【第一論文暫定完成稿③】構造的個体化から第一性へ――「第一性の遡及的成立」における構造的存在論

要旨

本稿の目的は、個体性と存在論的優先性が、個体にあらかじめ備わった属性として成立するのではなく、前個体的差異と構造的秩序を通じて、どのような条件のもとで成立するのかを明らかにすることである。

通常の存在論では、まず個体が独立して存在し、その個体のあいだに関係や構造が成立すると考えられる。しかし、この説明では、あるものがなぜ一つの個体として成立するのか、また、なぜ他の個体から区別されるのかという問題が残される。本稿は、この問題に対して個体化根拠充足原理Gを提示し、個体化以前の存在論的基礎として前個体的差異場Δを導入する。ただし、Δの存在はGから演繹される結論ではなく、本理論が採用する独立した存在論的前提である。

次に、Δに内在する差異的規定可能性と、それらのあいだに成立する実在的な構成的関係Rᶜから、基底的構造個体S₀がどのように成立するのかを論じる。このとき、構成的関係の可能性と実際の成立を区別し、あらゆる前個体的差異場から必ず構造が生じるという主張を避ける。

さらに、構造全体の数的個体性を説明するために、構造的不変項K、具体的な構成的閉包B、構成的配置Πからなる構造的個体化プロフィールJを導入する。Jは独立した実体ではなく、構造全体の数的個体性を成立させる実在的な構成条件を統合的に表現するものである。

これによって、構造全体が一つの個体として成立することと、その内部の差異的契機が個別の構造項として成立することを区別する。前者をP2a、後者をP2として定式化する。

また、構造と構造項のあいだに成立する構成関係Cと個体化関係Iについて、それぞれの入力と出力を異なる存在論的水準に配置することで、同一水準における説明上の循環を回避する。

最後に、個体化された構造項のあいだに成立する構成的同一性依存ODを定義し、その非対称的な成立形態を構造相対的第一性として定義する。ODの一般的な成立と、その非対称性とを区別することによって、構造的個体化が成立したからといって、あらゆる構造項に第一性が自動的に成立するわけではないことを明確にする。

以上を踏まえ、本稿は、前個体的差異場からの構造形成、構造全体の個体化、構造内部の契機の個体化、そして構成的同一性依存の非対称性による第一性の成立を、一つの条件付き存在論的体系として再構築する。

ここでいう遡及的成立とは、時間的な逆因果や過去の事実の変更ではない。構造が成立することによって、その構造に属する契機の個体性、同一性、関係的位置および第一性が、構造に相対的なものとして確定することである。

キーワード： 第一性、遡及的成立、構造的個体化、前個体的差異、構成的関係、数的個体性、構造的不変項、構成的閉包、構成的同一性依存、存在論的優先性

第1章　序論――個体性と第一性の成立順序を問い直す

1.1．第一性の問題

あるものが他のものに対して第一であるとは、どのようなことだろうか。

通常、第一性という概念は、時間的な先行性、因果的な先行性、論理的な先行性、説明上の優先性、あるいは存在論的な優先性など、複数の意味で用いられる。

しかし、本稿が問題とする第一性は、単にあるものが時間的に先に存在していたり、他のものに大きな因果的影響を与えていたりすることではない。

問題となるのは、あるものが別のものの同一性条件を構成的に決定している場合、その両者のあいだにどのような存在論的な優先関係が成立するのかということである。

ただし、本稿が提示するのは、存在論的優先性一般のすべてを説明する理論ではない。本稿が対象とするのは、特定の構造、同一性の水準および規定次元において、ある構造項の実在的な規定が別の構造項の同一性条件を構成的に決定する場合に成立する、限定された構造相対的第一性である。

例えば、ある制度的組織において、総会が下位の役割を設定・変更・廃止する一般的な権限を持ち、その権限によって会計担当職という制度的役割が成立しているとする。

この場合、会計担当職という役割の同一性は、総会に帰属する制度的権限に依存する可能性がある。

他方、総会の一般的な制度的役割設定権限は、特定の会計担当職が存在することに依存しない。

このような関係が実際に成立しているならば、両者のあいだには構成的な非対称性が存在する。

本稿は、このような構成的非対称性を、構造内部における存在論的な第一性として位置づける。

ただし、この議論を開始するためには、もう一つの問題を解決しておかなければならない。

それは、第一性を持つものとして論じられるAやBが、そもそもどのような根拠によって一つの存在者として成立しているのかという問題である。

あるものが他のものに優先すると述べるためには、まず、その二つのものが何であり、何によって区別されるのかが確定していなければならない。

したがって、第一性の問題は、個体性の問題に先立つことができない。

本稿は、第一性の成立条件を解明するために、個体性そのものの成立条件から検討を開始する。

1.2．個体と構造の順番

通常の存在論では、まず個体が存在し、その個体のあいだに関係が成立すると考えられる。

この立場では、個体はそれ自体として成立しており、関係や構造は、すでに存在している複数の個体を結びつけるものとして理解される。

しかし、この説明には問題がある。

あるものが一つの個体として成立するためには、それを一つの存在者として統一する根拠と、他の個体から区別する根拠が必要である。

それにもかかわらず、個体性を最初から備わっているものとして扱うならば、個体性が成立する理由そのものは説明の対象から除外される。

ここで、本稿は存在論的な順番を転倒させる。

すなわち、完成した個体から構造を説明するのではなく、個体化以前の差異的条件から構造の成立を説明し、その構造を通じて個体性が成立すると考える。

この立場では、構造は、すでに完成した個体の単なる集合ではない。

構造とは、複数の差異的契機が構成的な関係と制約によって組織化され、一つの統一的な秩序を形成したものである。

そして、その秩序によって初めて、内部の諸契機は、特定の位置、役割および同一性条件を持つ構造項として成立する。

ただし、ここで主張するのは、あらゆる存在者について構造が時間的に先に存在するということではない。

問題となるのは、ある契機が特定の構造に属する構造項として成立するための存在論的条件である。

したがって、構造的優先性とは時間的な先行性ではなく、構造項の個体性を成立させる構成的な優先性である。

ただし、ここでいう構造全体の構成的優先性は、第6章で扱う構造項相互の構造相対的第一性とは異なる分析水準に属する。前者は構造と内部の構造項との関係を扱い、後者は個体化された構造項のあいだに成立する構成的同一性依存の非対称性を扱う。

1.3．本稿の目的と第二論文との関係

本稿の目的は、構造的個体化から構造相対的第一性に至るまでの存在論的な論証を確立することである。

そのため、以下の問題を順番に扱う。

第一に、個体性を説明するための根拠充足原理と、個体化以前の前提を明確にする。

第二に、前個体的差異場Δにおいて、構成的関係Rᶜによる基底的構造個体S₀の成立条件を定式化する。

第三に、構造全体が一つの個体として成立するための条件を、K・B・ΠからなるJによって説明する。

第四に、構造内部の差異的契機が、構造項として個体化される条件を明らかにする。

第五に、構造全体と構造項のあいだに成立するCとIを区別し、構成的な相互関係と説明上の循環を区別する。

第六に、構成的同一性依存ODの非対称性から、構造相対的第一性がどのように成立するかを論証する。

本稿は、このようにして、構造内部の個体化と第一性を扱う。

一方、ある構造が成立する以前に実際に存在していた歴史的な出来事や過程が、後続構造の同一性条件にどのように関与するのかという問題は、第二論文「歴史的前史の構成的資格と第一性の遡及的成立――構造的個体化の通時的拡張」に委ねる。

したがって、本稿では、歴史的前史を構造内部の個体化を説明するための一般的な必要条件とはしない。

第一論文は、構造内部の個体化と第一性についての理論的基礎を確立するものであり、第二論文は、その基礎を歴史的・通時的な過程へと拡張するものである。

第2章　個体性の成立条件――個体化根拠充足原理

2.1．個体性とは何か

本稿における個体性とは、あるものが他のものから区別されるだけでなく、一つの存在者として成立していることを意味する。

ここでは、個体性に関する問題を三つに区別する。

第一は、数的統一である。

複数の差異的な条件や契機が、なぜ一つの存在者として成立するのかという問題である。

第二は、数的差異である。

ある個体が、なぜ他の個体とは異なる存在者として成立するのかという問題である。

第三は、個体的同一性である。

ある個体が構成要素や状態の変化を経ても、なぜ同じ個体として存続することができるのかという問題である。

これら三つは互いに関連しているが、同じ問題ではない。

複数の契機が一つに統合されていることを説明しても、それだけでは他の個体との数的差異は説明できない。

同様に、ある個体が他の個体から識別できるとしても、それだけでは、その個体がなぜ時間的変化を経て同じ個体として存続するのかは説明できない。

したがって、個体性を存在論的に説明するためには、この三つの問題を区別したうえで、それぞれに対応する構成的根拠を示す必要がある。

2.2．個体化根拠充足原理G

本稿では、個体性の成立を説明する理論に対して要求される条件を、個体化根拠充足原理Gと呼ぶ。

個体化根拠充足原理G

個体性の存在論的成立を説明対象とする理論は、数的統一、他の個体との差異、および個体としての同一性を成立させる構成的根拠を提示しなければならない。

この原理は、あらゆる形而上学的立場に対して、個体性を原始的な事実として認めることを禁止するものではない。

個体性そのものを説明の最終地点に置く立場は、形而上学的選択として可能である。

しかし、その場合には、個体性がなぜ成立しているのかという問題が説明されないまま残される。

本稿が採用するのは、個体性を無条件の事実として措定するのではなく、その成立条件を構成的に説明する立場である。

したがって、Gは、あらゆる存在論的事実に究極的な理由を要求する一般的な十分理由律ではない。

説明対象を個体性の成立に限定し、その成立を説明しようとする理論に対して、必要な構成的根拠を要求する説明論的・方法論的原理である。

2.3．基本前提A1・A2a・A2b

個体性の成立を構造的に説明するためには、完成した個体を最初から措定しない存在論的な出発点が必要になる。

本稿では、その出発点として前個体的差異場Δを導入する。

ただし、Δの存在、そこに内在する構成的関係の可能性、そして実際の構成的関係の成立は、区別されなければならない。

そのため、基本前提を次の三つに整理する。

基本前提A1：前個体的差異場

Δは、すでに個体化された複数の存在者の集合ではなく、差異的規定可能性が成立する前個体的な場である。

基本前提A2a：構成的関係の可能性

Δに内在する差異的規定可能性は、個体化された構造項を前提とすることなく、構成的関係Rᶜに組み込まれうる。

基本前提A2b：構成的関係の実在的成立

特定の同一性水準Dおよび構成的解像度αにおいて、Rᶜが実際に成立している場合がある。

A1は、個体化以前の存在論的基礎を設定する。

A2aは、その基礎に内在する差異的規定可能性が、個体化された項を先取りすることなく構成的関係を形成しうることを認める。

A2bは、そのような構成的関係が単なる可能性にとどまらず、特定のD・αにおいて実際に成立している場合があることを認める。

ここで重要なのは、A1とA2aだけでは、あらゆる前個体的差異場から必ず構造個体が生じるとは主張できないという点である。

実際の構造成立には、A2bによって認められるRᶜの実在的成立と、後述する構成的閉包の条件が必要になる。

したがって、本稿は、Δの存在からあらゆる構造の必然的な発生を演繹するものではない。

A1・A2a・A2bは、本理論が採用する存在論的前提であり、これらの妥当性そのものをGから演繹することはしない。

2.4．定義D1――前個体的差異場Δ

定義D1：前個体的差異場Δ

前個体的差異場Δとは、個体化された複数の存在者を前提とすることなく、異質性、差異、強度差、潜在的緊張および規定可能性が内在する存在論的な場である。

Δは、完成した個体の集合ではない。

そこに内在する差異的な契機は、後に成立する構造との関係において特定の位置や役割を持つ可能性を有しているが、まだ独立した構造項として個体化されてはいない。

Δを導入する理由は、個体化以前の基礎においても、個体化を可能にする差異的条件が存在することを認めるためである。

完全な無差異性から、差異化された複数の個体がどのように成立するのかを説明することはできない。

仮に完全な無差異性を出発点とするならば、差異を成立させる条件を外部から追加しなければならない。

その場合、その条件は新たな存在論的前提となる。

これに対して、Δは、個体化以前の段階から差異的規定可能性が内在していることを認める。

2.5．定義D2――構造的契機mᵢ

定義D2：構造的契機mᵢ

構造的契機mᵢとは、前個体的差異場Δに内在する差異的な契機であり、構造形成に参与するものの、当該構造における独立した構造項としては、まだ個体化されていない契機である。

mᵢは、Δにおける異質性や潜在的な規定可能性を、構造形成の分析において区別したものである。

添字iは、分析上の区別を示すものであって、それらが最初から数的に独立した複数の個体として存在することを意味しない。

ここでは、mᵢと、後述する構造項xᵢを区別する必要がある。

• mᵢ：個体化以前の構造的契機。
• xᵢ：構造Sにおいて個体化された構造項。

この区別によって、個体化以前の差異的契機を、すでに個体化された存在者として先取りすることを避ける。

第3章　構造の成立と構成的閉包

3.1．定義D3――構成的関係Rᶜ

個体化以前の差異的契機が、一つの構造を形成するためには、それらが単に並存しているだけでは不十分である。

複数の差異的契機が一つの構成的秩序を形成するためには、それらのあいだに、相互の規定可能性を組織化する関係が成立していなければならない。

本稿では、このような関係を構成的関係Rᶜと呼ぶ。

定義D3：構成的関係Rᶜ

構成的関係Rᶜとは、個体化以前の差異的規定可能性のあいだに成立し、それらの位置、役割、規定範囲、同一性条件、または構造的統一の成立に実際に関与する関係である。

Rᶜは、個体化された二つの存在者を後から結びつける外的関係ではない。

個体化以前の差異的契機そのものの規定可能性に関わる実在的な構成関係である。

Rᶜとして認められるためには、少なくとも次の四条件が必要になる。

第一：構成的規定性

一方の差異的条件の規定が、他方の差異的条件の成立可能性または規定範囲に関与していること。

第二：同一性関連性

その関係が、対象となる同一性水準Dにおける構造的秩序の成立に関与していること。

第三：非還元性

その関係を単なる外的因果関係や偶然的な相関に置き換えた場合、構成的規定関係の内容が失われること。

第四：個体化以前の成立

その関係を認めるために、差異的契機をすでに独立した個体として措定する必要がないこと。

これらの条件を満たす関係を、本稿ではRᶜとして扱う。

例えば、二つの物体が偶然接触しているだけでは、それらが一つの構造を形成しているとは言えない。

それに対して、複数の差異的条件の相互規定によって、一方の規定範囲が他方の成立条件に関与し、その関係が特定の構造的秩序を成立させている場合には、Rᶜを認めることができる。

3.2．定義D4――構造S

定義D4：構造S

構造Sとは、複数の差異的契機が、構成的関係Rᶜによって組織化され、特定の同一性水準Dにおいて、一つの統一的な制約秩序を形成しているものである。

構造は、単なる集合とは異なる。

集合が複数の要素の所属関係を示すのに対して、構造は、内部の契機が相互にどのような規定関係を持ち、その関係によってどのような統一が成立するのかを示す。

したがって、構造の統一性は、内部の契機の単なる共存によって成立するのではない。

それらのあいだに成立する構成的関係の秩序によって成立する。

ここで、構造の統一性を説明するために、さらに独立した統一者を導入する必要はない。

構造の統一性は、その構造を形成する構成的関係の秩序そのものに成立するからである。

独立した統一者を追加すれば、その統一者自身がどのように個体として成立するのかという問題が新たに生じる。

本稿は、統一の根拠を別の存在者に移動させるのではなく、構造を形成する構成的秩序に求める。

ただし、これはあらゆる形而上学的立場において独立した統一者を認めることが不可能であると主張するものではない。

構造的統一性をRᶜから説明する本理論において、独立した統一者を追加する必要がないということである。

3.3．定義D5――同一性の水準D

定義D5：同一性の水準D

同一性の水準Dとは、ある構造または構造項について、何の同一性を問題にするのかを指定する分析対象の水準である。

例えば、同一の組織についても、次のような異なる同一性の水準が考えられる。

• 組織的同一性。
• 制度的同一性。
• 法的同一性。
• 機能的同一性。
• 物質的同一性。

これらの水準は、必ずしも一致するとは限らない。

ある組織が制度的には同じ組織として存続していても、構成員や物質的構成は大きく変化している場合がある。

したがって、構造的不変項や個体性を論じる際には、何の同一性を問題としているのかを先に確定しなければならない。

Dは、個体化や第一性の結論から逆算してはならない。

例えば、ある項を第一としたいから、その項の優先性を導くような同一性水準を事後的に選択することは認められない。

対象とする存在者の種類、基準事例、対照事例、許容される変化、証拠および識別手続きを独立に設定したうえで、Dを確定する必要がある。

3.4．定義D6――構造的不変項K_D(S)

構造が特定の同一性水準において同じ構造として維持されるためには、構成的に必要な条件が存在する。

本稿では、これを構造的不変項K_D(S)と呼ぶ。

定義D6：構造的不変項K_D(S)

構造的不変項K_D(S)とは、同一性の水準Dにおいて、構造Sがその同一性を維持するために必要となる、最小かつ完全な構成的制約の体系である。

ここでいう不変項は、個々の構成要素の単純な集合ではない。

構造を成立させる関係的制約と、それらの相互依存、補償関係を含む体系である。

例えば、ある組織では構成員の一部が交代しても、組織としての同一性が維持されることがある。

その場合、個々の構成員の数的同一性が、組織の同一性を維持するための必要条件であるとは限らない。

一方、意思決定の手続きや権限関係が失われれば、同一の組織として存続しているかどうかが問題になる。

したがって、組織的同一性を説明する際には、構成員の集合だけではなく、それらを組織として成立させる関係的制約を検討しなければならない。

K_D(S)は、次の五つの基準によって特定される。

第一：構成的関連性

ある条件が対象となる同一性の成立に実際に関与していること。

第二：代替可能性

ある構成要素を代替した場合にも、同一性が維持されるのか、それとも特定の構成的条件が失われるのかを検討すること。

第三：反事実的識別力

ある構成的条件を変更または除去した場合に、対象となる同一性がどのように変化するのかを検討すること。

第四：条件間の連関と補償関係

複数の構成的条件が相互にどのように依存し、ある条件の変化を別の条件が補償できるのかを検討すること。

第五：最小性と完全性

対象となる同一性を説明するために必要な条件を過不足なく特定すること。

この五つの基準によって、構造的不変項の内容を分析する。

ただし、K_D(S)が常に一意に確定するとは限らない。

複数の候補が存在する場合には、次の三つを区別しなければならない。

第一に、表現や実現方法が異なるだけで、説明上は同等である場合。

第二に、具体的な構造は異なっていても、構成的役割、許容される変化、補償関係および依存関係の閉包が一致し、説明上同等である場合。

第三に、複数の候補が実質的に異なる構成的役割や同一性条件を持っている場合。

第一と第二の場合には、説明上の同値性を認めることができる。

第三の場合には、K_D(S)が一意に確定したとは言えない。

その場合、恣意的に一つの候補を採用するのではなく、複数の候補が残ることを認め、それぞれについて個体化と第一性の成立条件を個別に検討しなければならない。

必要に応じて、次のように表記する。

K_D^κ(S)

ここでκは、実質的に異なる構造的不変項の候補を区別する記号である。

3.5．定義D7――構成的解像度α

同一性の水準Dを定めることと、その同一性をどの範囲の構成的秩序から分析するかを定めることは、同じではない。

そのため、本稿では構成的解像度αを導入する。

定義D7：構成的解像度α

αとは、対象となる同一性水準Dについて、その構成的秩序をどの範囲と粒度で分析するのかを定める、事前に確定される解像度である。

Dは何の同一性を問題にするのかを定める。

αは、その同一性を説明するために、どの範囲の構成的関係を分析対象にするのかを定める。

αは分析者が結果に応じて自由に変更できるものではない。

対象の種類、同一性条件および分析目的に基づいて、構造の個体化や第一性の判定に先立って確定しなければならない。

また、αをDと同一視することもできない。

同一の制度的対象について、同一性水準を維持したまま、異なる構成的解像度によって分析することが可能だからである。

したがって、本稿では、Dとαを独立した分析条件として維持する。

3.6．定義D8――構成的閉包B_D^α(S)

構造的不変項K_D(S)が特定されても、その不変項が実際に何によって実現されているのかは、まだ明らかになっていない。

同一の構造的不変項を持つ複数の構造が存在する場合、それらは異なる具体的な関係や構成経路によって実現されている可能性がある。

そこで、本稿では、構造的不変項を具体的に実現する構成的関係の閉包を導入する。

定義D8：構成的閉包B_D^α(S)

構成的閉包B_D^α(S)とは、構造Sが同一性水準DにおいてK_D(S)を実現するために必要な、αによって確定された最小かつ完全な構成的関係ネットワークである。

Bは、構造の成立に関係する因果的出来事や外的影響をすべて含むものではない。

対象となる構造の同一性を実際に実現する構成的関係の範囲である。

また、Bは構造の外側から境界を与える別個の作用ではない。

後述するように、構成的閉包の成立は、統合と境界形成の両方に関係する。

Bが常に一意に定まるとは限らない。

同じK_D(S)を実現する複数の代替的な構成経路が存在する場合には、それぞれに対応する閉包を区別しなければならない。

その場合には、例えば次のように表記できる。

B_{D,α}^κ(S)

複数の閉包候補が存在する場合には、個体性や第一性に関する結論も、それぞれの閉包に即して検討される必要がある。

ある閉包候補において成立する第一性を、他の閉包候補においても成立すると無条件に一般化することはできない。

3.7．Rᶜによる構成的閉包と統合・境界形成

前個体的差異場Δに内在する差異的契機のうち、対象となるDおよびαにおいてRᶜによって構成的に連結されているものを、一つの連結成分として捉える。

ある差異的契機pを含む構成的連結成分を、次のように表す。

U_{D,α}(p) = [p]_{Rᶜ}

ここでいう連結は、単なるグラフ上の連結を意味しない。

それぞれの関係が、定義D3で示した構成的規定性、同一性関連性、非還元性および個体化以前の成立という条件を満たしていなければならない。

また、連結成分を特定する際には、関係の方向や構成的役割を消去してはならない。

構成的連結によって領域をまとめることと、その内部の個々の関係がどの方向にどのような依存関係を形成しているかを記述することは区別される。

前者は閉包の範囲を特定し、後者はBやΠの内部における関係的秩序を特定する。

この限定によって、偶然接触しているだけの対象や、一時的に相関しているだけの契機を、同一の構造個体として扱うことを避けられる。

ここで、統合と境界形成の関係を明確にする必要がある。

複数の差異的契機がRᶜによって構成的に連結されると、その連結された領域は一つの構成的秩序を形成する。

これが統合である。

一方、当該の構成的連結が及ばない領域は、その閉包には含まれない。

これが境界の成立である。

したがって、

構成的連結 → 統合

であると同時に、

構成的連結の限界 → 境界

でもある。

統合と境界形成は、別々の原理によって成立するのではない。

同一の構成的秩序の内的側面と外的側面として成立する。

また、固定されたDとαのもとで、ある差異的契機pを含む構成的連結成分は、当該の連結関係に関して一意に定まる。

そのため、同一の構成的連結成分を、根拠なく互いに異なる二つの独立した構造個体として重複して個体化することはできない。

3.8．定義D9――基底的構造個体化I₀

以上の議論を踏まえ、基底的構造個体化を次のように定義する。

定義D9：基底的構造個体化

基底的構造個体化とは、前個体的差異場Δに内在する差異的規定可能性が、対象となる同一性水準Dおよび構成的解像度αにおいて、実在的な構成的関係Rᶜによる最大閉包を形成し、その閉包と境界が一つの構造的単位として成立することである。Uを複数の部分に非自明に分割したとき、いずれの真部分、または真部分の組合せも、元のDにおけるK_D(S)を完全には実現しないことをいう。ただし、分割片のすべてを再結合してUそのものを復元する場合は、この判定に含めない。

基本表記は次のとおりである。

I₀(Δ, Rᶜ_{D,α} → S₀)

ここでS₀は、個体化された下位構造項を前提とすることなく成立する基底的構造個体である。

I₀が成立するためには、次の五つの条件が必要となる。

1. Δに差異的規定可能性が存在すること。
2. それらのあいだに実在的なRᶜが成立すること。
3. Rᶜによる構成的連結成分が形成されること。
4. その閉包が対象となるDにおいて非分解的であること。
5. 閉包の内部と外部を区別する構成的境界が成立すること。

ここでいう最大性とは、対象となるD・αのもとで、当該の構成的関係によってさらに拡張できる部分が存在しないことを意味する。

また、非分解性とは、単なる連結性とは異なる。

構成的連結成分Uを複数の部分に分割したとき、その分割された部分のいずれか、またはそれらの組合せによって、元の対象となる同一性水準Dの構成的制約秩序K_D(S)をそのまま維持できないことを意味する。

したがって、最大性と非分解性は別々の条件である。

最大性は閉包の範囲を確定し、非分解性はその閉包が一つの構造個体を形成していることを確定する。

なお、ここでいう「最初」とは、宇宙に時間的に最初に存在したものを意味しない。

個体化された下位構造項を前提としない、存在論的・説明的な基底水準を意味する。

3.9．命題P1――個体性の成立には差異を統一する構造的秩序が必要である

I₀の成立条件を論証する前に、個体性の成立と構造的秩序の関係を明確にしておく。

命題P1：個体性の成立には、差異を統一する構造的秩序が必要である。

個体性の存在論的成立を、個体化以前の差異的条件から説明する理論は、当該の差異的条件が構成的関係Rᶜによって組織化され、対象となる同一性水準における構造的秩序を形成することを示さなければならない。

前提

• 基本前提A1：前個体的差異場Δが存在する。
• 基本前提A2a：Δに内在する差異的規定可能性は、個体化された項を前提とせずRᶜに組み込まれうる。
• 説明原理G：個体性を説明する理論には個体化根拠が必要である。

証明

まず、個体性の成立には、数的統一と数的差異の双方が必要である。

数的統一を説明するためには、複数の差異的条件がなぜ一つの存在者として成立するのかを示さなければならない。

一方、数的差異を説明するためには、その存在者が他の存在者や周囲の領域からどのように区別されるのかを示さなければならない。

しかし、差異的契機が単に並存しているだけでは、なぜそれらが一つの存在者を形成するのかは説明されない。

また、複数の契機を単なる集合として扱っても、それらを一つの統一的な構成的秩序として成立させる根拠は得られない。

したがって、個体性の数的統一を説明するためには、差異的契機のあいだに、それらを組織化する構成的関係が必要になる。

次に、差異的契機を統一する関係は、単なる外的な連結では不十分である。

あるものが一つの個体として成立するためには、その構成的関係が対象となる同一性の水準において実際に規定的な役割を担っていなければならない。

さらに、その関係は、差異的契機をすでに独立した個体として前提することなく成立する必要がある。

この条件を満たす関係が、本稿で定義した構成的関係Rᶜである。

A1およびA2aによれば、個体化以前のΔには差異的規定可能性が存在し、それらは個体化された項を前提とすることなくRᶜに組み込まれうる。

したがって、個体性をΔから構成的に説明しようとする場合、その差異的契機を組織化する構成的秩序を示すことが必要になる。

また、構造的秩序が統合を成立させると同時に、その構成的連結の限界によって境界を形成するならば、数的統一と数的差異は、同一の構成的秩序の異なる側面として説明できる。

以上から、個体性を前個体的差異から構成的に説明する理論は、差異を統一する構造的秩序を提示しなければならない。

ゆえに、P1が成立する。

ただし、P1は、あらゆるΔについてRᶜが必ず実在することを証明するものではない。

また、個体性を原始的事実として認めるあらゆる形而上学的立場を排除するものでもない。

P1が示しているのは、個体性を前個体的差異から構成的に説明しようとする本理論の立場において、その説明には差異を統一する構造的秩序が必要であるということである。

したがって、P1によって構造形成の可能性が説明されても、個別の構造の実在的成立が証明されたことにはならない。

実際の構造形成については、A2bと構成的閉包の成立条件を確認しなければならない。

3.10．命題I₀-T――基底的構造個体の成立

前節までに、前個体的差異場Δに内在する差異的規定可能性が、実在的な構成的関係Rᶜによって組織化されることで、統合と境界形成を伴う構成的閉包を形成しうることを確認した。

また、命題P1によって、個体性を前個体的差異から構成的に説明しようとする場合には、差異を統一する構造的秩序が必要であることを示した。

ただし、構造的秩序が成立しうることと、特定の構造個体が実際に成立していることは区別されなければならない。

基本前提A1・A2aだけでは、あらゆる前個体的差異場Δにおいて構造個体が必ず成立するとは言えない。実際の構造個体の成立には、対象となる同一性水準Dおよび構成的解像度αにおいて、実在的な構成的関係Rᶜが成立していることに加え、その関係による構成的閉包が一定の条件を満たしていることが必要となる。

そこで、基底的構造個体の成立条件を命題I₀-Tとして定式化する。

識別子I₀-Tについて

本稿では、基底的構造個体化I₀の実在的成立条件を論証する命題を、I₀-Tと表記する。

この識別子において、I₀は論証の対象となる基底的構造個体化を示し、Tは、定義D9によって定義されるI₀の概念的内容と区別して、その実在的成立条件を論証する命題を識別するための接尾辞である。

したがって、Tは独立した概念、変数、演算子、あるいは追加の成立条件を表すものではない。また、後に導入される統一定理T1・T2・T3の識別子に含まれるTとも、命名上の関連を持たない。

以下では、I₀-Tを、実在的な構成的関係Rᶜとその構成的閉包が所定の条件を満たす場合に、基底的構造個体S₀が成立することを示す条件付き命題の識別子として用いる。

命題I₀-T：基底的構造個体の成立

前個体的差異場Δにおいて、対象となる同一性水準Dおよび構成的解像度αに関して、実在的な構成的関係Rᶜが成立しているとする。

そのRᶜによって形成される構成的連結成分Uが、次の四条件を満たすとする。

1. 非空性と構成的連結性： Uが非空であり、その内部の差異的規定可能性が、対象となるD・αにおいて成立するRᶜによって、一つの構成的秩序を形成していること。
2. 最大性： Uが、対象となるD・αにおけるRᶜの最大閉包であり、同じ構成的関係の条件を満たしながら、なおUに追加できる差異的契機が存在しないこと。
3. 非分解性： Uが、対象となる同一性水準Dにおいて非分解的であること。すなわち、Uを二つ以上の非空な真部分に分割する任意の非自明な許容分割について、いずれの真部分も、また真部分の組合せも、元の構成的制約秩序K_D(S)を完全には実現しないこと。ただし、すべての分割片を再結合してUそのものを復元する場合は、この判定に含めない。
4. 構成的境界： Uの内部と外部を区別する構成的境界が、対象となるD・αにおいて実在的に成立していること。

この場合、Uは、個体化された下位構造項を前提としない一つの基底的構造個体S₀として成立する。

基本表記は次のとおりである。

I₀(Δ, Rᶜ_{D,α} → S₀)

証明

まず、基本前提A1によって、前個体的差異場Δには、すでに独立した個体として成立しているわけではない差異的規定可能性が存在する。

A2aは、それらの差異的規定可能性が、個体化された構造項を前提とすることなく、構成的関係Rᶜに組み込まれうることを認める。

さらに、本命題ではA2bに基づき、特定のD・αにおいてRᶜが実際に成立していることを前提とする。

したがって、ここで問題となるのは構成的関係の単なる可能性ではなく、特定の差異的規定可能性のあいだに実在する構成的関係である。

第一に、Uは非空であり、その内部の差異的規定可能性は、構成的規定性、同一性関連性、非還元性および個体化以前の成立というRᶜの条件を満たす関係によって組織化されている。

この関係は、すでに独立した複数の個体を外側から結びつけるものではない。

それぞれの差異的規定可能性の位置、役割、規定範囲および構造的統一に関わる構成的関係である。

したがって、Uに属する差異的契機は、単なる並存や集合を形成しているのではなく、一つの構成的秩序を形成している。

これによってUの統合性が成立する。

第二に、Uは対象となるD・αにおけるRᶜの最大閉包である。

したがって、同じ構成的関係の条件を満たしながら、Uに追加することのできる差異的契機は存在しない。

この最大性によって、Uを構成する差異的規定可能性の範囲が確定する。

ここでいう最大性は、構成的連結の範囲を確定する条件である。

したがって、最大性だけからUの非分解性を導くことはできない。

第三に、非分解性は、構成的連結が分割後にも維持されるかどうかとは区別して判定されなければならない。

そのため、Uを二つ以上の非空な真部分U₁、U₂、……、Uₙに分割する任意の非自明な許容分割を考える。

ここでいう許容分割とは、各部分が互いに重複せず、それらの全体によってUが過不足なく構成される分割である。

この分割において、分割された部分のうち一つだけでなく、複数の真部分を組み合わせた場合についても検討しなければならない。

具体的には、任意の非空な真部分の組合せについて、その部分だけで元の構成的制約秩序K_D(S)を同じ同一性水準Dにおいて完全に実現できるかどうかを判定する。

ここで、すべての分割片を再結合してUそのものを復元する場合は、真部分による実現ではないため、判定対象から除外する。

本命題では、いかなる非自明な許容分割についても、真部分または真部分の組合せが、元のK_D(S)を完全には実現しないという非分解性条件が満たされている。

したがって、Uは単に内部の差異的契機が連結されている領域ではなく、対象となる同一性水準Dにおける構成的制約秩序を、一つの単位として実現する構造的単位である。

この判定は、分割によって関係が切断されるという連結性の議論だけから導かれるものではない。

分割後の真部分およびその組合せが、元の構成的制約秩序を完全に実現できるかどうかを、連結性とは独立に検討した結果である。

第四に、Uの内部と外部を区別する構成的境界が成立している。

この境界は、単なる分析上の区分や、最大性から自動的に導かれるものではない。

対象となるD・αにおいて、Uに含まれる差異的規定可能性と、Uの構成的閉包に含まれない外部の差異的規定可能性とを区別する、実在的な構成的条件によって成立する。

したがって、Uの内部においては一つの構成的秩序が統合され、その構成的閉包に含まれない領域とのあいだには、構成的な境界が成立している。

以上から、Uは、非空性と構成的連結性、最大性、非分解性および構成的境界という四条件を満たしている。

ゆえに、Uは単なる差異的契機の集合ではなく、個体化された下位構造項を前提としない、一つの基底的構造個体S₀として成立する。

したがって、

I₀(Δ, Rᶜ_{D,α} → S₀)

が成立する。

I₀-Tの適用範囲と位置づけ

この命題は、A1・A2aから、あらゆるΔについて必ず構造個体が成立することを主張するものではない。

A1は前個体的差異場の存在を認め、A2aはそこに内在する差異的規定可能性が構成的関係に組み込まれうることを認める。

しかし、実際の構造個体の成立には、A2bによって認められるRᶜの実在的成立と、その関係による構成的閉包が最大性・非分解性・構成的境界の条件を満たすことが必要となる。

したがって、I₀-Tは、あらゆる差異場から構造個体が必然的に発生することを示す命題ではなく、特定の構成的条件が満たされた場合に、その閉包が一つの構造個体として成立することを示す条件付き命題である。

また、最大性と非分解性は異なる役割を持つ。

最大性は、同一のD・αにおいてRᶜによる閉包がどこまで及ぶのかを確定する。

これに対して、非分解性は、その閉包が対象となる同一性水準Dにおいて、複数の独立した部分に還元できない一つの構造的単位を形成していることを確定する。

さらに、構成的境界は、その構造的単位と外部の差異的領域とのあいだに成立する実在的な区別を確定する。

この三条件を相互に区別することによって、単に連結された領域を、そのまま一つの個体として扱うことを避けることができる。

ここでいう「基底的」とは、時間的に最初に存在したという意味ではない。

構造内部の個々の契機が、独立した構造項として個体化されることを前提としない、存在論的・説明的な基底水準を意味する。

したがって、S₀は、すでに個体化された複数の構造項を集めて形成された個体ではない。

むしろ、Rᶜによる構成的閉包そのものが一つの構造的単位を形成することによって成立する。

ただし、I₀-Tだけで、構造個体S₀と他の構造個体との数的差異や、変化を通じた個体的同一性のすべてが説明されたわけではない。

これらについては、構造全体の数的個体性を説明するための構成条件を順に定義し、その後、命題P2aにおいて検討する。

第4章　構造全体の数的個体性――J_D,α(S)とP2a

4.1．Kだけでは数的個体性を説明できない

前章では、Rᶜによる構成的閉包によって、一つの構造個体S₀が成立する条件を示した。

しかし、構造が一つの構造個体として成立することと、その構造が他の構造から数的に区別されることは、完全に同じ問題ではない。

例えば、同じ目的、同じ規則、同じ権限配分を持つ二つの組織が存在していても、それらが同一の組織であるとは限らない。

同じ構造的不変項K_D(S)を持つことだけでは、具体的な構造個体としての数的同一性は保証されない。

ここで必要となるのは、その構造が何によって具体的に実現され、どのような構成的な配置や境界を持っているのかという情報である。

そのため、本稿では、構造的不変項、具体的な構成的閉包、および構成的配置を区別したうえで、それらを統合する構造的個体化プロフィールを導入する。

4.2．定義D10・D11――構成的配置Πと構造的個体化プロフィールJ

定義D10：構成的配置Π_D^α(S)

構成的配置Π_D^α(S)とは、対象となる同一性水準Dおよび構成的解像度αにおいて、構造Sの具体的な構成的実現が、前個体的差異場Δおよび周囲の構造的秩序のなかで占める配置、境界および関係的位置のうち、構造Sの成立および他の構造との数的な区別に構成的に関与するものをいう。

Π_D^α(S)は、構造の外側にあるすべての関係を含むものではない。

また、その関係的位置は、すでに個体化された他の存在者との位置関係だけに限定されない。

Δ内部の差異的領域において、具体的な構造形成が持つ関係的範囲や境界も含む。

基本表記：

Π_D^α(S)

定義D11：構造的個体化プロフィールJ

構造的個体化プロフィールJとは、対象となる同一性水準Dおよび構成的解像度αにおいて、ある構造Sを具体的な一つの構造個体として説明するための、構造的不変項、具体的な構成的閉包、および構成的配置の統合的プロフィールである。

基本表記は次のとおりである。

J_{D,α}(S) = <K_D(S), B_D^α(S), Π_D^α(S)>

ここでΠ_D^α(S)は、定義D10で定義した構成的配置を表す。

ここで、三つの要素は次の役割を持つ。

K_D(S)：構造的不変項

何が維持されれば、同じ構造的同一性が成立するのかを示す。

B_D^α(S)：構成的閉包

その構造的同一性が、どのような具体的な構成的関係によって実現されているのかを示す。

Π_D^α(S)：構成的配置

その構造的実現が、前個体的差異場Δおよび周囲の構造的秩序のなかで、どのような配置、境界および関係的位置を占めているのかを示す。

Π_D^α(S)は、構造の外側にあるすべての関係を含むものではない。

対象となる構造の成立や、他の構造との数的な区別に構成的に関与する関係だけを含む。

また、その位置関係は、すでに個体化された他の存在者との位置関係だけに限定されない。

Δ内部の差異的領域において、具体的な構造形成がどのような関係的範囲や境界を持っているのかも含む。

これによって、基底的構造個体S₀のように、個体化された下位構造項を前提としない構造にも適用できる。

ここで重要なのは、Jそのものが独立した第四の構成要素ではないという点である。

Jは、個体性を成立させる条件を統合的に表現するプロフィールであり、その実在的な条件はK・B・Πである。

Jを第四の実体として導入すれば、そのJ自身の個体性を説明する必要が生じる。

したがって、本稿ではJを実在的な構成条件の統合的表現として位置づける。

4.3．K・B・Πの役割の相違

三つの要素は、それぞれ異なる問題を説明する。

Kだけでは、同一性を維持する条件は分かっても、その条件が具体的に何によって実現されているのかは分からない。

Bだけでは、具体的な関係ネットワークは分かっても、なぜそのネットワークが対象の同一性を実現するのかは分からない。

Πだけでは、位置や境界は分かっても、その配置がなぜ一つの構造を形成するのかは説明できない。

したがって、三つの要素を相互に区別したうえで、統合的に扱う必要がある。

J_{D,α}(S) = <K_D(S), B_D^α(S), Π_D^α(S)>

この構成によって、構造的同一性と構造の具体的な数的個体性とを区別することができる。

4.4．同じKを持つ二つの構造の数的差異

二つの構造S₁とS₂について、次の関係が成立しているとする。

K_D(S₁) = K_D(S₂)

しかし、具体的な構成的閉包や構成的配置が異なる場合には、両者は別個の構造個体でありうる。

例えば、

B_D^α(S₁) ≠ B_D^α(S₂)

または、

Π_D^α(S₁) ≠ Π_D^α(S₂)

であれば、

J_{D,α}(S₁) ≠ J_{D,α}(S₂)

となる。

この場合、両者は同じ構造的不変項を持ちながら、具体的な構成的実現や配置・境界の差異によって別個の構造個体として成立する。

ただし、K・B・Πだけでなく、それらを成立させる非自明な関係的位置まで完全に識別不能である場合には、構造的に区別される二つの個体を無条件に措定しない。

これは、数的差異を数的差異そのものによって説明することを避けるためである。

したがって、本理論の個体化原理は、構造的に識別可能な数的個体性に射程を限定する。

4.5．命題P2a――構造全体の数的個体化

命題P2a：構造全体の数的個体化

前節の命題I₀-Tによって、前個体的差異場Δにおける実在的構成関係Rᶜから、一つの基底的構造個体S₀が成立することを確認した。

ただし、基底的構造個体が成立することと、その構造全体の数的個体性が十分に説明されることは区別されなければならない。

I₀-Tが確立するのは、構造内部の個々の契機の個体化を前提としない一つの構成的単位の成立である。

これに対して、本命題では、その構造全体がなぜ一つの個体であり、他の構造からどのように区別され、さらに構成要素や状態の変化を通じてどのように同一の個体として維持されるのかを説明する。

そこで、構造全体の数的個体性をP2aとして定式化する。

前個体的差異場Δにおいて、対象となる同一性水準Dおよび構成的解像度αを固定した実在的構成関係Rᶜが成立し、その関係による最大構成的閉包Uが命題I₀-Tの条件を満たしているとする。

I₀-Tによって成立する基底的構造個体S₀を、以下では構造的個体化プロフィールJの適用対象としてSと表記する。

さらに、K_D(S)、B_D^α(S)、Π_D^α(S)が、個体化や第一性の結論から逆算されることなく、独立に確定されているとする。

このとき、Uが次の条件を満たすならば、Uは一つの構造個体Sとして数的に個体化される。

1. 統合性： 差異的契機が一つの構成的秩序に統合されていること。
2. 非分解性： 対象となる同一性水準Dにおいて非分解的であること。すなわち、Uを二つ以上の非空な真部分に分割する任意の非自明な許容分割について、いずれの真部分も、また真部分の組合せも、元の構成的制約秩序K_D(S)を完全には実現しないこと。ただし、すべての分割片を再結合してUそのものを復元する場合は、この判定に含めない。
3. 構成的境界： 構造の内部と外部を区別する構成的境界が成立していること。
4. 具体的配置： その構造の具体的な構成的配置が確定されていること。
5. 他構造との差異： 同一のD・αのもとにある他の構造とのあいだに、非自明な構成的差異が存在し、その差異が構造的個体化プロフィールJによって識別可能であること。

さらに、個体化根拠充足原理Gが要求する個体的同一性までを説明するためには、次の条件も必要となる。

1. 同一性の維持条件： K_D(S)の維持範囲、B_D^α(S)の構成的連続性、およびΠ_D^α(S)の許容される変化が、対象となる同一性水準Dの判定基準に基づいて、個体化や第一性の結論から独立に確定されていること。

さらに、対象となる通時的同一性の主張が実際の変化系列を対象とする場合には、その変化系列に含まれる各構成状態と、それらを結ぶ構成的な継承関係が確認されなければならない。各段階においてK_D(S)の必要な構成的制約が維持され、B_D^α(S)の構成的連続性が追跡可能であり、Π_D^α(S)の変化が独立に確定された許容範囲に収まっていることが必要である。

このとき、各段階を結ぶ構成的な継承関係は、同一の個体であるという結論を前提として認めるのではなく、構成的条件の継承によって独立に確認されなければならない。

特に第五の条件は、数的個体性の説明にとって必要である。

構造が一つの統合された秩序を形成していることだけでは、他の構造から数的に区別されることは保証されない。

したがって、他構造との非自明な差異が、構造的不変項K、具体的な構成的閉包B、構成的配置Π、またはそれらを実現する非自明な関係的位置において確認されなければならない。

この差異は、単なる分析上の名称の違いや、恣意的なラベル付けによって成立するものではない。

同一のD・αにおいて、構造の構成的実現を実際に区別する差異でなければならない。

例えば、比較対象となる構造S’とのあいだに、

K_D(S) ≠ K_D(S’)

または、

B_D^α(S) ≠ B_D^α(S’)

または、

Π_D^α(S) ≠ Π_D^α(S’)

が成立する場合には、その差異によってJの異なるプロフィールが成立する。

ただし、これらの差異は、それ自体が対象となるD・αにおける実在的な構成的差異であることが確認されなければならない。

K・B・Πの各構成条件が完全に一致し、それらを成立させる非自明な関係的位置まで完全に識別不能である場合には、二つの存在者があることを説明なしに認めない。

証明

命題I₀-Tによって、Uは一つの基底的構造個体S₀として成立している。以下では、この同じ構造個体を、構造的個体化プロフィールJの適用対象としてSと表記する。

このことによって、差異的契機の単なる集合ではなく、一つの構成的秩序を持つ統合された単位が成立している。

ただし、I₀による基底的構造個体の成立だけでは、他構造との数的差異や、変化を通じた個体的同一性までが十分に説明されたことにはならない。

そこで、K・B・Πによる構成的個体化プロフィールを検討する。

まず、K_D(S)によって、その構造が同一の構造として成立・存続するために必要な構成的制約が定まる。

次に、B_D^α(S)によって、その制約を実際に実現している構成的閉包が確定される。

さらに、Π_D^α(S)によって、その具体的実現の配置、境界および関係的位置が確定される。

これらによって、

J_{D,α}(S) = <K_D(S), B_D^α(S), Π_D^α(S)>

が成立する。

ここで、数的統一と数的差異を区別する必要がある。

第一に、数的統一は、Uの構成的秩序、非分解性および構成的境界によって説明される。

構成的秩序によって差異的契機が統合され、非分解性によって元の構成的制約秩序を完全に実現する部分構造への還元が排除され、構成的境界によって内部と外部が区別される。

これらの条件によって、Uが一つの構造的単位を形成していることが説明される。

第二に、他構造との数的差異は、当該構造と比較対象とのあいだに存在する非自明な構成的差異によって説明される。

この差異は、K・B・Πのいずれか、またはそれらに具体化された非自明な関係的位置の違いとして確認されなければならない。

そして、その差異がJによって識別可能である場合には、当該構造と比較対象とを異なる数的個体として区別する根拠が得られる。

したがって、Jが成立しているという形式的事実だけから、他構造との数的差異を自動的に導くことはできない。

実際の対象について構成的差異が独立に確認され、Jがその差異を識別できることが必要である。

第三に、個体的同一性については、第六の条件を検討する。

まず、K_D(S)の維持範囲、B_D^α(S)の構成的連続性、およびΠ_D^α(S)の許容される変化が、対象となる同一性水準Dの判定基準に基づいて独立に確定されている。

このことによって、何が維持されれば同じ構造個体として扱えるのか、また、どのような変化が同一性の維持と両立するのかが、個体化や第一性の結論から逆算されることなく定まる。

しかし、判定基準の独立した確定だけで、実際の変化を通じた同一性の維持が証明されたことにはならない。

そこで、対象となる変化系列について、各構成状態と、それらを結ぶ構成的な継承関係を確認する。

この確認においては、各段階でK_D(S)の必要な構成的制約が維持されていること、B_D^α(S)の構成的連続性が各段階を通じて追跡可能であること、Π_D^α(S)の変化が独立に確定された許容範囲に収まっていることを検討する。

また、隣接する構成状態のあいだに成立する継承関係は、単なる時間的な前後関係や、同一個体であるという判定だけによって認められるものではない。

各段階における構成的制約、構成的閉包および配置の対応を通じて、構成的な継承が独立に確認されなければならない。

これらが満たされる場合、構成要素や状態に変化が生じても、その変化は、対象となる同一性水準Dにおいて同一の構造個体の維持と両立する。

したがって、個体的同一性を単に同じKを持つという形式的な一致に還元してはならない。

許容される変化の範囲、構成的閉包の連続性、および配置の変化が、対象となる同一性水準Dにおいて適切に対応していることが必要である。

以上によって、数的統一、他構造との数的差異、および個体的同一性を、それぞれ異なる構成的条件によって説明することができる。

一方、Jおよび非自明な関係的位置が完全に識別不能である場合には、構造的に区別された二つの個体を無条件に措定しない。

以上から、Gが要求する数的統一・数的差異・個体的同一性を、構成的な条件によって説明できる。

ゆえに、P2aが成立する。

P2aの理論的位置づけ

P2aが重要なのは、構造全体の個体性を、構造内部の個々の契機の個体性から独立した問題として扱う点である。

構造内部の各契機が個体化されていることを、構造全体が一つの個体として成立するための最初の前提にしてはならない。

それを認めれば、構造全体の個体性を説明するために、すでに個体化された構造項を前提することになり、本理論の出発点が失われる。

本稿では、まずRᶜによる構成的閉包から構造全体の個体性を確立し、その後で内部の契機を個体化する。

また、構造全体の数的個体性を説明することと、その個体が変化を通じて同一性を維持することは、関連しているが異なる説明課題である。

前者は、構造が一つの個体として成立し、他構造から区別されることを説明する。

後者は、その構造の構成的制約と実現が変化を通じてどのように継承されるかを説明する。

本理論では、これらを同一の構造的個体化プロフィールJに関係づけつつ、数的統一・数的差異・個体的同一性のそれぞれに必要な条件を区別する。

これによって、個体性を単なる静的な構成の問題に限定せず、構造の変化と存続を含む存在論的問題として扱うことができる。

第5章　構造と構造項の相互構成――C・I・I₀の区別

5.1．構造と構造項の相互構成の問題

構造的個体化を考えると、構造と構造項は互いに関係しながら成立するように見える。

一方では、構造が内部の契機を特定の位置や役割を持つ構造項として個体化する。

他方では、構造そのものが、複数の構成項によって具体的に実現される。

この場合、構造が構造項を成立させ、構造項が構造を成立させるという相互関係が生じる。

しかし、これを同一水準で説明すると、次のような循環が発生する可能性がある。

S → xᵢ → S

この循環を避けるためには、構造と構造項の関係を一つの個体化作用に還元するのではなく、異なる存在論的水準における成立関係として区別しなければならない。

5.2．定義D12――構成関係C

定義D12：構成関係C

構成関係Cとは、ある構造水準においてすでに個体化されている下位構造項が、より上位の構造を具体的に実現する関係である。

基本表記は次のとおりである。

C({xᵢ at Sₗ}, Rᶜ → Sₗ₊₁)

ここで、Sₗは下位水準の構造、Sₗ₊₁は上位水準の構造、xᵢは下位水準Sₗにおいて個体化された構造項である。

例えば、複数の細胞が組織を構成する場合、細胞はすでに下位水準において個体化されている。

それらの細胞が組織という上位構造を具体的に実現する関係がCに当たる。

Cは、異なる構造水準のあいだに成立する構成関係である。

Cが適用されるためには、下位構造項が上位構造の分析とは区別された下位水準において個体化されていなければならない。

したがって、Cは、下位構造項自体を最初に個体化する関係ではない。

また、CとRᶜは区別される。

Rᶜは構造形成に関わる一般的な構成的関係であり、Cは異なる構造水準のあいだに成立する、下位構造項による上位構造の具体的実現を表す関係である。

5.3．定義D13――個体化関係I

定義D13：個体化関係I

個体化関係Iとは、すでに成立した構造Sの内部において、個体化以前の差異的契機mᵢが、構造的不変項K_D(S)と構成的関係の秩序によって特定の位置、役割および同一性条件を与えられ、一つの構造項xᵢとして成立する関係である。

基本表記は次のとおりである。

I(S, mᵢ → xᵢ）

Iは、構造そのものを成立させる関係ではない。

すでに成立している構造Sを基盤として、その内部の差異的契機が特定の構造項として個体化される関係である。

したがって、IはI₀ともCとも異なる。

I₀は、前個体的差異場から基底構造を成立させる。

Iは、成立した構造の内部で差異的契機を構造項として成立させる。

Cは、すでに個体化された下位構造項によって上位構造を具体的に実現する。

この三つは、同じ個体化作用を異なる名称で呼んでいるのではない。

異なる存在論的水準における成立関係を示している。

5.4．構造項の個体化条件I-1〜I-4

構造が成立したからといって、その内部のあらゆる差異的契機が自動的に個体化されるわけではない。

構造内部には、単なる状態、性質、一時的な変化、偶然的な差異などが存在する。

それらすべてを独立した構造項として扱えば、構造項と単なる状態の差異を区別できなくなる。

そのため、ある差異的契機が独立した構造項として個体化されるためには、次の四条件を満たす必要がある。

I-1：構成的役割の確定

mᵢが構造Sにおいて、特定の構成的役割を実際に担っていること。

I-2：関係的識別可能性

対象となるDおよびαにおいて、mᵢが他の候補となる契機から区別されること。

I-3：同一性条件の成立

mᵢが構造項として持つ同一性条件を特定できること。

I-4：構成的安定性

その契機が一時的な状態の差異ではなく、対象となる同一性水準において固有の構成的位置を維持していること。

この四条件が満たされる場合、mᵢは独立した構造項xᵢとして個体化される。

5.5．関係的識別可能性と弱い識別可能性

ここで重要なのは、構造項の個体化を内在的性質の違いだけに限定しないことである。

二つの差異的契機m₁とm₂が同じ内在的性質を持っていたとしても、それらが構造内部において異なる関係的位置を占めている場合には、関係的な差異によって識別される可能性がある。

例えば、二つの構造項x₁とx₂のあいだに、非反射的な構成的関係Rが成立しているとする。

R(x₁,x₂)

かつ、

¬R(x₁,x₁)

である場合、x₁とx₂が同一であると仮定すれば、非反射的なRの条件に反する。

したがって、

x₁ ≠ x₂

が導かれる。

このような関係的な識別可能性によって、内在的性質の違いがない場合にも、構造的関係から個体化を説明できる。

ただし、この推論を成立させるためには、Rが実在する構成的関係であり、対象となる構造の同一性水準に関与していることが必要である。

また、構成的関係によっても区別できないものについて、無条件に数的複数性を措定することは認めない。

本稿は、単なる分析上の区別を、そのまま存在論的な数的差異に変換することを避ける。

5.6．命題P2b――構造内部の差異的契機の個体化

以上を踏まえ、構造内部の個体化を次のように定式化する。

命題P2：構造内部の差異的契機の個体化

構造SがP2aによって一つの構造個体として成立し、その内部に差異的契機mᵢが存在するとする。

mᵢがI-1〜I-4を満たす場合、個体化関係Iによって、mᵢは構造項xᵢとして成立する。

I(S, mᵢ → xᵢ)

証明

P2aによって、Sは一つの構造個体として成立している。

mᵢはSの内部において特定の構成的役割を担っている。

また、対象となるDおよびαにおいて、他の差異的契機と区別される関係的位置を持っている。

さらに、その役割は対象となる同一性水準において独立した同一性条件を持ち、構成的位置にも一定の安定性がある。

したがって、mᵢは単なる状態や性質の差異ではなく、一つの構造項として成立する。

ゆえに、I(S, mᵢ → xᵢ)

が成立する。

これによって、P2aとP2bの役割が明確になる。

P2aは構造全体の個体性を説明する。

P2bは構造内部の個体化可能な契機を個別の構造項として説明する。

この二つを同一視しないことが、本理論の個体化論にとって重要である。

5.7．CとIの循環問題

CとIを区別することで、構造と構造項のあいだに存在する実在的な相互構成を認めながら、説明上の循環を回避することができる。

それぞれの関係を、入力と出力によって整理すると、次のようになる。

関係	定義番号	入力	出力
I₀	D9	前個体的差異場ΔとRᶜ	基底構造S₀
I	D13	成立した構造Sと内部契機mᵢ	構造項xᵢ
C	D12	個体化された下位構造項	上位構造S⁺

したがって、存在論的な生成順序は次のようになる。

I₀(Δ, Rᶜ → S₀)

I(S₀, mᵢ → xᵢ)

C({xᵢ}, Rᶜ → S₁)

ここでは、最初にI₀によって基底構造が成立する。

次にIによって、その内部の差異的契機が構造項として個体化される。

さらにCによって、個体化された下位構造項が上位構造を具体的に実現する。

この順序では、IとCが同一の対象を同一水準で相互に前提とすることはない。

したがって、実在的な相互規定を認めながら、説明上の循環を避けることができる。

ただし、ここでの解決は、あらゆる構造的相互依存が循環を生まないことを意味するものではない。

下位水準の個体性が実際には上位構造から逆算されている場合や、同一水準の個体性を構造と構造項が相互に説明している場合には、循環の問題が残る。

具体的な事例では、下位水準の個体化条件、上位構造のK_D(S)、および両者を接続する対応関係を独立に確認しなければならない。

第6章　構造内部の第一性――構成的同一性依存OD

6.1．構造全体の優先性と内部の第一性

構造がその内部の個体性を成立させるという主張と、構造内部のある項が別の項に対して第一であるという主張は、異なる問題である。

本稿が対象とする第一性は、構造全体がその部分に対して優先するという意味ではない。

また、ある項が構造のなかで重要な役割を担っているという意味でもない。

問題となるのは、特定の構造において、ある項の実在的な規定が、他の項の同一性条件を構成的に決定しているかどうかである。

そのため、まず構造項の個体性が成立していなければならない。

何が何に依存しているのかを論じるためには、依存関係の項が対象となる構造の内部で何であるのかを確定しておく必要がある。

しかし、個体化が成立しても、それだけでは第一性は導かれない。

第一性が成立するためには、個体化された項のあいだに、特定の構成的同一性依存関係が成立していることが必要となる。

6.2．定義D14――構成的同一性依存OD

構造内部に第一性が成立するためには、単にある項が別の項に因果的な影響を与えているだけでは不十分である。

問題となるのは、ある項の実在的な規定が、別の項の同一性条件を実際に成立させているかどうかである。

本稿では、この関係を構成的同一性依存ODと呼ぶ。

定義D14：構成的同一性依存OD

構成的同一性依存ODとは、特定の構造S、同一性の水準Dおよび規定次元dにおいて、ある構造項Bの該当する同一性条件が、別の構造項Aの実在的な規定に構成的に依存している関係である。

基本表記は次のとおりである。

OD_{S,D,d}(B,A)

この表記は、構造Sの同一性水準Dにおける規定次元dにおいて、Bの同一性条件がAに構成的に依存していることを意味する。

ここで、Dとdを区別する必要がある。

• D：何の同一性を問題にするのかという同一性の水準。
• d：その同一性を構成的に決定する特定の規定次元。

例えば、Dが組織的・制度的同一性である場合、dは任命権限、意思決定秩序、権限配分などの特定の規定次元になりうる。

ODは、必ずしも非対称的に成立するわけではない。

AとBが相互に依存する場合も、BがAに一方向に依存する場合も、AがBに一方向に依存する場合も認められる。

したがって、ODそのものは第一性を意味しない。

ODは、一般的な構成的同一性依存関係を表す概念である。

6.3．ODの判定における実在的定義

ODを判定するためには、AとBのあいだにどのような構成的依存が存在するのかを、実在的な条件に即して確認しなければならない。

単に、ある項の存在が他の項の存在にとって重要であると述べるだけでは不十分である。

また、BがAに依存していると最初から定義し、その定義を根拠としてODを認めることもできない。

ODの判定に際しては、少なくとも次の五条件を満たさなければならない。

条件1：構造項の独立した個体化

AとBは、ODの結論から逆算することなく、それぞれ独立に構造項として確定されていなければならない。

ここでいう独立とは、構造から独立して存在するという意味ではない。

ODによる非対称性の判定とは別の基準によって、それぞれの位置、役割、同一性条件が確定しているという意味である。

したがって、P2による個体化条件と、ODによる依存関係の判定は区別されなければならない。

条件2：Bの実在的定義におけるAの構成的関与

Bの実在的定義には、Aの実在的な規定が構成条件として含まれていなければならない。

単なる言語的な言及や因果的な影響ではなく、Aの規定が実際にBの同一性条件を成立させている必要がある。

条件3：Aの実在的定義におけるBの非構成性

Aの実在的定義には、Bの存在が構成条件として含まれていてはならない。

また、Aが複合的な構造項である場合には、その複合体全体の同一性条件を確認しなければならない。

複合体の一部分がBから独立しているという事実だけで、複合体全体の独立性を認めることはできない。

条件4：個体化単位の一貫性

AとBの個体化単位は、それぞれの実在的定義によって正当化されていなければならない。

Aを全体として扱う場合には、A全体の同一性条件を検討する。

Aの一部分だけを扱う場合には、その部分が独立した構造項として成立する根拠を示す。

複数の個体化単位が正当に成立し、それぞれで判定が異なる場合には、ODの成立を当該単位に相対的なものとして限定する。

条件5：補助的な検証

反事実的変更、代替可能性および補償関係を確認する。

ただし、これらは実在的定義に基づいて確認された構成的依存を補助するものであり、それ自体がODを成立させるわけではない。

特に、逆方向のODが単に確認されていないことと、逆方向のODが実際に成立していないことは区別しなければならない。

第一性を認めるためには、後者を独立した根拠によって示す必要がある。

6.4．ODの具体的判定例――制度的役割設定権限と会計担当職

以上の条件を具体的に示すため、制度的組織の事例を考える。

ここでは、次のような制度的秩序を備えた仮想的な組織Sを想定する。

当該組織の総会には、下位の制度的役割を設定・変更・廃止する一般的な権限が与えられている。

その権限によって、会計担当職という制度的役割が設定されているとする。

このとき、二つの構造項を次のように定める。

A：総会に帰属する一般的な制度的役割設定権限。

B：会計担当職という制度的役割。

対象となる同一性水準Dは組織的・制度的同一性とし、規定次元dは下位制度的役割の設定・変更・廃止を可能にする制度的権限とする。

まず、AとBがそれぞれ構造項として個体化されていることを確認する。

Aは、特定の会計担当職の存在とは独立して、下位の役割を設定・変更・廃止する権限として特定できる。

Bは、単に財務管理を行う人物が存在することではなく、当該組織において制度的に設定された会計担当職として特定できる。

したがって、両者はそれぞれ異なる制度的役割と同一性条件を持つ構造項として区別される。

次に、Bの実在的定義を検討する。

会計担当職Bは、単に財務管理という機能を実行する人物が存在することによって成立するのではない。

当該組織において、会計担当職という制度的役割が設定され、その役割の権限、責任、範囲が決定されていることによって成立する。

そして、この仮想的な組織では、その制度的役割の設定はAに帰属する一般的な制度的権限によって行われている。

したがって、Bの制度的同一性条件には、Aの実在的な規定が構成条件として含まれている。

一方、Aの一般的な制度的役割設定権限は、特定の会計担当職Bが存在することを必要としない。

会計担当職が設定されていない場合でも、Aは他の下位役割を設定する権限として存続しうる。

また、会計担当職の廃止や変更によって、Aの一般的な制度的権限そのものが消滅するわけではないとする。

したがって、同一の構造S、同一性水準D、同一の規定次元dにおいて、次の関係が成立する。

OD_{S,D,d}(B,A)

一方、逆方向の依存については、

¬OD_{S,D,d}(A,B)

が成立する。

ゆえに、

A ≺_{S,D,d} B

となる。

つまり、総会に帰属する一般的な制度的役割設定権限は、会計担当職という制度的役割に対して、当該構造・同一性水準・規定次元における第一性を持つ。

ただし、この結論は、ここで設定した制度的条件を備えた組織モデルに限られる。

会計担当職の設置が義務づけられており、その廃止権限が総会に認められていない場合や、会計担当職の制度的同一性が別の独立した規則によって成立している場合には、この非対称性は認められない。

また、総会の一般的な権限自体が上位の制度的秩序に依存している場合、その上位の制度的秩序との関係は別の規定次元において検討する必要がある。

この事例は、Aがあらゆる意味で絶対的に第一であることを示すものではない。

構造相対的第一性が、具体的な構造項の実在的定義と構成的依存の非対称性によって判定されることを示すものである。

6.5．制度的役割の実在例――スイス連邦参事会における構成員資格と大統領職

前節では、総会に帰属する一般的な制度的役割設定権限と、そこから設定される会計担当職の関係を通じて、構成的同一性依存ODの判定方法を示した。

本節では、実在する制度的組織の事例として、スイス連邦参事会における構成員資格と連邦大統領職の関係を検討する。

この事例を取り上げる理由は、連邦大統領という役職が、連邦参事会の構成員であることを制度上の成立条件としている一方、連邦参事会の構成員であることは、その人物が大統領に選出されることを必要としないからである。

ただし、この関係を適切に分析するためには、まず対象となる構造Sと同一性水準Dを区別しなければならない。

分析対象となる構造と同一性水準

本事例における構造Sは、スイス連邦参事会という制度的構造である。

スイス連邦参事会は、連邦の最高執行機関であり、七人の構成員からなる合議体である。

現行スイス連邦憲法第175条は、連邦参事会が七人の構成員によって構成され、その構成員が連邦議会によって選出されることを規定している。また、第176条は、連邦大統領および副大統領が連邦参事会の構成員の中から連邦議会によって一年間選出されることを定めている。

さらに、第177条は、連邦参事会の決定が合議体として行われることを規定している。

したがって、連邦大統領は、連邦参事会とは別個の独立した執行機関の長として位置づけられているのではない。連邦参事会の構成員の一人が、一定期間、その議長職を担う制度的な役職である。

ここで重要なのは、本節が連邦参事会全体の制度的・憲法的同一性を直接分析するものではないという点である。

本節が対象とする同一性水準Dは、次のように限定される。

D = 連邦参事会内部における憲法上の役職・資格秩序の同一性

このDにおいて問題となるのは、連邦参事会の構成員資格と連邦大統領資格が、それぞれどのような成立条件を持ち、どのような制度的関係に置かれているかということである。

したがって、ここでは連邦参事会という制度全体の存続条件と、その内部に成立する個別の役職・資格の同一性条件を区別する。

また、ODの判定に用いる規定次元dは、次のように設定する。

d = 憲法上の資格成立条件と役職付与の関係

これは、ある人物が連邦参事会の構成員として成立するための条件と、その構成員に連邦大統領という役職が付与されるための条件を扱う規定次元である。

以上を踏まえ、比較される二つの構造項を次のように定める。

• A：特定人物pの連邦参事会構成員資格。
• B：同じ人物pの連邦大統領資格。

ここでAとBは、人物pそのものを意味するのではない。

Aは、pが連邦参事会の構成員として持つ制度的資格である。

Bは、pが連邦大統領として選出され、その役職を担うことによって持つ制度的資格である。

したがって、両者は同じ人物に帰属するが、それぞれ異なる制度的成立条件と役割を持つ構造項である。

また、Dが連邦参事会内部の役職・資格秩序の同一性に限定されているため、AとBは同一の構造S、同一性水準Dおよび規定次元dにおいて分析される。

AとBの独立した個体化

ODの非対称性を判定する前に、AとBがそれぞれ独立した構造項として個体化されていることを確認する必要がある。

この確認は、ODの結論から逆算して行ってはならない。

まず、P2bにおける構造項の個体化条件I-1〜I-4に照らして、AとBの制度的な位置と同一性条件を検討する。

Aについては、連邦議会によって連邦参事会の構成員として選出されることによって、その制度的資格が成立する。

Aは、連邦参事会の一員として、合議体の意思決定に参加し、所管する部局の事務を担う制度的な役割を持つ。

その成立条件は、連邦大統領に選出されることとは独立している。

一方、Bについては、連邦参事会の構成員の中から連邦大統領として選出されることによって、その制度的資格が成立する。

Bは、連邦参事会の議長を務めるという固有の役割を持ち、一年間の任期を伴う。

このように、AとBは、それぞれ異なる制度的役割、関係的位置および同一性条件を持っている。

また、Aは構成員資格として、Bは大統領資格として、制度的な役割を継続的に実現する構造項である。

したがって、両者は単なる一時的な状態や人物の属性の違いではなく、連邦参事会の役職・資格秩序において個別の構成的位置を占める制度的構造項として識別できる。

ここでの個体化は、AとBが連邦参事会という構造から独立して存在するという意味ではない。

それぞれの制度的な位置と同一性条件が、ODの非対称性を判定する前に、独立した基準によって確定されているという意味である。

Bの実在的定義におけるAの構成的関与

次に、Bの実在的定義を検討する。

連邦大統領資格Bは、単に特定の人物が政府において重要な役割を担っていることによって成立するのではない。

Bは、連邦憲法に基づく選出手続きによって、連邦参事会の構成員の中から特定の人物が連邦大統領に選出されることによって成立する。

現行連邦憲法第176条第1項は、連邦大統領が連邦参事会の議長を務めることを規定している。

同条第2項は、連邦大統領および副大統領が連邦参事会の構成員の中から連邦議会によって一年間選出されることを定めている。

この規定により、連邦大統領資格Bの成立条件には、その人物が連邦参事会の構成員であるという資格Aが含まれている。

つまり、大統領資格Bは、構成員資格Aを持つ者に対して付与される追加的な制度的資格である。

ただし、AだけでBが成立するわけではない。

Bの成立には、構成員資格Aに加えて、連邦議会による選出と、一年間の任期という独自の制度的条件も必要である。

ここで重要なのは、Bの同一性条件の一部としてAが構成的に関与しているということである。

AはBの成立に必要な制度的前提であり、単にBに時間的に先行する資格ではない。

仮に人物pが連邦参事会の構成員でなければ、その人物が同じ制度的意味で連邦大統領に選出されることはできない。

したがって、Bの実在的定義には、Aの実在的な規定が構成条件として含まれている。

この関係は、単なる因果的な影響でも、行政上の便宜でも、言語上の定義関係でもない。

連邦憲法が定める大統領資格の成立条件そのものに関わる制度的依存である。

ゆえに、同一の構造S、同一性水準Dおよび同一の規定次元dにおいて、次の関係が成立する。

OD_{S,D,d}(B,A)

これは、連邦大統領資格Bの同一性条件が、連邦参事会構成員資格Aの実在的な規定に構成的に依存していることを意味する。

Aの実在的定義におけるBの非構成性

次に、逆方向の依存が成立するかどうかを検討する。

連邦参事会構成員資格Aは、連邦議会による構成員選出によって成立する制度的資格である。

その資格を持つために、当該人物が連邦大統領に選出される必要はない。

構成員資格Aの成立条件には、連邦大統領資格Bが構成条件として含まれていない。

このことは、制度規定だけでなく、実際の在任例からも確認できる。

例えば、Wilhelm Matthias Naeffは、連邦参事会に27年間在任したが、連邦大統領を務めたのは1853年の一度だけであった。

この事例は、同一人物について、構成員資格Aが成立し継続していても、大統領資格Bが成立していない期間が存在しうることを示している。

したがって、構成員資格Aは、大統領資格Bが成立することを必要としない。

また、連邦大統領職の任期が終了したとしても、そのことだけで連邦参事会構成員資格が失われるわけではない。

連邦大統領としての一年間の役職と、連邦参事会構成員としての任期は、異なる制度的条件によって成立しているからである。

つまり、Bが存在しなくても、Aは構成員資格として成立し、存続することができる。

したがって、Aの実在的定義には、Bの存在が構成条件として含まれていない。

ここで確認されるのは、逆方向の依存が単に確認されていないということではない。

Aの制度的成立条件がBから独立して定められており、Bを持たない構成員が実際に存在したという、制度上および歴史上の根拠があるということである。

ゆえに、

¬OD_{S,D,d}(A,B)

が成立する。

構成的同一性依存の非対称性

以上の検討によって、AとBは、それぞれ独立した制度的構造項として識別されている。

また、Bの実在的定義にはAの資格が構成条件として含まれている一方、Aの実在的定義にはBの資格が構成条件として含まれていないことが確認できる。

したがって、同一の構造S、同一性水準Dおよび同一の規定次元dにおいて、次の二つの関係が成立する。

OD_{S,D,d}(B,A)

¬OD_{S,D,d}(A,B)

よって、両者のあいだには構成的同一性依存の非対称性が成立している。

これをD15の定義に従って表せば、次のようになる。

A ≺_{S,D,d} B

すなわち、連邦参事会構成員資格Aは、連邦大統領資格Bに対して、当該構造・同一性水準・規定次元における構造相対的第一性を持つ。

ただし、ここで導かれる第一性は、政治的な権力の上下関係や、制度的重要性の序列ではない。

連邦大統領は、連邦参事会の議長として特別な職務を担うが、連邦参事会は合議体として意思決定を行う。

スイス政府自身も、連邦大統領を同輩中の第一人者として位置づけている。

したがって、連邦大統領が政治的・象徴的に特別な役割を持つことと、その資格が構成員資格に構成的に依存していることは、区別されなければならない。

本節で確認したのは、構成員資格Aが大統領資格Bの成立条件に含まれているという、限定された制度的な非対称性である。

この非対称性は、連邦参事会全体の同一性についてAがBに優先することを意味しない。

また、連邦参事会内部のあらゆる役職や制度的資格について、構成員資格が絶対的に第一であることを主張するものでもない。

本節の第一性は、連邦参事会内部における憲法上の役職・資格秩序という同一性水準Dと、憲法上の資格成立条件および役職付与という規定次元dに限定された構成的な優先性である。

本事例の適用範囲

本事例は、構成的同一性依存ODの非対称性が、実在する制度的組織において成立しうることを示している。

ただし、ここでの論証は、特定の構造項AとBの実在的定義を、制度上の資格成立条件に即して比較したものである。

したがって、連邦参事会全体の数的個体性や、その制度的同一性が1848年から現在までどのように維持されてきたかを、完全に説明したものではない。

また、前個体的差異場Δから構成的関係Rᶜを通じて連邦参事会Sが成立する過程や、構造的不変項K・構成的閉包B・構成的配置Πの最小性と完全性を、この事例だけで証明したものでもない。

これらは、本稿が扱う構造的個体化の一般的な条件と、個別の制度的対象について実際に立証された条件とを区別して検討しなければならない問題である。

さらに、1848年憲法第83条・第86条は、七人の構成員による連邦参事会と、構成員の中から一年間の連邦大統領を選出する制度をすでに定めていた。現在の連邦憲法第175条・第176条にも、七人の構成員と、構成員の中から一年間の連邦大統領を選出するという基本的な関係が維持されている。

もちろん、構成員の任期や制度の細部がすべて同一のまま継続してきたわけではない。

本節で確認しているのは、歴史的な制度の細部の完全な同一性ではなく、構成員資格を前提として大統領資格が成立するという基本的な制度関係である。

この関係の歴史的継承と、1848年の制度形成が現在の構成的閉包に実際にどのように含まれているかという問題は、第二論文で扱う歴史的前史の構成的資格に関する検討に委ねる。

以上から、スイス連邦参事会の事例は、構造的個体化が成立した後に、構造内部の構造項のあいだで構成的同一性依存の非対称性を独立に判定できることを示す、実在的な制度的適用例として位置づけられる。

本事例によって示されるのは、連邦参事会という制度全体に対する絶対的な優先性ではない。

構成員資格Aが大統領資格Bの同一性条件を構成する一方、逆方向の依存は成立しないという、特定の構造・同一性水準・規定次元に相対的な非対称性である。

6.6．構成的同一性依存と構造相対的第一性

前節までに、構造内部の項が個体化された後、そのあいだにどのような構成的同一性依存ODが成立するのかを検討した。

ここでは、ODと第一性の関係を明確にする。

まず確認しなければならないのは、ODが一般的な構成的依存関係であり、それ自体が第一性を意味するわけではないということである。

定義D14によれば、構成的同一性依存ODとは、特定の構造S、同一性の水準Dおよび規定次元dにおいて、ある構造項Bの該当する同一性条件が、別の構造項Aの実在的な規定に構成的に依存している関係である。

その基本表記は次のとおりである。

OD_{S,D,d}(B,A)

これは、Bの同一性条件がAの実在的な規定に依存していることを意味する。

しかし、この関係は、必ずしも一方向にのみ成立するとは限らない。

AとBが相互に依存する場合もあれば、AからBへの依存だけが成立する場合、あるいはBからAへの依存だけが成立する場合もある。

したがって、ODが成立するという事実だけでは、AがBに対して第一であるとは言えない。

問題となるのは、同一の構造S、同一性の水準Dおよび同一の規定次元dにおいて、ODがどの方向に成立し、その逆方向の依存が成立するかどうかである。

例えば、

OD_{S,D,d}(B,A)

が成立し、同時に、

¬OD_{S,D,d}(A,B)

が成立するならば、Bの同一性条件はAに構成的に依存している一方、Aの同一性条件はBに構成的に依存していない。

このとき、両者のあいだには構成的同一性依存の非対称性が成立している。

ただし、ここでいう非対称性は、単に逆方向の依存が確認されていないという意味ではない。

逆方向の依存が実際に成立していないことを、AとBそれぞれの実在的定義に基づいて確認する必要がある。

この確認には、前節のD14で設定した五つの判定条件が適用される。

特に、AとBがODの判定から独立して個体化されていること、Bの実在的定義にAの規定が構成条件として含まれていること、Aの実在的定義にはBが構成条件として含まれていないことが重要である。

したがって、第一性の成立を論じるためには、まず構造項の個体化を確定し、その後に実在的な構成的依存関係の方向を判定しなければならない。

構造相対的第一性を存在論的優先性として位置づける理由

では、構成的同一性依存の非対称性を、なぜ単なる関係の非対称性ではなく、存在論的な第一性として扱うことができるのか。

その理由は、本稿が対象としているODが、構造項についての認識、記述、分類または因果的影響の関係ではなく、その構造項が特定の同一性の水準において何であるかを成立させる実在的な構成関係だからである。

ある項Aが別の項Bに影響を与えているとしても、その影響だけでAがBに対して存在論的に優先するとは言えない。

また、Aについて先に知ることができること、Aを先に記述できること、AがBより重要な役割を担っていることも、それだけでは存在論的な優先性を意味しない。

本稿が問題とするのは、Bが対象となる構造の内部でBとして成立するための同一性条件そのものに、Aの実在的な規定が構成的に含まれているかどうかである。

この関係が成立している場合、Aは単にBに先行する出来事や、Bを外部から説明するための認識上の基準ではない。

Aの規定は、Bが当該の構造においてどのような構造項として成立するのかを構成している。

さらに、逆方向の依存が成立しないならば、Aの同一性条件は、少なくとも当該の規定次元において、Bによって構成されているわけではない。

したがって、AとBのあいだには、単なる相互関係ではなく、同一性条件の成立に関する構成的な非対称性が存在する。

この非対称性は、対象となる構造項の存在論的な成立条件に関わっている。

本稿がこの関係を存在論的優先性として位置づけるのは、このためである。

ただし、ここでいう存在論的優先性は、存在論的優先性一般のすべてを説明する概念ではない。

時間的先行性、因果的先行性、論理的先行性、説明上の優先性、全体と部分の優先性など、異なる意味で論じられるあらゆる優先性を、構成的同一性依存ODに還元することは主張しない。

また、本稿は、現代形而上学における基礎づけ関係、存在論的依存関係、優先的一元論などの概念が、すべてODと同一であると主張するものでもない。

本稿が提示するのは、特定の構造、同一性の水準および規定次元に限定された、構成的同一性依存の非対称性による存在論的優先性の分析である。

したがって、ここでの第一性は、存在一般における絶対的な先行性ではなく、特定の構造項の同一性条件が成立する構成的秩序の内部で認められる、限定された存在論的優先性である。

第一性の定義と実在的成立の区別

以上の関係から、本稿では、構造相対的第一性を構成的同一性依存ODの非対称的な成立形態として定義する。

この定義は、独立した橋渡し原理を追加して、ODから第一性を演繹しようとするものではない。

なぜなら、本稿において構造相対的第一性とは、そもそも特定の構造・同一性水準・規定次元において成立する構成的同一性依存の非対称性を指す概念だからである。

したがって、第一性とODの非対称性のあいだに、さらに別の存在論的関係を仮定する必要はない。

ただし、ここで区別しなければならないことがある。

それは、第一性の定義と、実在する対象において第一性が成立していることの証明である。

定義によって確定するのは、どのような関係を本稿において構造相対的第一性と呼ぶのかという概念的条件である。

それによって、特定の構造において実際にODの非対称性が成立していることまで証明されるわけではない。

実在的な第一性を主張するためには、次の二つを別々に立証しなければならない。

第一に、AとBがP2およびD14の条件に従って、ODの結論から逆算されることなく、それぞれ独立した構造項として個体化されていること。

第二に、同一の構造S、同一性の水準Dおよび同一の規定次元dにおいて、Bの同一性条件がAの実在的な規定に構成的に依存し、逆方向の依存が実際に成立していないこと。

この二つが独立に確認された場合に、初めて本稿の定義に従って、AがBに対して構造相対的第一性を持つと認められる。

したがって、本稿において重要なのは、第一性という概念をODの非対称性として定義することだけではない。

実在する構造について、その非対称性を循環なく確認するための条件を提示し、具体的な構造項の実在的定義に即して立証することである。

この意味で、D14は第一性の実在的成立を判定するための条件を定め、D15はその条件によって確認された非対称的な依存関係を構造相対的第一性として位置づける。

両者は異なる論理的役割を担っている。

同一性水準Dと規定次元dの限定

ここで、構造相対的第一性が成立する範囲を明確にするため、同一性の水準Dと規定次元dの区別を改めて確認しておく。

Dは、何の同一性を問題にしているのかという分析水準である。

これに対してdは、その同一性を構成的に決定する、特定の規定次元である。

したがって、同じ構造Sの内部であっても、異なる同一性水準や規定次元を採用すれば、ODの成立関係が異なる可能性がある。

ある項Aが、特定の規定次元d₁においてBに対して第一性を持つとしても、別の規定次元d₂において同じ関係が成立するとは限らない。

また、ある同一性水準D₁において成立する非対称性が、別の同一性水準D₂においても成立するとは限らない。

この限定は、構造相対的第一性が絶対的な序列を意味しないことを示している。

第一性は、構造内部の全項を一つの順位に並べるための概念ではない。

また、ある項が他の項に対して第一性を持つことは、その項が構造全体に対しても第一であることを意味しない。

したがって、第一性を判定するときには、対象となる構造S、同一性の水準D、規定次元d、および比較される構造項A・Bを明示しなければならない。

例えば、前節のスイス連邦参事会の事例では、Sはスイス連邦参事会という制度的構造である。

この場合のDは、連邦参事会全体の制度的・憲法的同一性そのものではなく、連邦参事会内部における憲法上の役職・資格秩序の同一性として限定される。

また、dは、憲法上の資格成立条件と役職付与の関係を判定する規定次元である。

Aは特定人物の連邦参事会構成員資格であり、Bは同じ人物の連邦大統領資格である。

このようにDを限定することで、連邦参事会全体の存続条件と、内部の構成員資格・大統領資格の構成的依存関係とを混同せずに分析できる。

構成員資格Aは、連邦大統領に選出されなくても成立する。

一方、大統領資格Bは、その人物が連邦参事会の構成員であることを成立条件とする。

したがって、この役職・資格秩序というDと、憲法上の資格成立条件というdにおいて、AからBへの構成的同一性依存の非対称性を検討することができる。

ここで得られる第一性は、連邦参事会全体の存在論的優先性でも、大統領と構成員の政治的な上下関係でもない。

特定の構造、同一性水準および規定次元に限定された、構成員資格の大統領資格に対する構成的な優先性である。

同様に、前節の一般的な制度的役割設定権限と会計担当職の事例でも、総会の権限があらゆる意味で絶対的に第一なのではなく、設定された組織的構造と規定次元において、会計担当職の同一性条件を構成するという限定された意味で第一性が成立する。

以上のように、第一性は、構造の内部にあらかじめ存在する絶対的な順位ではない。

それは、個体化された構造項の実在的な同一性条件を比較し、特定の構造・同一性水準・規定次元において、一方向の構成的同一性依存が成立していることが確認された場合に認められる、構造相対的な存在論的優先性である。

次節では、この関係を定義D15として形式化し、構造相対的第一性の成立条件を明示する。

6.7．定義D15――構造相対的第一性

前節では、構成的同一性依存ODがなぜ存在論的な優先性に関わるのかを検討し、ODの非対称性を構造相対的第一性として位置づける理論的根拠を明らかにした。

本節では、その関係を定義D15として形式化する。

ここで重要なのは、ODそのものと、ODの非対称的な成立形態とを区別することである。

ODは、特定の構造S、同一性の水準Dおよび規定次元dにおいて、ある構造項の同一性条件が別の構造項の実在的な規定に構成的に依存する関係である。

しかし、ODが成立することだけでは、いずれの項が第一であるかは確定しない。

第一性が成立するためには、二つの構造項のあいだで、構成的同一性依存が一方向にのみ成立していなければならない。

定義D15：構造相対的第一性

構造相対的第一性とは、特定の構造S、同一性の水準Dおよび規定次元dにおいて、個体化された二つの構造項AとBのあいだに、一方向の構成的同一性依存ODが成立し、その逆方向の依存が成立しない場合に認められる、構造内部の限定された存在論的優先性である。

すなわち、AがBに対して構造相対的第一性を持つことは、次のように定義される。

A ≺_{S,D,d} B

↔

[OD_{S,D,d}(B,A) ∧ ¬OD_{S,D,d}(A,B)]

ここで、二つのODの方向は、明確に区別されなければならない。

第一の条件である、

OD_{S,D,d}(B,A)

は、Bの同一性条件が、Aの実在的な規定に構成的に依存していることを意味する。

つまり、Aの規定がBの成立条件を構成している。

第二の条件である、

¬OD_{S,D,d}(A,B)

は、逆方向の構成的同一性依存が成立していないことを意味する。

すなわち、Aの同一性条件は、Bの実在的な規定に構成的に依存していない。

この二つの条件が同時に成立する場合、AとBのあいだには、構成的同一性依存の非対称性が認められる。

したがって、AはBに対して第一性を持つ。

ここで、A ≺_{S,D,d} Bという表記は、AがBより時間的に先行することや、AがBより強い因果的影響を持つことを意味しない。

また、AがBより認識上先に把握されることや、説明上先に提示されることを意味するものでもない。

この表記が示すのは、Bの該当する同一性条件がAの実在的な規定によって構成されている一方、Aの該当する同一性条件はBによって構成されていないという、存在論的な非対称性である。

定義D15の適用条件

ただし、定義D15は、任意の二つの項について、ODの非対称性を仮定するだけで第一性を認めるものではない。

本定義を実在する対象に適用するためには、AとBが、それぞれ独立した構造項として確定されていなければならない。

そのため、まずP2bによって、AとBが構造Sの内部で個体化されていることが必要となる。

ここでいう独立した個体化とは、AとBが構造Sから独立して存在するという意味ではない。

ODの非対称性を判定することとは別の基準によって、それぞれの位置、役割および同一性条件が確定されているという意味である。

次に、定義D14および6.3節の五つの判定条件に従い、ODの実在的な成立を確認しなければならない。

特に、Bの実在的定義にAの実在的な規定が構成条件として含まれていること、およびAの実在的定義にBの存在が構成条件として含まれていないことを、それぞれ独立に確認する必要がある。

したがって、定義D15の適用には、次の順序が要求される。

第一に、P2bによって、AとBがそれぞれ独立した構造項として個体化されていることを確認する。

第二に、D14の条件に従って、Bの同一性条件がAの実在的な規定に構成的に依存していることを確認する。

第三に、同じ構造S、同じ同一性水準Dおよび同じ規定次元dにおいて、逆方向の構成的同一性依存が実際に成立していないことを確認する。

第四に、以上の条件が満たされた場合に限り、D15によってAのBに対する構造相対的第一性を認める。

この順序によって、第一性を持つと結論したい項を先に選び、その結論に合わせてODを定義するという循環を避けることができる。

また、逆方向のODについては、単にそれを確認できなかったというだけでは不十分である。

¬OD_{S,D,d}(A,B)

を認めるためには、Aの実在的定義に即して、Bの規定がAの同一性条件を構成していないことを示さなければならない。

証拠が不足している場合には、逆方向のODが成立しないと結論するのではなく、その判定を未確定として扱う必要がある。

したがって、¬ODは単なる認識上の未確認を意味するものではない。

同一の構造・同一性水準・規定次元において、逆方向の構成的同一性依存が実在的に成立していないという判定を表す。

この区別によって、構造相対的第一性を認めるための条件は、概念的な定義だけでなく、実在的な対象に対する独立した検証条件を伴うものとなる。

第一性の構造相対性

定義D15において、S・D・dが明示されていることには重要な意味がある。

第一性は、ある構造項Aが、それ自体に絶対的な第一性という属性を備えていることを意味しない。

それは、特定の構造S、同一性の水準Dおよび規定次元dにおいて、別の構造項Bとのあいだに成立する関係である。

したがって、同じAとBのあいだであっても、対象となる同一性水準Dや規定次元dが異なれば、ODの成立関係は異なる可能性がある。

例えば、ある項Aが規定次元d₁においてBの同一性条件を構成しているとしても、別の規定次元d₂において同じ依存関係が成立するとは限らない。

同様に、特定の同一性水準D₁においてAがBに対して第一性を持つとしても、別の同一性水準D₂においても同じ第一性が成立するとは限らない。

したがって、

A ≺_{S,D₁,d₁} B

が成立することから、

A ≺_{S,D₂,d₂} B

を直ちに導くことはできない。

第一性は、対象となる構造、同一性水準および規定次元を固定したうえで判定されなければならない。

また、AがBに対して第一性を持つことは、Aが構造S全体に対して第一性を持つことを意味しない。

構造内部の構造項のあいだに成立する優先関係と、構造全体とその内部の構造項とのあいだに成立する構成的優先性は、異なる分析水準に属する。

したがって、D15は、構造内部の項を一つの絶対的な序列に配置するための定義ではない。

本定義が扱うのは、特定の二つの構造項のあいだに成立する、限定された構成的非対称性である。

第一性の非全順序性と相互依存との区別

さらに、定義D15から、構造内部のすべての項について、一意の序列が成立するとは限らない。

ある構造項AがBに対して第一性を持つ場合でも、AとB以外の構造項Cとの関係が確定するとは限らない。

また、異なる組み合わせにおいて、それぞれ異なる構造項が第一性を持つこともありうる。

例えば、

A ≺_{S,D,d} B

が成立すると同時に、

C ≺_{S,D,d} A

が成立する可能性はある。

この場合、CはAに対して、AはBに対して、それぞれ構造相対的第一性を持つ。

このような関係は、第一性が構造内部の全項に一つの順位を与える必要がないことを示している。

一方、AとBが相互に構成的同一性依存を持つ場合には、次の関係が成立する。

OD_{S,D,d}(B,A)

OD_{S,D,d}(A,B)

この場合、どちらの項も、同一の構造・同一性水準・規定次元において、相手の同一性条件に構成的に依存している。

したがって、D15に定める一方向の非対称性は成立せず、AとBのあいだに構造相対的第一性を認めることはできない。

また、両方向のODが成立しない場合にも、D15による第一性は成立しない。

このように、構造相対的第一性が成立するかどうかは、ODの一般的な成立だけでなく、特定の二項間における依存関係の方向によって決定される。

したがって、第一性は、構成的同一性依存の存在そのものではなく、その非対称的な成立形態に対応する概念である。

定義D15と命題P3の関係

以上の定義を踏まえると、次節の命題P3の論理的役割が明確になる。

D14は、構成的同一性依存ODの実在的成立を定義し、その判定条件を設定する。

D15は、D14によって独立に確認されたODの非対称的な成立形態を、構造相対的第一性として定義する。

これに対して、P3は、個体化された構造項AとBのあいだで、同一の構造S、同一性水準Dおよび規定次元dにおいて、ODが一方向にのみ成立する場合に、D15の定義に従ってAのBに対する第一性を導く命題である。

したがって、P3は、ODの非対称性から第一性へと移行するための独立した存在論的橋渡し原理を証明するものではない。

第一性がODの非対称性として定義されている以上、P3の形式的な推論は、その定義の適用を示すものである。

本当に存在論的な立証を必要とするのは、個体化されたAとBについて、ODの一方向の成立と逆方向の不成立が、実在的な同一性条件に基づいて確認できるかどうかである。

この点は、6.3節の五つの判定条件によって検証されなければならない。

したがって、D15は第一性の概念的な成立条件を確定するが、個々の実在対象における第一性の成立を無条件に保証するものではない。

以上によって、構造相対的第一性は、構造内部にあらかじめ備わった絶対的な順位ではなく、個体化された構造項のあいだに成立する実在的な構成的同一性依存の非対称性に基づいて認められる、限定された存在論的優先性として定義される。

次節では、この定義D15に基づき、非対称的な構成的同一性依存によって構造相対的第一性が成立することを、命題P3として形式化する。

6.8．命題P3――非対称的な構成的同一性依存による第一性

命題P3：非対称的な構成的同一性依存による第一性

構造Sの内部において、個体化された構造項AとBのあいだに、同一性水準Dおよび規定次元dに関する構成的同一性依存が一方向にのみ成立する場合、AはBに対して構造相対的第一性を持つ。

証明

P2bによって、構造Sの内部の契機は、それぞれ構造項として個体化されている。

D14によって、Aの実在的な規定にBの同一性条件が構成的に依存していることが確認される。

したがって、

OD_{S,D,d}(B,A)

が成立する。

さらに、同じ構造・同じ同一性水準・同じ規定次元において、逆方向の依存が成立しない。

¬OD_{S,D,d}(A,B)

したがって、ODは当該の条件において非対称的に成立している。

D15によれば、ODの非対称的な成立形態は構造相対的第一性として定義される。

ゆえに、

A ≺_{S,D,d} B

が成立する。

ここで重要なのは、P3が独立した存在論的橋渡しの証明ではないという点である。

P3は、D14によって実際に確認されたODの非対称性を、D15によって第一性として位置づける命題である。

したがって、P3の形式的な推論そのものよりも、実際の構造についてODが成立すること、そして逆方向のODが成立しないことを示すことが、存在論的な論証の中心になる。

これは論証の放棄ではない。

第一性の成立について、本当に証明しなければならない対象を明確にする修正である。

第7章　構造的個体化と第一性の遡及的成立

7.1．遡及的成立の意味

ここまでの議論によって、構造的個体化から第一性に至るまでの論理的な順序が明らかになった。

しかし、本理論の中心概念である「遡及的成立」については、さらに明確にしておく必要がある。

ある差異的契機mᵢが、構造Sの内部において構造項xᵢとして個体化される場合、mᵢは最初から同じ意味でxᵢとして存在していたのではない。

mᵢは、構造の成立以前には、前個体的な差異的契機として位置づけられていた。

しかし、構造Sが成立すると、その構造の構成的秩序を通じて、mᵢは特定の位置、役割、同一性条件を持つ構造項xᵢとして確定する。

したがって、構造が成立することによって、その構造に属する契機が何であるかという存在論的な位置づけが確定する。

これが、本稿における遡及的成立である。

ここでいう遡及性は、時間的な逆因果を意味しない。

構造が未来から過去に作用して、以前の事実を変更するわけではない。

また、構造の成立以前に差異的契機が存在しなかったという意味でもない。

変化するのは、差異的契機の実在そのものではなく、それが特定の構造において持つ構造相対的な個体性と同一性である。

同様に、ある項が第一性を持つ場合も、その第一性が最初からその項に絶対的な属性として備わっていたわけではない。

構造の成立と、その内部の構成的同一性依存の確定を通じて、初めて当該の項が他の項に対して第一であることが確定する。

したがって、第一性もまた、構造相対的に遡及的に成立する。

7.2．個体化から第一性への移行

ここで、個体化と第一性を区別することが重要である。

ある項が構造内部において個体化されたという事実だけでは、その項が他の項に対して第一であることは導かれない。

第一性の成立には、個体化された項のあいだに構成的同一性依存が成立し、その依存が非対称的であることが必要になる。

したがって、論理的には次のように整理できる。

第一段階では、前個体的な差異的契機が構造の成立を通じて構造項として個体化される。

第二段階では、個体化された構造項のあいだに構成的同一性依存が成立するかどうかが検討される。

第三段階では、その依存が非対称的である場合に限り、構造相対的第一性が成立する。

この順序によって、個体性と第一性を混同することを避けられる。

また、第一性を成立させるために、個体化の定義へあらかじめ第一性を組み込む必要もなくなる。

7.3．定理T1――構造的個体化と第一性の遡及的成立定理

ここまでの命題を統合し、本稿の中心定理T1を定式化する。

定理T1：構造的個体化と第一性の遡及的成立定理

前個体的差異場Δにおいて、A1・A2a・A2bが満たされ、特定のD・αにおける実在的なRᶜが構成的閉包の条件を満たす場合、基底的構造個体S₀が成立する。

さらに、S₀についてK_D(S₀)、B_D^α(S₀)、Π_D^α(S₀)が独立に確定され、J_D,α(S₀)によって数的個体性が説明される場合、S₀はP2aによって一つの構造個体として成立する。

その内部の差異的契機mᵢがI-1〜I-4を満たす場合、mᵢは構造項xᵢとして個体化される。

そのうえで、個体化された構造項AとBのあいだに、同一の構造S、同一性水準Dおよび規定次元dにおいて、実在的な非対称的構成的同一性依存ODが成立する場合、AはBに対して構造相対的第一性を持つ。

この一連の成立関係を、次のように表す。

A1 + A2a + A2b + Rᶜの実在的成立 + 構成的閉包条件 → I₀ → S₀

S₀ + K・B・Πの独立確定 → J_{D,α}(S₀) → P2a

P2a + I-1〜I-4 → I(S₀, mᵢ → xᵢ) → P2b

P2b + ODの実在的判定 + 逆方向ODの不成立 → P3 → T1

証明

A1・A2a・A2bによって、前個体的差異場Δにおいて、個体化された項を前提としない構成的関係の可能性と、その実在的成立が認められる。

構成的関係Rᶜが、対象となるD・αにおいて最大性、非分解性および構成的境界の条件を満たす閉包を形成する場合、I₀によって基底構造S₀が成立する。

次に、S₀の構成的秩序K、具体的な閉包B、構成的配置Πが独立に特定されることで、Jが成立する。

このJによって、構造全体の数的統一、他の構造との差異、および個体的同一性が構成的な条件によって説明される。

したがって、P2aによってS₀は一つの構造個体として成立する。

さらに、S₀内部の差異的契機mᵢがI-1〜I-4を満たす場合、P2bによって構造項xᵢとして個体化される。

これによって、第一性の判定対象となる構造項が確定する。

次に、個体化された構造項AとBについて、ODの判定条件に基づいて、それぞれの実在的定義と個体化単位を独立に確認する。

Bの同一性条件がAの実在的な規定に構成的に依存し、逆方向の依存が同じ構造・同一性水準・規定次元において成立しない場合、

OD_{S,D,d}(B,A)

および

¬OD_{S,D,d}(A,B)

が成立する。

D15によれば、この非対称的な構成的同一性依存は、AがBに対して持つ構造相対的第一性として定義される。

したがって、

A ≺_{S,D,d} B

が成立する。

ゆえに、構造的個体化と、ODの非対称性による構造相対的第一性が、同一の存在論的体系において遡及的に成立する。

ここで重要なのは、T1が条件付き定理であるという点である。

構造的個体化が成立しても、ODの非対称性が確認されなければ第一性は成立しない。

また、ODの非対称性が成立しているかどうかは、個々の構造に即して独立に判定されなければならない。

したがって、本稿は、すべての構造に必ず一つの第一の項が存在すると主張するものではない。

構造内部の個体化を成立させる条件と、その内部に第一性が成立する条件を区別することで、両者を一つの論証体系に位置づけている。

第8章　先行する哲学的議論との関係

8.1．シモンドン――前個体的なものと個体化

本稿の出発点である前個体的差異場Δは、ジルベール・シモンドンの個体化論と重要な接点を持つ。

シモンドンは、『個体化の哲学――形相と情報の概念を手がかりに』において、完成した個体を存在論の出発点とする伝統的な考え方を批判した。

彼の個体化論では、個体は最初から存在するものではなく、個体化以前の前個体的な状態から成立するものとして理解される。

そこには、準安定性、潜在的なエネルギー、異質性、緊張などが存在する。

個体化とは、これらの条件が変化し、新たな構造的秩序を形成する過程である。

特に重要なのが、転導（transduction）という概念である。

転導とは、ある領域で成立した構造化が隣接領域へと伝播し、隣接領域の状態を変化させながら、全体に組織化を広げていく過程である。

結晶化は、その代表的な例である。

この点は、本稿が前個体的差異から構造の成立を説明する立場と接点を持つ。

しかし、本稿はシモンドンの個体化論をそのまま採用するものではない。

本稿では、前個体的差異からの構造形成に加えて、構造全体の数的個体性、構造項の個体化、構成的同一性依存および第一性の成立を、明示的な定義と命題によって再構成している。

したがって、本稿は、シモンドンの個体化論を重要な先行研究として認めながら、独自の構造的個体化存在論を提示するものである。

8.2．ドゥルーズ――差異と個体化

ドゥルーズの『差異と反復』における個体化の議論も、本稿の問題設定と関係する。

ドゥルーズは、同一性を差異に先立つ原理として扱うのではなく、差異を積極的な存在論的契機として捉える。

個体は、完成した同一性から出発して成立するのではなく、差異の関係と個体化の過程を通じて成立する。

この点は、個体性を構造以前の原始的な性質として扱わない本稿の立場と接点を持つ。

ただし、本稿が中心的に扱うのは、差異から個体化への過程だけではない。

個体化された項が、なぜ他の項に対して構成的に優先するのかという問題も含んでいる。

そのため、本稿はドゥルーズの差異の存在論をそのまま継承するのではなく、構造的不変項、構造全体の個体性および構成的同一性依存という概念によって、個体化と第一性の接続を試みる。

8.3．ヘーゲル――規定性と関係の内在性

ヘーゲルの『大論理学』における規定性の議論も、本理論を考えるうえで重要である。

ヘーゲルの論理学では、あるものの規定は、それだけで完結したものとして存在するのではなく、他者との関係や否定を通じて成立する。

特に存在論における「定在」および「何かと他者」の展開は、あるものが何であるかという規定が、他者との関係から独立して成立するわけではないことを示している。

この点は、本理論が構造項の個体性を構造との関係によって説明する立場と接点を持つ。

しかし、本稿はヘーゲルの論理学をそのまま採用するわけではない。

本稿の目的は、規定性の関係的な成立を、構造的不変項、構成的依存、個体化および第一性という明示的な概念体系によって再構成することである。

したがって、ヘーゲルの議論は、本理論の直接的な証明としてではなく、規定と他者との関係を存在論的に考えるための理論的背景として位置づけられる。

8.4．スピノザ――複合個体と構成関係

スピノザの『エチカ』第二部定理13以降における複合個体の議論も、本稿にとって重要な参照点である。

スピノザは、個体を、その構成要素の単なる集合としてではなく、運動と静止の一定の比率を保持する秩序として捉える。

補助定理4〜7では、構成要素が変化しても、特定の関係的秩序が維持されるならば、複合個体の同一性が維持されうることが論じられる。

この議論は、構造の同一性を構成要素の数的同一性だけに還元しないという本稿の立場と接点を持つ。

本稿のK_D(S)も、構成要素の単純な集合ではなく、対象となる同一性を維持する構成的制約の体系として定義される。

ただし、本稿はスピノザの複合個体論をそのまま形式化するものではない。

特に、構造全体の数的個体性を説明するJや、構造内部における第一性を説明するODは、本稿独自の概念である。

8.5．存在論的構造実在論との関係

存在論的構造実在論も、本稿との接点を持つ。

その基本的な問題意識は、存在者を独立した実体として先に措定するのではなく、関係的・構造的な秩序を存在論の中心に位置づけることである。

本稿も、個体性を構造から独立した原始的事実として扱わない。

ただし、本稿は科学哲学上の構造実在論そのものを採用するわけではない。

本稿の関心は、構造の存在論的重要性を主張するだけでなく、個体化根拠、構造全体の数的個体性、構造内部の個体化および構造相対的第一性を、一つの体系として説明することにある。

8.6．基礎づけと非対称的依存――FineとLowe

現代形而上学における基礎づけ論は、ある事実が別の事実によってどのように成立するのかという問題を扱う。

Kit Fineの基礎づけ論は、因果的説明とは異なる構成的な形而上学的説明を考えるうえで重要である。

また、E. J. Loweは、個体化における非対称的依存を論じている。

これらの議論は、本稿のODや第一性を理解するための重要な理論的背景となる。

ただし、本稿のODは、一般的な基礎づけ関係と完全に同一ではない。

本稿の対象は、特定の構造、同一性水準および規定次元において、ある構造項の同一性条件が別の構造項の実在的な規定に依存しているかどうかである。

また、ODが成立することと、そのODが非対称的に成立することを区別する。

前者は構成的同一性依存そのものを表し、後者は構造相対的第一性を成立させる。

FineやLoweの議論を参照することはできるが、それらを参照しただけで、本稿のODの成立や非対称性が証明されるわけではない。

本稿は、具体的な構造項の実在的定義と個体化単位を明示し、個々の依存関係を独立に検証する。

8.7．優先的一元論との相違――Schaffer

Jonathan Schafferの優先的一元論は、全体が部分に対して存在論的に優先するという立場を提示する。

しかし、本稿が中心的に扱う第一性は、構造全体がその部分に対して優先するという意味ではない。

問題となるのは、構造内部の項どうしのあいだに成立する構成的同一性依存の非対称性である。

したがって、全体と部分の存在論的優先性と、構造内部の項どうしの第一性は区別されなければならない。

この区別によって、本稿は優先的一元論とは異なる水準で存在論的優先性を論じることができる。

第9章　理論の適用範囲と限界

9.1．すべての個体性が一意に説明されるわけではない

本稿は、個体性の成立を構造的秩序によって説明する理論を提示した。

しかし、あらゆる対象について、常に一意の構造的不変項、構成的閉包および個体化プロフィールが確定できると主張するものではない。

K_D(S)やB_D^α(S)に複数の候補が残る場合には、それぞれの候補に即して個体性の成立を検討する必要がある。

また、対象の同一性水準Dや構成的解像度αが明確になっていない場合には、個体化の結論を確定することはできない。

したがって、本理論の適用に際しては、対象の種類、同一性の水準、構成的解像度および比較基準を独立に確定しなければならない。

9.2．構造的に識別不能な複数性の問題

本稿は、構造的に完全に識別不能なものについて、無条件に数的複数性を措定する立場を採用しない。

K・B・Πおよび非自明な関係的位置まで完全に一致し、どのような構成的条件によっても区別できない場合には、二つの存在者があることを説明なしに認めることはしない。

この立場は、あらゆる形而上学的な個体化理論に対する反論ではない。

数的複数性を構造的に説明するという、本稿の理論的射程に関する限定である。

したがって、構造的に識別不能な個体を認めるためには、本稿とは異なる個体化原理が必要になる。

9.3．構造形成の実在的条件

A1・A2a・A2bを区別したことによって、Δが存在するだけで必ず構造が生じるという主張は避けられる。

構造の成立には、Rᶜが特定のD・αにおいて実際に成立していることが必要である。

この点は、本理論の重要な限定である。

Δの存在と構造形成の可能性から、あらゆる具体的な構造の実在を自動的に導くことはできない。

実際の構造形成については、対象となる事例に即してRᶜの成立条件と構成的閉包を確認しなければならない。

9.4．第一性は必ず成立するわけではない

本稿は、すべての構造に第一の項が存在すると主張するものではない。

構造的個体化は第一性の成立に必要な基盤であるが、それだけでは第一性の十分条件ではない。

個体化された構造項のあいだにODが成立しない場合、ODが相互的に成立する場合、あるいはODが対称的である場合には、第一性は成立しない。

また、逆方向のODが確認されていないことだけでは、非対称性を証明したことにならない。

逆方向の依存が実際に成立していないことを、独立した根拠によって示す必要がある。

この点によって、本理論は第一性を安易に認定することを避ける。

9.5．第一性は全順序を与える必要がない

構造内部の第一性は、すべての構造項について一つの絶対的な序列を与えるとは限らない。

ある項AがBに対して第一であっても、別の項Cとの関係について同じ結論が成立するとは限らない。

また、異なる規定次元において、第一性の方向が異なる場合もありうる。

したがって、第一性は、特定の構造・同一性水準・規定次元に相対的な関係として扱わなければならない。

9.6．遡及性と歴史的前史の区別

本稿における遡及的成立は、構造内部の差異的契機が、構造の成立を通じて構造項として個体化され、その項の第一性が構造相対的に確定することを意味する。

これは時間的な逆因果ではない。

また、本稿では、構造に先行する歴史的な出来事や過程が、後続構造の同一性条件を構成する問題を中心的な証明対象とはしない。

歴史的前史の構成的資格、実際の構成的閉包への包含、歴史的な連続経路の不可還元性については、第二論文で検討する。

両論文を区別することによって、構造内部の個体化と、構造に先行する歴史的過程の個体化への寄与を混同することを避ける。

9.7．構成的同一性依存と第一性の定義的関係

本稿では、構造相対的第一性をODの非対称的な成立形態として定義した。

このため、本稿において第一性を示すための主要な論証負担は、ODが実際に成立することと、その逆方向の依存が成立しないことを、具体的な事例について独立に立証することにある。

この定義は、存在論的優先性についてのすべての哲学的立場が、構成的同一性依存の非対称性を第一性とみなさなければならないという主張ではない。

本稿は、第一性の概念を特定の構造的存在論の枠組みにおいて定式化している。

したがって、この定義の妥当性を評価するためには、ODが因果的依存、単なる基礎づけ、規範的権限、機能的な重要性などに還元されない独自の構成的関係として成立することを、具体的な分析によって示す必要がある。

第10章　結論――構造から個体性へ、個体性から第一性へ

本稿では、個体性を最初から完成した個体に備わる属性として扱うのではなく、前個体的差異場Δに内在する差異的規定可能性が、構成的関係Rᶜによって組織化されることを通じて成立すると考えた。

そのため、まず個体化根拠充足原理Gを提示し、個体性の説明には、数的統一、数的差異および個体的同一性を成立させる構成的根拠が必要であることを示した。

次に、A1・A2a・A2bによって、前個体的差異場の存在、構成的関係の可能性、およびその実在的成立を区別した。

そのうえで、構成的関係Rᶜによる最大閉包と境界形成から、基底的構造個体S₀がどのように成立するのかを説明した。

特に、個体性を前個体的差異から説明する場合には、差異を統一する構造的秩序が必要であることをP1として示した。

そして、実在的なRᶜと最大性・非分解性・境界形成の条件が満たされる場合に、基底的構造個体S₀が成立することをI₀-Tによって定式化した。

さらに、構造全体の数的個体性を、構造的不変項K、構成的閉包B、構成的配置ΠからなるJによって説明した。

ここで、Jは独立した実体ではなく、構造全体の個体性を成立させる構成条件の統合的プロフィールである。

これによって、構造全体が一つの個体として成立することをP2aとして定式化した。

その後、構造内部の差異的契機が個別の構造項として成立する条件をI-1〜I-4によって示し、P2bとして定式化した。

また、構造と構造項の関係については、C・I・I₀を異なる存在論的水準の成立関係として区別した。

これによって、構造内部の個体化と階層的な構造形成を区別し、同一水準における説明上の循環を回避した。

最後に、個体化された構造項のあいだに成立する構成的同一性依存ODを定義し、その非対称的な成立形態を構造相対的第一性として定義した。

ここで重要だったのは、ODそのものと第一性とを同一視しないこと、また、第一性を成立させるための独立した橋渡し原理を重複して設けないことである。

D14によってODの一般的な成立条件を明確にし、D15によってその非対称的な成立形態を第一性として位置づけた。

この結果、構造的個体化が成立しても、ODの非対称性が実際に確認されなければ第一性は成立しないという限定が明確になった。

以上によって、本稿の論証体系は次の順序に確定する。

A1 + A2a + A2b + Rᶜの実在的成立 + 構成的閉包条件 → I₀ → S₀

S₀ + K・B・Πの独立確定 → J_{D,α}(S₀) → P2a

P2a + I-1〜I-4 → I(S₀, mᵢ → xᵢ) → P2b

P2b + ODの実在的判定 + 逆方向ODの不成立 → P3 → T1

この順序は、個体化以前の差異的条件から構造が成立し、その構造を通じて個体性が確定し、さらに構造内部の構成的同一性依存の非対称性から第一性が成立することを示している。

本理論において、個体性は構造から独立してあらかじめ成立しているわけではない。

また、第一性も、個体にあらかじめ備わった絶対的な属性ではない。

構造が成立することによって、その内部の差異的契機が構造項として個体化され、それらのあいだに構成的同一性依存が成立することによって、第一性が構造相対的に確定する。

したがって、本理論の根本的な主張は、個体から構造へと向かう説明の順番を転倒させ、構造から個体性へ、個体性から第一性へと向かう存在論的な成立順序を示すことにある。

これは、個体を構造の外部にある無条件の出発点として扱わず、個体性そのものを構造的な成立の結果として理解する試みである。

さらに、この議論は、構造そのものがどのような条件から成立しているのかという問題を残す。

第一論文では、その基底として前個体的差異場Δを導入した。

しかし、具体的な構造が成立する以前に存在していた歴史的な過程が、その後の構造の同一性条件にどのように関わるのかについては、なお検討する必要がある。

この問題を扱うのが第二論文である。

第一論文が構造内部の個体化と第一性の成立条件を解明するのに対し、第二論文は、構造に先行する歴史的前史が、その構造の成立にどのような構成的資格を持つのかを明らかにする。

したがって、二つの論文は、構造的個体化の同一の問題を異なる時間的・存在論的水準から扱うものとして位置づけられる。

本稿によって確立したいのは、第一性を独立した実体や無条件の出発点として措定するのではなく、構造的な成立過程のなかで説明する存在論である。

個体性を構造から説明し、第一性を個体化された項の構成的依存関係から説明すること。

この存在論的な順番の転倒こそが、「第一性の遡及的成立」の第一の論証的基礎である。

注

注1

本稿における「前個体的」とは、時間的に個体化以前に存在していた状態だけを意味するものではない。対象となる構造において、独立した構造項としての個体性がまだ成立していないという存在論的な意味を持つ。

注2

個体化根拠充足原理Gは、あらゆる存在論的事実に究極的な理由を要求する一般的な十分理由律とは異なる。個体性の成立を説明対象とする理論に対して、その構成的根拠を提示することを要求する原理である。

注3

本稿の構成的関係Rᶜは、個体化された二つの対象を後から結びつける外的関係と区別される。Rᶜは、個体化以前の差異的規定可能性のあいだに成立する関係である。

注4

シモンドンの前個体的なものについては、L’Individuation à la lumière des notions de forme et d’informationの序論および第一部を参照。本稿は、個体を完成した出発点としない点でシモンドンの個体化論と接点を持つが、両者を同一の理論とみなすものではない。

注5

構造的不変項K_D(S)の判定は、対象となる同一性水準D、独立した比較枠および五つの判定基準に基づいて行う。K_D(S)は個体化や第一性の結論から逆算してはならない。実質的に異なる複数の候補が残る場合には、その一意性が確定していないことを明示する必要がある。

注6

構成的解像度αは、分析者が個体化や第一性の結果に合わせて恣意的に変更するものではない。対象となる存在者の種類と同一性条件に基づいて、構造の個体化を判定する前に確定する。

注7

反事実的な検討は、構成的関係を識別するための方法の一つであり、因果関係の検討と同一ではない。構成的関係であるかどうかは、当該関係が構造的不変項K_D(S)と構造項の同一性条件をどのように成立させているかに基づいて判断される。また、代替可能性、条件間の補償関係および複数の構成経路についても検討する必要がある。

注8

ドゥルーズの差異と個体化の議論については、『差異と反復』第四章・第五章を参照。本稿は、ドゥルーズの個体化論をそのまま採用するのではなく、前個体的差異から構造的同一性と第一性への接続を問題としている。

注9

ヘーゲルの規定性に関する議論については、『大論理学』存在論「規定性（質）」、特に「定在」「何かと他者」の展開を参照。本稿は、その議論を直接的な証明として使用するのではなく、規定と他者との関係を存在論的に考えるための背景として参照する。

注10

スピノザの複合個体については、『エチカ』第二部定理13の後の補助定理4〜7および補助定理7の備考を参照。特に、構成要素の交代と個体の同一性の維持に関する議論が、本稿の構造的不変項K_D(S)の検討に関係する。

注11

存在論的構造実在論については、Ladyman（1998）およびLadyman et al.（2007）を参照。本稿は構造の存在論的重要性を共有するが、科学哲学上の構造実在論そのものを採用するわけではない。

注12

基礎づけ関係の概念的整理については、Fine（2012）、Correia and Schnieder（2012）およびLowe（2012）を参照。本稿の構成的同一性依存ODは、一般的な基礎づけ関係と完全に同一ではなく、構造内部における個体化と第一性を説明するための関係である。

注13

シェファーの優先的一元論については、Schaffer（2010）を参照。全体の部分に対する優先性と、構造内部における項どうしの第一性は区別されなければならない。

注14

本稿の「遡及的成立」は、時間的な逆因果を意味しない。構造の成立によって、その内部の項が持つ構造相対的な個体性・同一性・第一性が確定するという構造的・存在論的な意味で用いている。時間的に先行する履歴が後続構造によって構成的前史としての資格を持つという歴史的遡及性については、第二論文で検討する。

参考文献

Ⅰ．一次文献

Deleuze, Gilles. 1968. Différence et répétition. Paris: Presses Universitaires de France.Deleuze, Gilles. 1994. Difference and Repetition. Translated by Paul Patton. New York: Columbia University Press.

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Hegel, Georg Wilhelm Friedrich. 2010. The Science of Logic. Edited and translated by George di Giovanni.Cambridge: Cambridge University Press.

Simondon, Gilbert. 2005. L’Individuation à la lumière des notions de forme et d’information. Grenoble:Jérôme Millon.

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Spinoza, Benedictus de. 1925. Opera, vol. II. Edited by Carl Gebhardt. Heidelberg: Carl Winter.

Ⅱ．現代形而上学・存在論に関する研究

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Ladyman, James. 1998. “What Is Structural Realism?” Studies in History and Philosophy of Science Part A 29 (3): 409–424.

Ladyman, James, Don Ross, David Spurrett, and John Collier. 2007. Every Thing Must Go: Metaphysics Naturalized. Oxford: Oxford University Press.

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Schaffer, Jonathan. 2010. “Monism: The Priority of the Whole.” The Philosophical Review 119 (1): 31–76.