第三部 第一性はいかにして成立するのか
第十章 構成的依存と非対称性
何かがなくなると、別の何かが立ち行かなくなる。
そのとき私たちは、後者は前者に依存していたのだと言う。しかし、立ち行かなくなったとは、何が失われたことなのだろうか。活動する能力なのか。存続を支える環境なのか。それとも、そのものがそのものであるための条件なのか。
会議室の照明が消え、資料を読めなくなったために、会議が中断したとしよう。照明は、その場での活動を支えていた。だが、中断したという事実だけでは、照明が会議の制度的な同一性を構成していたとは言えない。
反対に、同じ人々が同じ場所で話し続けていても、その集まりが決定を行う資格を失っていれば、以前と同じ制度的な会議として成立しているかが問われる。外から見える活動が続くことと、その活動が何として成立しているかが保たれることとは、一致するとは限らない。
この違いを確かめずに、支えられているという一語で済ませることはできない。
前章では、個体化と第一性を区別した。個体として何が成立しているかを確かめても、その項が他の項に対して第一であるとは限らない。第一性を問うには、同一性を構成する依存の向きを、さらに調べる必要があった。
本章では、その依存の内実を問う。ある項に何かが起こるために必要なものと、その項が何であるかを成り立たせるものとを、どのように区別できるのか。そして、一方が他方を構成するという関係が、逆方向には成立しないとは、何を意味するのか。
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構成的同一性依存を確かめるには、まず、そのものが何によってそのものとして成立しているかを明らかにしなければならない。
ここでいう説明は、言葉の使い方を決めることとは異なる。
ある職を「総会によって設けられた職」と呼ぶことにし、その呼び名に総会が含まれているから、その職は総会に依存すると結論しても、実在する依存を確かめたことにはならない。自分で書き込んだ条件を、対象の側で見つけたかのように扱っているだけかもしれないからである。
必要なのは、その職の権限や責任、存続の範囲が、実際に何によって成立しているかを示すことである。総会への言及が、その説明のなかで省けないとすれば、それは文章の都合によるのか。それとも、総会に帰属する特定の権限が、その職の同一性を成立させているからなのか。この違いを問わなければならない。
私は、対象が何によってそのものとして成立しているかを明らかにする説明を、ここでは実在的な定義と呼ぶ。それは、名前に意味を割り当てるための約束ではなく、対象の成立条件を明示するための説明である。
ただし、実在的という形容を付ければ、その説明の正しさが保証されるわけではない。制度的な対象なら、規則に書かれていること、その規則が効力を持つ条件、実際の運用において何が承認されているかを、区別して調べる必要がある。規則の文面があることだけでも、慣行があることだけでも、十分とは限らない。
制度以外の対象についても、説明者の言葉から対象の条件へ移るという要求は変わらない。ただし、成立条件を確かめる方法は、その対象に即して示されなければならない。
構成的であるという主張には、単に関係があるという主張よりも強い責任が伴う。何が他に作用したかを述べるだけでなく、他の項の同一性の成立に、その規定がどのように含まれるかを示す責任である。
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この要求を具体的に考えるため、仮の組織を置いてみよう。
その組織では、総会に、下位の職を設け、変更し、廃止する一般的な権限が帰属している。その権限に基づいて、会計担当職が設けられているとする。比較するのは、総会に帰属するこの一般的な権限と、会計担当職という二つの制度的な項である。総会の参加者と会計を担当する人物を比較しているのではない。
ここでは、組織全体の成立と、両項の個体化の条件が満たされていると仮定する。さらに、会計担当職の権限、責任、存続の範囲は、当該の一般的な権限に基づく有効な制度的設定によって定まり、その設定がこの職の制度的同一性を構成していると仮定しよう。
この場合、会計の仕事をしている人がいることだけでは、会計担当職が成立しているとは言えない。計算ができること、帳簿を書いていること、その活動が組織に役立っていることと、一定の権限と責任を持つ職が成立していることとは、違うからである。
この職が何であるかを説明するには、どの権限によって、その職としての範囲が有効に定められているかを含めなければならない。一般的な職の設定権限が持つ規定は、会計担当職に外から影響を与えるだけでなく、その職の同一性条件を構成している。
ここで重要なのは、昔、誰かがその職を作ったという出来事だけを根拠にしていないことである。設置に至る経過と、その設定が制度的な効力を持ち、職の同一性を成立させていることは、区別される。設置者が先に存在したというだけなら、構成的な依存までは示されない。
この例で示しているのは、置かれた条件からどのような依存が帰結するかである。現実の組織でこれらの条件が満たされているという実証ではない。現実に適用するなら、権限と職をそれぞれ一つの項として認める根拠から、改めて確かめる必要がある。
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では、その一般的な権限の方は、会計担当職に依存していないのだろうか。
会計担当職がこの権限によって成立することを示しただけでは、答えはまだ出ていない。逆方向については、一般的な権限そのものの同一性条件を調べなければならない。
先の組織に、もう一つ条件を置こう。その一般的な権限の成立条件は組織の規則によって別に確定されており、特定の会計担当職の存在や承認を、その構成条件として含まないとする。会計担当職を設けない場合にも、同じ権限が、ほかの職を設け、変更し、廃止する権限として成立しているのである。
この仮定のもとでは、会計担当職の同一性は一般的な権限の規定に依存するが、当の権限の同一性は、その特定の職に依存しない。両者の制度的同一性について、職の設定をめぐる同じ側面を問う限り、依存は一方向に成立する。
逆方向の不成立を支えているのは、総会の方が強そうに見えることではない。権限の成立条件が、当の会計担当職を必要としていないという、モデルに明示した条件である。
もし、会計担当職による承認がなければ、この一般的な権限そのものが成立しない仕組みであったなら、事情は変わる。また、会計担当職の廃止に伴って、権限を成立させる規則まで別の規則へ置き換えなければならないなら、職をなくしても同じ権限が保たれるとは、まだ言えない。
ここで、権限の一部分が残ることを、権限全体が同じまま残ることへ読み替えてもならない。比較していた項全体の同一性が保たれるかを確かめる必要がある。
非対称性とは、同じ関係が両方向にあるが、一方の力が強いということではない。同一性を構成する依存が一方向に成立し、逆方向には成立しないことである。その違いを示すために、一方の構成条件への関与と、他方の構成条件における非関与を、それぞれ明らかにしなければならない。
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こうした条件を確かめるために、私たちはしばしば、あるものがなかったとしたらどうなるか、と考える。
現にある条件を変更した場合を考えることは、依存を検討する有力な手がかりになる。しかし、それだけで依存の種類まで決まるわけではない。
照明を消したために会議が止まった場合、その停止は、資料を読めなくなったことによるかもしれない。明かりを別の仕方で確保すれば、同じ会議を続けられる可能性がある。この場合、最初の照明を取り除いた結果だけで、それが会議の制度的同一性を構成していたとは言えない。
会計担当職の例でも、会計の作業ができなくなったことと、職そのものが成立しなくなったことを分ける必要がある。作業に必要な道具が壊れても、その職の権限と責任は残っているかもしれない。逆に、職の設定が効力を失ったあとも、元の担当者が同じ計算を続けていることはありうる。
何を取り除き、何が失われたのか。この二つを曖昧にした変更の検討は、依存の判定を曖昧にする。
さらに、ある項を取り除くという想定が、同時に別の構成条件まで変更している場合がある。そのとき起こった変化のすべてを、最初に取り除いた項だけの効果として扱うことはできない。何を保ったつもりで、何を実際には変えているかを明らかにしなければならない。
したがって、条件を変更した場合を考える作業は、実在的な定義と往復しながら行われる。先に、対象の同一性を成り立たせる条件を明らかにする。その説明に即して変更を考え、予想した違いが生じるか、説明から落ちていた条件がないかを調べるのである。
変更の結果は、構成的な依存の説明を吟味し、修正を迫ることができる。だが、何かが失われたという結果だけが、失われたものの同一性条件を自動的に教えてくれるわけではない。
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反対に、ある項を取り除いても何も変わらなかったなら、依存はなかったと言えるのだろうか。
ここでも、結論を急ぐことはできない。別の条件が、その失われた関与を補っている可能性があるからである。
ある働きが別の担い手によって引き継がれれば、表面の活動は続くことがある。しかし、その継続が何を意味するかは、なお調べなければならない。もともとの項への依存がなかったのか。その項と同じ種類の役割を担う何かが必要だったのか。それとも、別の構成的な実現の仕方へ移ったのか。これらは異なる可能性である。
先の例で、会計担当者が交代しても職が存続することは、職を成立させる権限への依存を否定しない。交代したのは人物であって、比較していた一般的な権限ではないからである。
一方、別の機関が会計担当職を設けられるという場合には、さらに注意が必要になる。同じ制度的な権限の担い手が変わっただけなのか。別の権限によって別の職が設けられたのか。それとも、同じ職が、異なる構成経路によって維持されているのか。同じ仕事が続いているという事実だけでは、この違いは決まらない。
同じ働きをするものがあればよいことと、この項の規定が同一性条件を構成していることとは、同じではないのである。
もし、ある特定の項を必要としない実現経路が確認されたなら、その項への依存を無条件に主張することはできない。ただし、その際にも、対象とする同一性が保たれているか、分析する構造や実現経路を変更していないかを確認する必要がある。
代替や補償を調べることは、依存を否定するためだけの作業ではない。何が依存の対象なのかを正確にする作業でもある。人物なのか、権限なのか、特定の構造項なのか、ある条件を満たす何か一般なのか。これらを行き来しながら一つの依存を論じたつもりになることを、防がなければならない。
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逆方向の依存がないことを示す難しさは、ただ証拠を多く集めれば済むというものでもない。
二つの項が、共通の条件に支えられている場合を考えてみよう。その共通条件を失えば、両方が成立しなくなるかもしれない。しかし、共に失われることは、両者が互いの同一性を構成していることを意味しない。同じ支えを持つことと、互いを支えることとは異なる。
逆に、二つの項が同じ構造に属しているというだけで、そのあいだに個別の依存がないとも言えない。共通の構造のもとで、一方の規定が他方の同一性条件に含まれている場合もありうる。
必要なのは、共通の成立条件と、項から項への構成的な関与を分けて示すことである。組織が両者を成り立たせているという説明だけでは、内部の依存の向きまでは明らかにならない。
また、逆方向を調べる際に、問いの側面を変えてはならない。会計担当職の制度的な成立を、一般的な権限の規定に即して説明したあと、総会が活動するために会計報告が必要であることを挙げても、それだけでは逆方向の同じ依存を示したことにならない。権限の同一性と、総会の活動条件とを入れ替えている可能性がある。
同じ構造、同じ項、同じ同一性の水準、そしてその同一性を構成する同じ側面を保って、両方向を調べなければならない。問いを固定することは、他の関係を否定することではない。他の関係を、いま判定している関係の証拠に混ぜないことである。
別の側面について依存の向きが異なる可能性を検討するなら、その側面自体が、同じ項の同一性を構成する条件であることから確かめる必要がある。役割や活動の違いを並べただけで、同一性依存の反転が示されたとは言えない。
非対称性は、見たい方向だけを切り出した図ではない。問いの条件を変えずに、両方向を調べたときに認められる違いなのである。
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では、逆方向の不成立を、どのような根拠によって認めることができるのだろうか。
少なくとも、当の項の成立条件を調べ、その同一性を構成する規定が、相手の項を構成条件として含まずに確定していることを示す必要がある。そのうえで、相手の項を除いた場合にも、同じ同一性条件が保たれるという検討が、その説明と整合するかを確かめる。
先の仮想的な組織では、一般的な権限の成立条件に、特定の会計担当職が含まれないと明示した。それゆえ、そのモデルの範囲では、逆方向の不成立を認めることができた。しかし、現実の組織について同じ結論を述べるには、その明示した条件に対応する実際の根拠が必要になる。
規則の一箇所に職の名が書かれていないことだけでは足りない。別の規則や承認の仕組みを通じて、その職の規定が権限の同一性を構成しているかもしれない。表に現れた記述の不在と、構成的な関与の不在とは、区別されなければならない。
他方、あらゆる関係を無制限に調べ尽くさなければ何も言えない、とするのも適切ではない。調べるべき範囲は、あらかじめ定めた構造、同一性の水準、構成的な実現の範囲に即して限定される。問題は、その限定に根拠があり、必要な関係を外へ追い出していないかである。
この確認が不足しているなら、逆方向は未確定とする。その場合、一方向の構成的依存について得られた結果まで捨てる必要はないが、第一性が成立したという結論へ進むことはできない。
両方向に依存が認められる場合には、相互依存として扱う。一方向の依存と逆方向の不成立が確認された場合には、その非対称性を認める。どちらも確かめられない場合には、証拠の不足を、依存の不在へ置き換えない。
判定を留保することは、すべてを曖昧にしておくことではない。何について根拠があり、何についてまだ根拠が足りないかを区別することである。この区別を保てないなら、第一性は、未知の関係を無いものとみなすことによって作られてしまう。
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構成的な依存を確かめる作業は、一つのものを取り除いて、残りが崩れるかどうかを見るだけの作業ではなかった。
何が何として成立しているかを明らかにし、その同一性条件のなかで、別の項の規定がどのような働きをしているかを示す。その説明に即して変更、代替、補償を検討し、同じ問いのもとで逆方向を調べる。非対称性は、この往復を経て初めて、対象に属する関係として主張される。
一方の同一性を、他方の規定が構成している。だが、他方の同一性は、同じ側面について、一方の規定によって構成されていない。この関係が実在的に確認されるなら、そこに、本書が第一性と呼ぶ成立の順序がある。
その順序は、作用の強さを測った結果ではない。時間的な早さを並べた結果でもない。二つの項が何であるかを成り立たせる条件のあいだに、交換できない方向があるということである。
そして、その方向が確認されたからといって、依存される側が無条件の存在になったわけではない。先の例における一般的な権限も、組織の規則や、その規則が効力を持つ構造的な条件のもとで成立している。会計担当職に対して第一であるという限定された結論は、それ自身に成立条件がないという主張を含まない。
ここに、第一性をめぐる次の問いが現れる。
第一であるものは、それ自身も成立するものであってよいのだろうか。何かに対して第一であるために、あらゆる関係に先立ち、何にも依存しない起源である必要があるのだろうか。
構成的な非対称性を厳密に捉えるほど、第一性と、無条件の始まりとは、同じものではなくなっていく。ある秩序の内部で第一であることが、その秩序の外に立つ絶対的な起源を意味しないのなら、私たちは、成立する第一性を、そのままの姿で考えなければならない。



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