S), B_D^α(S), Π_D^α(S)>
条件6:通時的同一性を主張する場合の追加条件。 同じ個体の存続を主張する場合には、Kの維持範囲、Bの構成的連続性、Πの許容変化に加え、それらの構成的継承をDにおける数的同一性の根拠と認める基準が、独立に正当化されていることを要求する。実際の変化系列がその基準を満たし、分岐・融合その他の競合する継承の判定が、同時点の数的差異および系列全体の同一性と整合する場合に限り、同一個体の存続を主張できる。
各段階の制約・実現・配置と、それらを結ぶ継承は、「同じ個体だから継承している」と逆算せずに確認する。構成的継承が確認されても、数的同一性を決める根拠が不足する場合には判定を保留する。
証明
第一に、I₀-Tの適用によって、Uを支持とする実現は、非冗長性、独立部分への非分解性、構成的境界を備えた基底的な単位として確認されている。この実現についてK・B・Πを特定することで、Jは当該の数的統一を説明する構成的プロフィールとなる。Jという記号を作っただけで統一が生じるわけではない。
第二に、比較対象との実在的な構成的差異が独立に確認され、それがJに記述される場合、その差異は両者を数的に区別する根拠となる。同じKを持つだけでは同じ個体とは言えず、異なる具体的実現や配置を検討する必要がある。反対に、Jおよび関係的位置が識別不能であることから直ちに数的同一性を導くのでもない。その場合には、構造的な根拠による複数性の説明が未確定であるとする。
第三に、通時的な主張には条件6を適用する。Kの維持とB・Πの連続性は、構成的継承を支持する。しかし継承は、同じ個体の存続と同義ではない。
例えば、一つの先行対象から、同時点で別個体と認められる二つの後継が生じ、両方が同じ継承条件を満たす場合を考える。両方が元の対象と数的に同一なら、通常の数的同一性の対称性と推移性によって、後継同士も同一となり、別個体であるという前提に反する。
したがって、二つの後継を同時に元の一個体と数的に同一とはできない。ただし、片方だけが存続者なのか、どちらも新個体なのかは、この論理的制約だけでは決まらない。対象別の独立した同一性基準と証拠によって判定する。
融合でも、別個体である二つの先行対象と一つの後継とを、両方の経路で数的に同一とはできない。また、後継が一つしかないことも同一性の十分条件ではない。唯一の後継が、構成を継承した新個体である可能性は残る。休止や中断を許すかもDの基準によって異なり、連続した全時点で実現が存在することを一律に要求しない。
数的同一性の主張は、隣接する段階だけでなく検討する系列全体で整合しなければならない。同じ対象の重複記録と、同時点で区別された複数個体を分け、後者を同じ存続系列へ入れない。これらの整合性条件だけでも正しい系列は一意に決まらないため、競合する判定が残れば追加の根拠を要求する。
独立に正当化された存続基準が実際の継承によって満たされ、その判定が以上の制約と整合する場合には、当該Dにおける同一個体の存続を主張できる。この追加の根拠がない場合、当該時点の個体化と構成的継承の確認に結論を限定する。
P2aの理論的位置づけ
P2aは、内部の構造項の個体化とは別に、構造全体の数的統一・数的差異を扱う。存続については追加条件を要求するため、現在の個体性が確認できても、その全履歴の同一性が証明されたとは限らない。
Gが要求する説明責任は、これらの課題を区別して満たす。対象別の存続基準そのものをP2aが無条件に導出するわけではない。「同じ個体だから同じ」という基準は独立した根拠にならず、どの構成的事実がなぜ数的同一性を支えるかを示さなければならない。
命題P2b
出典:第一論文5.6節。
以上を踏まえ、構造内部の個体化を次のように定式化する。
命題P2b:構造内部の差異的契機の個体化
構造SについてP2aの当該時点の数的個体化が確認され、その内部に差異的契機mᵢが存在するとする。
mᵢがI-1〜I-4を満たす場合、個体化関係Iによって、mᵢは構造項xᵢとして成立する。
I(S, mᵢ → xᵢ)
証明
P2aによって、Sは一つの構造個体として成立している。
mᵢはSの内部において特定の構成的役割を担っている。
また、対象となるDおよびαにおいて、他の差異的契機と区別される関係的位置を持っている。
さらに、その役割は対象となる同一性水準において独立した同一性条件を持ち、構成的位置にも一定の安定性がある。
したがって、mᵢは単なる状態や性質の差異ではなく、一つの構造項として成立する。
ゆえに、
I(S, mᵢ → xᵢ)
が成立する。
これによって、P2aとP2bの役割が明確になる。
P2aは構造全体の個体性を説明する。
P2bは構造内部の個体化可能な契機を個別の構造項として説明する。
この二つを同一視しないことが、本理論の個体化論にとって重要である。
命題P3
出典:第一論文6.8節。
命題P3:非対称的な構成的同一性依存による第一性
構造Sの内部において、AとBがP2bに従ってそれぞれ独立に個体化された構造項であり、同一の同一性水準Dおよび規定次元dについて、D14に基づく判定によってOD_{S,D,d}(B,A)の成立とOD_{S,D,d}(A,B)の不成立が独立に確認される場合、AはBに対して構造相対的第一性を持つ。
証明
P2bによって、構造Sの内部の契機は、それぞれ構造項として個体化されている。
本命題の前提により、D14に基づく独立した判定を通じて、Aの実在的な規定にBの該当する同一性条件が構成的に依存していることが確認されている。
したがって、
OD_{S,D,d}(B,A)
が成立する。
さらに、同じ構造・同じ同一性水準・同じ規定次元において、逆方向の依存が成立しない。
¬OD_{S,D,d}(A,B)
したがって、ODは当該の条件において非対称的に成立している。
D15によれば、ODの非対称的な成立形態は構造相対的第一性として定義される。
ゆえに、
A ≺_{S,D,d} B
が成立する。
ここで重要なのは、P3が独立した存在論的橋渡しの証明ではないという点である。
P3は、D14によって実際に確認されたODの非対称性を、D15によって第一性として位置づける命題である。
したがって、P3の形式的な推論そのものよりも、実際の構造についてODが成立すること、そして逆方向のODが成立しないことを示すことが、存在論的な論証の中心になる。
命題P4
出典:第二論文6.1節。
命題P4:通時的構成的依存の可能性
基本前提A3を採用する場合、ある構造Sの成立以前に実際に存在した履歴hが、その構造の構成的同一性条件を実現する依存経路に組み込まれている可能性が認められる。
このとき、hは構造Sに対して通時的構成的依存関係を持ちうる。
基本形式は次のとおりである。
h →_c S
直接の前提
- A3:通時的構成的依存可能性。
- D16:通時的構成的関係。
- D17:全履歴H(t₀)。
証明
A3によって、後続構造の構成的同一性条件が、構造成立以前の履歴に依存しうることが認められる。
D16によって、この関係は単なる時間的先行や因果的影響とは異なる通時的構成的関係として定式化される。
D17によって、後続構造の成立以前に存在した実際の履歴がH(t₀)として区別される。
したがって、H(t₀)に属する過去の履歴hが、後続構造Sの構成的同一性条件を実現する依存経路に組み込まれる可能性が認められる。
ゆえに、
h →_c S
が成立しうる。
命題の限定
P4が示すのは、通時的構成的依存が成立しうるという可能性である。
具体的な履歴が実際に構成的前史としての資格を得たことまでは証明していない。
そのためには、H1〜H6、および証拠条件E1・E2による検証が必要となる。
また、A3は独立した存在論的前提であり、P4によって演繹的に証明されるものではない。
命題P5
出典:第二論文6.2節。
命題P5:構成的前史の候補の選別
対象となる構造S、同一性水準D、構成的解像度α、構造的不変項K_D(S)および構成的閉包B_D^α(S)が、過去の履歴の選別とは独立に確定されているとする。
このとき、全履歴H(t₀)に属する過去の履歴について、H1〜H5を満たし、H6による歴史的規定の構成的関与も満たしていることを確認できるならば、その履歴を構成的前史の候補H_{S,D}(t₀)として選別できる。
E1・E2は、この資格判定を行うための証拠的正当化を与える。
ただし、P5は、選別された履歴が実際に構造的閉包B_D^α(S)に包含されていることまでは証明しない。
直接の前提
- P4:通時的構成的依存の可能性。
- S、Dおよびαの独立した確定。
- K_D(S)の独立した確定。
- B_D^α(S)の独立した確定。
- H1〜H5の充足。
- H6による歴史的規定の構成的関与の充足。
- E1・E2による証拠的正当化。
証明
まず、H1によって、対象となる履歴が後続構造Sの成立以前に実際に存在していたことが確認される。
次に、H2によって、その履歴が実際に構成的寄与rまたは歴史的連続関係ℓを実現していたことが確認される。
H3によって、その寄与と後続構造Sとのあいだに追跡可能な構成的連結が存在することが確認される。
H4によって、その履歴が実現した寄与が、構造的不変項K_D(S)を実現する構成的依存秩序に関与していることが確認される。
H5によって、個別の出来事そのものの代替可能性と、その出来事が実際の経路において担った構成的役割の必要性が区別される。
H6によって、当該履歴的規定そのものの同一性への構成的関与が独立に確認される。歴史的経路全体を主張する場合は、その範囲について追加検証する。
E1によって、これらの歴史的事実と構成的寄与が独立した証拠によって支持される。
E2によって、歴史的資格が後続構造による事後的な命名や自己正当化的な歴史物語だけに依存していないことが確認される。
以上の条件によって、対象となる履歴を、単なる時間的背景や偶然的な因果的条件から区別できる。
したがって、H(t₀)の内部から、構造Sと同一性水準Dに関係する構成的前史の候補を選別できる。
その関係は次のとおりである。
H_{S,D}(t₀) ⊆ H(t₀)
ゆえに、P5が成立する。
命題の限定
P5は、構成的前史の候補を選別できることを示す。
しかし、候補として選別されたことと、その構成的寄与が後続構造の最小完全な構造的閉包に実際に包含されていることは別である。
また、H1〜H6が実際に満たされているにもかかわらず、その履歴についての証拠が不十分な場合、存在論的な構成的依存を否定することはできない。
その場合には、その履歴についてのQの具体的な主張は、証拠上まだ確定していないと判断する必要がある。
したがって、P5だけから歴史的資格Qを導くことはできない。
ここで、候補を暫定的に探索することと、本命題の前提を満たす選別を区別する。本命題では後続の包含判定と同じBを用いるため、前提一覧にもBの独立確定を含める。ただし、Bの確定だけで選別履歴の寄与がその中に含まれるとは言えず、その対応をP6で別に確認する。
履歴の実質条件が満たされることと、その充足を証拠によって正当に主張できることは異なる。P5の具体的適用を報告する際には、成立を支持する証拠、不成立を支持する証拠、未確定の部分を区別する。
命題P6
出典:第二論文6.3節。
命題P6:歴史的前史の構造的閉包への包含
P5によって選別された履歴H_{S,D}(t₀)について、履歴対応写像ιが実際の構成的寄与rまたは歴史的連続関係ℓを、後続構造Sについて独立に確定された構造的閉包B_D^α(S)の対応要素または関係に正しく対応づけ、構成的依存関係を保存することが確認される場合、その履歴の構成的寄与は当該の閉包に包含される。
形式的には、次の包含関係が成立する。
ι_{S,D}[H_{S,D}(t₀)] ⊆ B_D^α(S)
直接の前提
- P5:構成的前史の候補H_{S,D}(t₀)が選別されていること。
- K_D(S)が独立した基準によって確定されていること。
- B_D^α(S)が、D8の完全性・依存閉包性・最小性を満たし、K_D(S)を実現する構成的閉包として独立に確定されていること。
- 履歴と後続構造とのあいだに実際の通時的構成的経路が存在すること。
- 履歴対応写像ιが、過去の構成的寄与または歴史的連続関係を、B_D^α(S)の要素または関係に正しく対応づけていること。
- 対応関係が構成的依存の方向と役割を保存していること。
証明
P5によって、H1〜H6を満たす履歴H_{S,D}(t₀)が選別されている。
しかし、履歴が構成的前史の候補であることは、その履歴が後続構造の構造的閉包に実際に含まれていることを意味しない。
この点を確認するには、構造Sについて独立に確定されたB_D^α(S)を用いなければならない。
B_D^α(S)は、構造的不変項K_D(S)を実現するために必要な構成的契機および構成的関係を含む最小完全な閉包である。
ここで、D8の依存閉包性は、当該の閉包が満たすべき条件を定めるものである。それだけから、特定の過去の履歴が必要な構成的条件であることや、その履歴の像がBに属することを導くことはできない。
P6の前提には、ιが独立に確定されたBの要素または関係へ正しく対応づけることが含まれている。したがって、形式的な包含の導出は、この対応が確認された場合の帰結であり、特定の履歴について包含を新たに証明するものではない。その実質的な立証は、以下の構造分析と証拠に担われる。
一方、H_{S,D}(t₀)は過去の出来事、過程および関係からなる。
両者は異なる型の対象を含んでいる。
したがって、過去の出来事そのものがBに含まれると仮定するのではなく、その出来事によって実現した構成的寄与、または歴史的連続関係をιによってBの要素または関係に対応づける必要がある。
その対応が実際の構成的依存関係を保存している場合、次の包含関係が成立する。
ι_{S,D}[H_{S,D}(t₀)] ⊆ B_D^α(S)
ここで、特に重要なのは、Bを履歴の選別に都合よく事後的に拡張してはならないことである。
Bは、K_D(S)、Dおよびαに基づいて履歴の選別以前に独立に確定されなければならない。
そのうえで、その閉包の内部に、履歴が実現した構成的寄与が実際に対応づけられることを証明しなければならない。
この確認は、少なくとも次のことを要求する。
- 選別された履歴のどの出来事が対象となるのか。
- その出来事が実現した構成的寄与は何か。
- その寄与はB_D^α(S)のどの要素または関係に対応するのか。
- その関係はK_D(S)のどの制約を実現するのか。
- 当該寄与を含めるためにB_D^α(S)の境界を事後的に変更していないこと。
以上が確認されるならば、選別された履歴の構成的寄与は、後続構造の最小完全な構成的依存閉包に実際に含まれる。
ゆえに、P6が成立する。
命題の限定
P6は、すべての構造について選別された履歴が自動的にB_D^α(S)に含まれると主張するものではない。
その包含は、個別の構造と履歴について独立に確認されなければならない。
五条件を満たしていても、履歴対応写像による構成的寄与の閉包包含が確認できない場合、その履歴は構成的前史の候補にとどまり、歴史的資格Qが確定したとは言えない。
また、P6は閉包包含が確認された場合の論理的帰結を示すものである。具体的な歴史事例における包含そのものは、当該事例の証拠と構造分析によって立証されなければならない。
D19に従い、ι[H]は各ι(h)の和集合を表す。集合値写像の通常の直接像である集合の集合をBと比較するものではない。また、本命題の正しい対応・包含が実際に成立していることと、その主張が証拠的に正当化されることは区別する。出来事の実在だけを示す証拠は、対応の正しさや閉包への包含まで自動的に支持するものではない。
本命題の通時的構成的経路という前提は、H6で独立に確認した同じ履歴的規定を引き継ぐ。その前提を現在のrの構成性だけで充足したと判定してはならない。像包含は履歴そのものの包含でも、その形成原因一般の構成性の証明でもない。非空の構成的前史の実在を主張する場合には、非空の適格な履歴または履歴群の存在が必要であり、空集合の自明な包含では足りない。
第7章 定理T1・T2・統一定理T3
定理T1――構造的個体化と第一性の遡及的成立定理
出典:第一論文7.3節。
定理T1:構造的個体化と第一性の遡及的成立定理
A1・A2a・A2bを採用し、特定のD・αと実在的なRᶜについてI₀-Tの七条件が満たされているとする。この場合、基底的構造単位S₀がD9の意味で成立する。
さらに、その同じS₀についてK_D(S₀)、B_D^α(S₀)、Π_D^α(S₀)が独立に確定され、P2aの当該時点の数的個体化の条件が満たされているとする。その内部の差異的契機mᵢがI-1〜I-4を満たす場合、P2bによって構造項xᵢとして個体化される。
第一性の判定では、この同じ構造をSと表記する。個体化されたAとBについて、同じS・D・dにおけるOD_{S,D,d}(B,A)の成立とOD_{S,D,d}(A,B)の不成立がD14に基づいて独立に確認される場合、P3に従ってAはBに対して構造相対的第一性を持つ。
構造または構造項の通時的な存続を主張する場合には、その主張に必要な範囲でP2aの条件6を追加して確認する。規定次元d自体が通時的な役割を含む場合も、その役割の同一性を支える継承・存続条件を省略してはならない。
論証の接続を次のように表す。矢印の左辺には、各命題に記した実質的な成立条件が含まれる。
A1 + A2a + A2b + I₀-Tの七条件 → I₀(Δ, Rᶜ_{D,α} → S₀)
S₀ + K・B・Πの独立確定 + P2aの同時点の条件 → Jによる数的統一・数的差異の説明
P2aの当該時点の個体化 + I-1〜I-4 → I(S₀, mᵢ → xᵢ) → P2b
P2b + 同じS・D・dにおけるOD(B,A)の成立・OD(A,B)の不成立の独立確認 → P3 → T1の個別適用
証明
I₀-Tの条件から、実在的な構成関係による候補領域、同じ制約の実現、非冗長性・非分解性および構成的境界が確認され、D9の意味でS₀が成立する。Bの支持とUの一致は当該の前提から得られるが、実在的な構成性や境界をグラフだけから導くものではない。
次に、P2aの前提を満たすK・B・Πの独立確定と比較によって、当該時点での数的統一と他構造との差異が説明される。その内部でI-1〜I-4を満たす契機にはP2bを適用できるため、第一性の判定対象であるAとBが確定する。
D14に基づいて、Bの該当する同一性条件がAの実在的な規定に依存し、同じ条件で逆方向の依存が成立しないことが確認される。この二つの判定にD15を適用すると、次を得る。
A ≺_{S,D,d} B
ゆえに、個体化と構造相対的第一性を一つの条件付き論証に接続できる。通時的な同一性は、この導出だけからは得られず、主張する場合にP2aの条件6を用いる。
本定理は、どの構造にも必ず第一の項があることや、前提がすべての実在対象で満たされることを証明しない。定理の妥当性と、その特定事例への適用成立は区別する。後者ではS・D・α・d、A・Bおよび使用するK・閉包候補を保持し、途中で別の対象へ置き換えてはならない。
T2の依存関係
出典:第二論文12.1節。
歴史的な論証では、可能性、候補選別、正しい対応による包含、資格の成立、資格の認定を区別する。
A3 → P4
S・D・α・K・Bの独立確定 + 履歴の実質条件 → P5の選別内容
P5の選別履歴 + 同じBへの正しいι・役割と方向の保存 → P6の包含
履歴の実質条件 + 正しい対応・実際の包含 → Q
実質条件・対応・包含を支持する証拠と構造分析 + E1・E2に即した評価 → W(Q)
P5・P6の名称だけを並べても、その特定事例の前提を満たしたことにはならない。履歴、対応、閉包の候補を明示し、存在論的な適用条件と証拠的な認定を別に記録する。最後の矢印は証拠的評価を表す。
定理T2――歴史的前史の構成的資格と遡及的成立定理
出典:第二論文12.2節。
定理T2:歴史的前史の構成的資格と遡及的成立定理
A3を採用し、対象となるS・D・α・K_D(S)・B_D^α(S)が、履歴の選別とは独立に確定されているとする。
存在論的帰結。 指定された履歴がH1〜H6を満たし、P6で要求される正しい対応と実際の包含が同じι・Bについて成立する場合、その履歴にはD20の歴史的資格Qが成立する。
認定上の帰結。 履歴の実質条件、対応の正しさおよび包含についての主張が、E1・E2に即した証拠と構造分析によって十分に支持され、推論と反対証拠の検討に耐える場合、そのQの主張はW(Q)として正当化される。
次の二つは異なる役割を持つ。
H1〜H6 + 同じBへの正しい対応・実際の包含 → Q
Qの各実質条件を支持する証拠・構造分析 + E1・E2に即した総合評価 → W(Q)
ここで前者は、A3を採用し、対象と分析条件が独立に固定された本体系内の帰結である。後者の矢印は証拠的な評価を表し、可謬的な支持を真理へ変換する演繹規則ではない。
証明
A3とP4は、通時的構成的依存の可能性を本体系の前提として認める。可能性の承認だけから、特定の履歴の資格は導かれない。
指定されたS・D・α・K・Bのもとで履歴の実質条件が満たされる場合、その履歴はP5の選別対象となる。P5の具体的な認定に用いる証拠は、その実質条件と区別される。
さらにP6の前提として、履歴の寄与または歴史的連続関係を同じBへ対応づけるιが実在し、依存方向と役割を保存する。D19に従って像を対応集合の和集合と解釈すると、次が成立する。
ι_{S,D}[H_{S,D}(t₀)] ⊆ B_D^α(S)
以上の実質条件にD20を適用することでQを得る。この導出は、証拠が資格そのものを生み出すことを意味しない。
他方、研究者が当該のQを主張するには、履歴の実在だけでなく、構成的寄与、対応、閉包および包含の主張を支持する根拠が必要となる。E1・E2に即して証拠の射程を区別し、推論と反対証拠を検討したうえで十分な支持が認められる場合、その主張はW(Q)として正当化される。Wは不可謬な認定ではないため、正当化と実際の成立は区別される。
これにより、T2の存在論的帰結と認定上の帰結が、それぞれの前提に即して示される。
T2の限定
出典:第二論文12.3節。
T2はすべての構造や過去の履歴についてQが成立すると主張しない。対象・分析条件の独立確定、H条件の実際の充足、同じBへの正しい対応と包含が必要であり、その事実を主張するには別に十分な証拠と構造分析が必要となる。
D20が必要条件として要求する実質条件が実際に不成立なら、その範囲でQは成立しない。しかし、条件が確認できないという理由だけでは¬Qを導けない。ある対応候補が失敗しても、別の正しい対応の可能性が排除されていなければ、Q一般の否定にはならない。
また、Qの成立は全履歴の各出来事が等しく重要であること、唯一の可能な歴史経路があったこと、履歴内部に第一性が成立することを意味しない。
本定理はA3そのものや、構成的依存を認める基礎的な哲学的判断を証明しない。それらを採用した場合の資格条件と認定条件を明確にする条件付き定理である。
T2は歴史的構成性を前提として適用する条件付き定理である。H6とP6で同じ実質条件を引き継いでも、二つの独立した証明を得たことにはならない。
T1とT2の統合に必要な条件
出典:第二論文13.1節。
T1とT2がそれぞれ妥当な条件付き定理であることから、特定の事例について両者の前提が成立するとは言えない。さらに、個別適用がそれぞれ成立していても、一方がS₁、他方がS₂を扱っていれば、同じ対象の説明にはならない。
同じSと閉包を用いていても、履歴の寄与が、T1で判定した特定の構造項の個体化やODの経路に接続されているかは別に確認する必要がある。
そこで統合では、対象・分析条件を一致させるB1、T2から引き継ぐ経路・対応・包含の確認、M3・M4による具体的な接続を区別する。「定理の成立」は、以下では特定事例の前提を含む適用成立という意味で用いる。
B1・B2・B3・Mιの統合
出典:第二論文13.2節。
B群・M群には、追加の接続条件、既存の適用前提から引き継がれる内容、およびそこからの帰結が含まれる。
| 項目 | 統合における位置づけ |
|---|---|
| B1 | T1とT2が同じ構造個体・分析条件・Jを扱う接続条件 |
| B2 | 同じ履歴に関するT2のH3・P6の前提から引き継ぐ経路の確認 |
| B3 | 同じ履歴・ιを保持する場合に、T2の包含とB1から導かれる帰結 |
| M1・M2 | T2で用いた同じιの実在性と関係保存性の確認 |
| M3・M4 | 当該寄与とT1の具体的な個体化・OD経路との接続の確認 |
| D・α・dの整合 | B1に含まれる内容を適用時に再確認する項目 |
異なる検証上の役割を持つことと、論理的に独立した前提であることは同じではない。B3の導出は11.4節で示したとおりであり、M3とM4も、その読み方によって一部の内容を共有する。
したがって、この一覧は最小独立公理系ではなく、統合のための検証項目である。重複する項目を残す目的は、対象・対応・閉包のすり替えや説明の省略を防ぐことであり、独立した論拠の数を増やすことではない。
統一定理T3――第一性の遡及的成立
出典:第二論文13.3節。
統一定理T3:第一性の遡及的成立
特定の構造個体S、D・α、および構造項A・Bと規定次元dについてT1の個別適用条件が満たされているとする。また、特定の選別履歴と履歴対応について、T2の存在論的な個別適用条件が満たされているとする。
両分析がB1に従って同じ対象・構成的プロフィール・判定基準を共有し、T2の成立を支えた同じ履歴・ι・閉包を用い、その構成的寄与がM3・M4に従ってT1の構造項の個体化と同じA・B・dのOD経路に接続されている場合、歴史的資格と構造内部の個体化・第一性は、同じ構成的依存秩序についての説明として統合される。
T1の個別適用 + T2の存在論的な個別適用 + B1 + 同じ履歴・ι・閉包の保持 + M3・M4 → T3の統合的結論
B2・B3・M1・M2および分析条件の整合性は、引き継がれる適用前提またはその帰結として確認する。この式を最小独立公理系とは主張しない。
証明
T1の適用前提から、指定されたSの内部でA・Bが個体化され、同じD・dにおいてOD(B,A)が成立し、OD(A,B)が成立しないことが確認される。これにD15を適用した第一性が得られている。
T2の存在論的な適用前提から、指定された履歴がQを持ち、その寄与が正しいιを通じて歴史的分析の閉包Bᴴへ実際に対応づけられる。経路の実在、対応の実在、方向と役割の保存は、その同じ適用前提から引き継がれる。これがB2・M1・M2で確認する内容である。
B1により、構造内部の分析の閉包BˢとBᴴは、同じ対象・分析条件のもとで同じものである。同じιと履歴を保持するため、Bᴴへの包含からBˢへの包含を得る。これによりB3が成立する。
さらにM3・M4により、その寄与は、T1で扱った構造項の同一性条件と、Aの規定がBの該当する同一性条件を構成する同じ依存経路に関与する。別の構造項や別の規定次元への接続では、この条件を満たさない。
以上から、歴史的資格のある履歴の寄与が、同じS・閉包についての個体化と特定の第一性の構成的経路へ実際に接続される。この接続された説明を本定理における統合という。ゆえにT3の結論が得られる。
この証明は、既にT1で確認されたものとは別の第一性を新たに生み出さない。また、その特定事例についてT3を正当に主張するには、T1・T2に加え、B1およびM3・M4の接続を支持する根拠が必要である。T1とT2について証拠的支持があるだけで、T3の個別適用も正当化されたとは言えない。
T3の適用が不成立または未確認となる場合
出典:第二論文13.4節。
T3の検証項目がどこで満たされないか、または未確認となるかを区別する。以下は各前提の論理的独立性を証明する反例ではない。
事例A:対象構造が異なる場合
T1がS₁、T2がS₂について適用され、両者が別個体ならB1を満たさない。同じ名称を付けても統合したことにはならない。同一性が不明なだけなら、B1の不成立ではなく未確認として扱う。
事例B:構成的経路が成立しない、または未確認の場合
履歴について因果的な影響だけが確認されている場合、それだけではB2を認められない。この場合、T2の適用前提も成立したとは言えず、B2だけを外して他の前提を全て維持した独立性の反例にはならない。構成的経路がないと判明した場合と、経路の証拠が不足する場合を分ける。
事例C:包含先が異なる場合
歴史的分析と構造内部の分析で別の閉包を使う場合、現行のB1も満たされない。したがってB3だけの独立性を示したことにはならない。同じ閉包と正しい対応が確認された場合、包含はT2とB1から引き継がれる。
事例D:個体化との接続が未確認の場合
履歴の寄与がBに含まれても、T1で扱った構造項の同一性条件との関係が示されていなければ、M3の確認は完了していない。無関係であると示された場合と、関係がまだ不明な場合を区別する。
事例E:特定のOD経路との接続が未確認の場合
内部の何らかの個体化へ関係するだけでは、T1で第一性を判定したA・B・dの経路への接続にはならない。M4でその接続を示す必要がある。逆方向のODが実在すると判明した場合には、T3だけでなく、その非対称性に基づくT1の適用判定も再検討する。
十分条件の一つを示せないことから結論の偽は導けない。このため、適用が未確認であることと、求める統合関係が存在しないことを区別する。
T3の射程
出典:第二論文13.5節。
T3は、同じ対象・閉包のもとで、資格を持つ履歴の寄与が、特定の構造項の個体化とODの経路に実際に接続される場合の説明の統合を示す。
この結論は、あらゆる構造に歴史的前史が必要であること、どの前史からも第一性が生じること、別の履歴では同じ第一性が成立しえないことを意味しない。過去の出来事そのものが現在の構造項と数的に同一になることも導かれない。
T1とT2の対象を同一視する際に通時的同一性を必要とするなら、P2aの条件6を確認する。両分析が同じ時点の同じ対象を扱う場合には、その対象の全生涯を先に証明する必要はない。
存在論的な適用条件と、証拠的な認定も区別する。T2のQをW(Q)へ置き換えて存在論的な結論を無条件に導くことはできない。T3を実在事例について主張するには、対象、履歴、対応、閉包、個体化、OD経路を保持した根拠の連鎖が必要である。
本定理が与えるのは、この条件付きの統合形式である。個々の前提の実在的成立や、構成的依存を認める哲学的基礎そのものまで、統合の式によって証明するものではない。
統合には、生成原因という弱い接続を構成的関係へ読み替えず、修正されたH6の意味で確認された同じ履歴的規定を保持する必要がある。
第8章 本文統一の確認と六論点監査の反映
8.1.共通本文の管理
D8・D9の共通本文、およびI₀-T・P2a・P2b・P3・T1の節本文は完成稿間で一致を確認した。本表は同じ本文を第一論文から収録する。説明の導入や項目の配置は各論文の目的に従う。
8.2.P2aの適用範囲
五条件は同時点の数的統一・差異を扱う。条件6は通時的同一性を主張する場合に追加する。構成的継承、一意の後継、同じKの保持だけで数的同一性を結論しない。分岐・融合を含め対象別の基準と系列全体の整合を確認する。
8.3.P3とD14・D15
P3の共通証明は、同じS・D・dにおける実在的な規定への依存を扱う。逆方向の依存が未確認であることを、その不成立と同一視しない。D14の補助的検証だけで第一性を成立させない。
8.4.命題名称と番号
P4は「通時的構成的依存の可能性」、P5は「構成的前史の候補の選別」、P6は「歴史的前史の構造的閉包への包含」とする。独立したP2を新設せず、P2a・P2bを維持する。
8.5.P5の前提と独立確定
P5本文と前提一覧にS・D・α・K・Bの独立確定を含める。これは望む履歴から逆算しないという説明上の独立性であり、歴史資料の参照を禁じるものではない。K・Bを変更した場合には、その変更に依存する個体化・第一性・歴史的資格を再判定する。
8.6.D19・P6の型と射程
ιは非空の寄与集合を返す集合値写像であり、履歴集合の像は各値の和集合である。
ι[H] = ⋃{ι(h) : h ∈ H}
正しいιの値域をBとした後の像包含は形式的帰結である。履歴的構成性を付与する操作ではなく、H6で独立に確認した同じ規定を保存する。履歴の実在を主張する場合、空集合の包含では足りない。
8.7.六論点の監査結果と適用時に残る立証責任
| 論点 | 完成稿に反映した整理 | 個別適用に残る確認 |
|---|---|---|
| ① U・B・非分解性 | UとネットワークBを区別し、基底段階でsupp(B)⊆U、完全性と非冗長性からsupp(B)=U。非分解性を別条件とする | 完全な実現の存在、境界、非分解性、最小候補の存在・複数性 |
| ② 連結性 | Rᶜそのものと補助的な連結関係を区別。弱連結領域を用い、方向・共同入力を保持 | 連結だけで個体性を認めず、共有外部依存による過大な統合を点検 |
| ③ 数的個体性・通時的同一性 | P2aの五条件と追加条件6を分離 | 対象別の存続基準、分岐・融合・中断の判定 |
| ④ 因果的履歴・構成的前史 | D16とH6で履歴的規定の構成性を要求。寄与の形成原因からQを導かない | 同じS・D・αで歴史的規定の構成的関与を独立に立証 |
| ⑤ T3の条件の重複 | B3の導出性、M1・M2の継承、M3・M4の接続確認を区別 | 同じ履歴・ι・B・構造項・dを保持。すべての条件の論理的独立性は主張しない |
| ⑥ Q・Qᴼ・W(Q) | Qᴼは同じ条件でのQの別表記。W(Q)は可謬的な証拠的正当化 | 証拠の射程・反対証拠・未確定部分を評価 |
ここで確定したのは、条件の役割と推論の射程である。鯨類・制度事例におけるQやT3の全条件、A3の無条件の真理、普遍的な同一性判定手続きが証明されたという意味ではない。
8.8.依存関係の読み方
P3はD15の適用、P4はA3のもとでの可能性、P6は正しい対応が成立した場合の包含を扱う。T1・T2・T3は前提を満たす個別適用における条件付き帰結である。定理が成り立つことと、その事例が前提を満たすことを区別する。
Q ⇏ W(Q)
W(Q) ⇏ Q
¬W(Q) ⇏ ¬Q
第9章 補助記号と編集規則
| 記号 | 用途・注意点 |
|---|---|
| D/d | 同一性水準/同じ水準の規定次元 |
| α | 構成的解像度。添字で省略しても同じ分析条件を保持 |
| K* | 個体化前の候補制約。結論の先取りを避けるための仮表記 |
| κ | 実質的に異なるK・B候補を区別する添字 |
| U/supp(B) | 最大連結領域/ネットワークの実現を支える契機の範囲 |
| S₀/S/Sₗ | 基底的構造単位/対象構造/水準lの構造 |
| mᵢ/xᵢ | 当該構造で個体化前の契機/個体化された構造項 |
| B(構造項)/B_D^α(S) | ODの項/構成的閉包。混同しない |
| G/G_{S,D}^α | 個体化根拠充足原理/型付きネットワーク |
| h/r/ℓ | 履歴/構成的寄与/歴史的連続関係。形成原因と構成的規定を区別 |
| H(t₀)/H_{S,D}(t₀) | 全履歴/選別履歴。B2の対象は選別された履歴 |
| t₀/t₁ | 先行する時間範囲/後続構造の成立時点 |
| Qᴼ/W(Q) | Qの存在論的意味を強調する別表記/その主張の証拠的正当化 |
| e・t_e・σ | 証拠・評価時点・評価基準 |
改訂時は同じ識別子の正式本文を一か所で確定し、両論文と本表に同文を反映する。依存式は単独行のインラインコードとし、証明の前提、適用範囲、事例の評価、要旨と結論も照合する。変更後の閉包に変更前の個体化や第一性の判定をそのまま流用しない。



コメント