【第三部】起源はどのようにして起源となるのか――差異・個体化・第一性の存在論

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第三部 第一性はいかにして成立するのか

第九章 個体化と第一性の違い

呼びかけが終わるのを聞いて、もう一人の奏者が応えを結ぶ。あとに残ったその短い音まで含めて、一つの応えであった。では、先に鳴った呼びかけのほうが、この応えに対して第一なのだろうか。

音の入りを聞き分けるだけなら、録音を少し巻き戻せばよい。だが、いくら正確に始まりの時刻を測っても、この応えをまさにこの応えにしているものが何かは分からない。まして、呼びかけのほうは、どういう応えを受けたかにかかわらず同じ呼びかけでありえたのか、それとも、この応えとの結びつきがあって初めて、この一往復の呼びかけとして成立したのか。この違いは、二つの時刻のあいだには書かれていない。

一つのものが成立した。そのことから、何が始まるのだろうか。少なくとも、そのものについて、何が変わっても同じであり、何が変われば別になるかを問えるようになる。そして、すぐ隣にも、同じように一つとして取り出せるものがある。ここで初めて、一方について得た同一性の条件のうちに、他方のあり方が含まれているかを問うことができる。問えるようになったことと、答えが出たこととの隔たりが、第三部の出発点である。

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スピノザの部分交替には、この隔たりがよく見える。『エチカ』第二部定理十三後の補助定理四では、複合個体を成していた物体のいくつかが離れ、それと同時に、同じ本性をもつ別の物体が同じ数だけ、それらに代わって入る。そのときも複合個体は自らの本性を保つ。証明の理由をたどれば、個体の形相は諸物体の結合にあり、この交替においてその結合は仮定によって保たれている。

そこから、保存にとって何が肝要かを言うことができる。いま離れたこの物体が居続けることは、複合個体がその本性を保つための必須の条件ではなかった。実際、当の物体は離れたと仮定されている。一方、諸物体がこの仕方で結合していることは、複合個体が何であるかを説明する理由のうちに残る。ここには、確かな違いがある。

ただ、この違いを言い表した二つの文の主語を確かめてみたい。「この物体が離れても、なお自らの本性を保つ」。何が保つのか。複合個体である。「この結合のおかげで、なお自らの本性を保つ」。何が保つのか。やはり同じ複合個体である。比較されたのは、一つの全体の保存について挙げられる二つの条件であった。片方の条件を失っても全体は続き、もう片方は全体が続く理由に属していた。まだ一度も、ある内部の項について、その項が何であるかを別の内部の項が定める、と言ってはいない。

「だから結合のほうが部分に対して第一だ」と言いたくなるのは、この箇所である。ところが、諸物体がどう結びついているかを述べることと、結合そのものを諸物体と並ぶ一個の項として取り出すこととのあいだには、前章で見た隔たりがある。結合を「一つの結合」と呼ぶだけでは、その隔たりは埋まらない。また、この複合個体そのものがより大きな個体の一部分をなすとしても、そのとき調べるべきは、新たな全体のなかでこの部分が何に対してどのように位置するかである。元の全体について得た答えを、一段上がってそのまま使うことはできない。

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では、比較の両端を、初めから同じ複合個体の内部に取ればどうか。運動が受け渡される二つの位置があり、各々について、どの結びつきを担い、担い手が交替しても何が続けば同じ位置なのかが確かめられたとしよう。今度は二つを指し分けることができる。しかも、一方から他方へ運動が伝わる向きまで分かっているとする。

ここで、送り手が伝達をやめたため、受け手の動きも止まった。送り手の働きが相手に現実の違いをもたらしていたことは、この経過から理解できる。しかし、止まったのは運動なのか、それとも、受け手がこの項であることまで失われたのか。動きを止めた受け手が、しばらくして別の経路から運動を受け、同じ位置で働きを再開することも、考えている結合の仕方によってはありうる。その場合、元の送り手は現に起きた運動を説明するためには必要でも、その位置を同じ一つと数えるたびに元の送り手に戻る必要はない。

別の成り立ちも考えられる。どこから受けてもよい中継箇所とは異なり、ある特定の送り手から来た運動を引き継ぐことが、当の位置を隣の位置から分かち、その位置を交替の前後で一つにつないでいるとしよう。この場合、別のところから同じ速さの運動が届いても、以前と同じ働きが再開したというだけでは、同じ位置が戻ったとは言い切れない。問われるのは、送り手のどの規定が、受け手をこの項として一つに保つ関係のうちに実現されていたかである。

補助定理四は、この二通りのうち一方を選べとは言っていない。結合が保存されるという仮定だけから、内部の第一性を導くことはできない。これは、複合個体の内部には第一性が存在しないという結論とも違う。一つの証明が答えた問いを正確に受け取ることによって、その同じ場面で、まだどちらにも決まっていない問いが姿を現す。

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このことを、集まりの記録に即して考えてみよう。ある会に、議事を進める職と記録を担う職があり、人が替わっても二つの職をそれぞれ同じものとして引き継げるとする。ある日、議事を進める人が隣の人を指して「今日の記録をお願いします」と言った。指名された人はそれを受けて書き始めた。この日だれが記録を取ったかは、指名の場面を見れば分かる。

では、何が引き継がれたのか。会に以前から一つの記録職があり、欠席した担当者に代わって誰かがその席に着いたのなら、指名によって変わったのは、その日の担い手である。昨日の記録職と今日の記録職が同じ職である理由を尋ねられても、今日の指名を挙げるだけでは答えにならない。指名する人に大きな権限があり、その人の一言で仕事の進め方まで変わったとしても、事情は同じである。

これに対して、議事を進める職にはいくつかの席があり、各席が自らの担当する議事について記録を委ね、その委任の継続に即して記録職が引き継がれる仕組みを考えよう。同じ人が同じ机で同じ形式の記録を取り続けても、委任元の席が変われば、以前の記録職を離れ、別の記録職を担うことになる。そうした引き継ぎが現に行われ、誰の記録がどの職の仕事として受け取られるかも、それに即して決まっているとすれば、委任元の席がどの議事を所管するかは、記録職そのものを区別し、同じ職としてたどる条件に入ってくる。

二つの仕組みのもとで、初日の光景はまったく同じでよい。一人が頼み、もう一人が書き始める。違いが現れるのは、担当者だけが替わる場合と、仕事は同じまま委任のつながりが替わる場合とを、会が実際にどう扱うかである。仕組みの説明は、個々の場面で何が引き継がれ、何がそこで終わるかを言い分けられるところまで届かなければならない。「委任された職だから委任元に依存する」と名を言い直しても、空白のままの議事録を埋めることはできない。

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ある項がこの一項であるための条件を、別の項が現にもつ規定が成り立たせている。この関わりを、構成的同一性依存と呼ぼう。先の例でその関わりを仮定できたとしても、ここで得たのはまだ、記録職の側から委任元の席へ向かう一方の答えである。

向きを返してみよう。同じ会で、記録職を別の席へ移したとき、元の議事進行の席はどうなるのか。会がその席を設け、他の席から区別し、後任に引き継ぐ仕方が、特定の記録職との結びつきを離れても成り立つなら、逆向きの問いには異なる答えを与える根拠がある。逆に、当の記録職と組になってはじめて一つの管轄が成立し、その組が解ければ以前の議事進行の席も終わる仕組みなら、記録職の側からだけ依存を説くわけにはいかない。委任を発するのはいつも同じ側であっても、職の同一性の成り立ちは、委任状の渡る向きと一致するとは限らない。

ここで、記録をつける人がいなくなると進行役が仕事に困る、と答えたらどうか。それは実際に困るだろう。しかし、いま尋ねたのは、議事を進められるかどうかではなく、当の管轄をもつ同じ職が続くかどうかであった。また、進行役を務めた人が会を離れても同じ人であることを示したところで、その人の職が記録職から独立に成り立つことにはならない。一方を調べるときも、向きを返すときも、同じ会の、同じ二つの職について、職としての同一性のうちの同じ側面を問わなければならない。ここを動かせば、答えに現れた違いが関係の向きによるものか、問いを替えたためなのか、分からなくなる。

一方の項の規定が他方の同一性を成り立たせ、同じ点で逆向きの依存が成立しないとき、依存される側は依存する側に対して第一である。これが、本書でいう第一性である。もし双方の規定が互いの同一性を成り立たせているなら、そこには依存があって、どちらか一方の第一性はない。双方がそれぞれ別の条件によって同じ職として成り立つなら、同じく第一性はないが、その理由は異なる。逆向きについて何も知らない場合には、どちらの結論もまだ取れない。議事を進める側の文書だけが残り、記録を担う側から見た引き継ぎの仕組みが分からないとき、資料の残り方にある偏りを、存在の順番として読み取ることはできない。

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もっとも、以上のように考えると、初めに二つの項を確かめ、それから依存を問うという順序に、無理があるようにも見える。委任のつながりが記録職を一つの職として区別するのなら、記録職を個体として確かめたときには、すでに委任元との関係を調べていたはずである。あとから加えて問うものが、なおあるのだろうか。

たしかに、二度調べ直す必要はない。ある記録職の引き継ぎをたどることが、その職を他から識別する根拠を与えると同時に、その同一性のどこに委任元の規定が関わるかを明らかにしてもよい。ただし、その引き継ぎをたどれたことによって、委任元の席自身が何によって同じ席として続くのかまで、調べ終えたことにはならない。一枚の文書が二つの問いに答えることはある。一つの問いへの答えしか書かれていない文書を、二度読むことで逆向きの答えまで得ることはできない。

個体化を先に問うとは、他から孤立した個体をまず用意するという意味ではない。その項を一つとして取り出す理由が、これを第一と呼びたいという意図から独立していることである。第一とみなしたい席についてだけ、都合よく独立している権限を抜き出し、それを席の全体に代えれば、どんな結論でも作れてしまう。反対に、何がこの席に属するのかを先に明らかにしておけば、その中に記録職への依存が見つかることも許される。最初に立てた見込みがそこで崩れる余地を残してこそ、一方が第一であるという答えにも意味がある。

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部分交替の場面をもう一度だけ振り返りたい。ある物体が去った。それでも個体は自らの本性を保った。このとき私たちが知るのは、去った物体が取るに足りなかったということではない。それがそこにいたあいだ、他の物体とともに当の結合を担っていたからこそ、それに代わるものが問題になった。代わりうることは、働きが架空であったことを意味しない。同じように、他に依存することは、その項が一個のものとして成立していることを少しも弱めない。何に依存してこの一つであるかを言えたなら、個体性の説明は、むしろそれだけ具体的になっている。

個体化は、順序をつけたいものを選び出す作業ではなかった。どの項についても、それをこの一つと数えるに足る理由を求めることであった。第一性を問うときに初めて、同じ二項のあいだを往復して、片道で必要だったものが帰り道でも必要かを調べる。その答えに違いがあるところで、二つのものに時間の早い遅いも価値の高い低いも割り当てずに、なお、成立の順番を語ることができる。

では、一方を取り去ると他方の活動が止まるとき、その停止のうちに、同一性そのものに及ぶ依存をどう見分けるのか。そして、片方に認めたその依存が、逆向きには成立しないことを、何に即して示せるのか。


第十章 構成的依存と非対称性

会議室の照明が消えた。手元の資料が読めず、議事を進める人が発言を切り、記録を取る人も筆を置く。しばらくして明かりが戻る。続きを指示された記録係は、さきほどの行の下に、次の一行を書き足す。仕事を再開するために、もう一度記録係に任じられる必要はなかった。

では、明かりのついたままの部屋で、少し違うことが起きたとしよう。会が記録職を廃したあとも、さっきまで記録係だった人がその席に残り、最後の発言まで書き留めている。紙の上では一行が次の一行に続く。けれども、廃止後の一行をその人に訂正させようとすれば、どの資格で訂正を求めるのかが問題になる。個人の覚え書きなら、かつて職に伴っていた責任を、そのまま書き手に問うことはできない。

筆が止まったところで職が続き、筆が動き続けているところで職が終わる。この食い違いから考えたい。一方を除けば他方が立ち行かなくなる、と私たちは言う。その「他方」として、いま何を追っているのか。一行を書くという行為なのか、その一行について会に対して責任を負う職なのか。何が失われたのかを定める前に、失われ方から依存の種類を読み取ることはできない。

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何を追うべきかは、名前を決めても定まらない。「会によって設けられた職」と呼んでおいて、ほら、この職を言い表すには会への言及が要るではないか、と論じることはできる。しかし、それで確かめたのは、自分の書いた文から「会」を消すと文の意味が変わることだけである。当の職のほうに何が起きるのかは、まだ調べていない。

その職について、担当者が替わったあとにも、以前の仕事の訂正を後任に求められるのはなぜか。隣の席で同じことを書き留めていた人には、なぜその責任が移らないのか。規則に職名が残っているのに、もはや誰もその名で記録を認める権限をもたないのは、どのような場合か。こうした違いに答えられるなら、私たちは職の呼び方から、その職を成り立たせているものへ踏み込んでいる。何がそのものをそのものとして成り立たせるかを言い表す説明を、ここでは実在的な定義と呼ぶ。

制度を考えるとき、書かれた言葉それ自体が効力をもつ場合もある。採決された一文が職を廃することはあるし、まったく同じ一文が議場に持ち込まれただけなら、職は翌日も続きうる。違いは、一文の意味を精密に読み解くだけでは得られない。誰にその決定をする権限があり、どの手続で効力が生じ、いつから引き継ぎの扱いが変わるのか。実在的な定義が示すべきなのは、まさにその違いを生む関係である。

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ここで、ある会の総会が、下位の職を設け、その職掌を変更し、職を廃する一般的な権限をもっているとしよう。その会には、会計を担う職が一つある。帳簿をつける人が替わっても、未処理の支払いについて説明を求められるのは同じ職である。他方、総会の顔ぶれが替わっても、職の設置・変更・廃止を決めうる権限は、同じ範囲をもって引き継がれるとする。これから比べる二項は、この会計職と、この一般的な権限である。いずれについても、何から区別され、何が続くかを言うのに、どちらが第一かを先に決める必要はない。

さて、その会では、会計職が扱える勘定の範囲も、後任が引き継ぐ責任も、当の設置権限にもとづく決定が効力を保つかぎりで、その職に帰属するとしよう。年度の途中で担当者が替わっても、年度の初めに遡って支出を説明する責任は引き継がれる。反対に、有効な廃止のあと、元の担当者が翌月分の帳簿をまとめても、それだけで以前の会計職が一月長く存続したことにはならない。廃止前の支出についてなお説明を求められるとしても、それは過去の仕事の責任が残っているのであって、新しい支出をその職の名で引き受ける権限が続いていることとは違う。

この仕組みのもとで、会計職がまさにどの職であるかを説明するには、総会の決定に、なぜその範囲の責任を設定し、引き継がせ、終わらせる効力があるのかを含めなければならない。昔の設置決議の末尾に誰が署名したかを知ることでは足りない。設置した機関がなくなっても、その決定だけは別の仕組みで効力を保つことさえ考えられるからである。ここで仮定したのはもっと限定された関係である。現に効力ある設定を通じて、この権限がもつ職掌を定める力が、会計職の制度上の同一性を構成している。そこまでが示されて初めて、会計職の側からこの権限への構成的同一性依存を語ることができる。

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では、会計職を取り去ってみれば、逆向きについてはすぐに答えが出るだろうか。総会は翌月も開かれ、出席者はいつもの席に着き、別の議案を採決した。なるほど、総会は存続した。しかし、比べていた項は総会そのものだっただろうか。予算を決める権限が残っていても、職を設ける権限はすでに失われているかもしれない。次の総会が開かれたという観察は、探していたものより大きなものを追っている。

そこで、会計職の廃止後にも、総会が別の職を一つ設けることができたとしよう。今度は確かに、問題の権限が働いたように見える。だが、廃止と一緒に規則が改められ、以前には自由に職を設け、変更し、廃することができたのに、今では一度だけ後継の職を設けられるとしたらどうか。どちらの決定にも「設置」と書かれる。それでも、一度の設置を可能にしたことは、以前と同じ範囲の権限が存続した証拠にはならない。今度は、探していたものの一部分しか追っていない。

逆向きの非依存を示すには、残った仕事を一つ指してみせるのとは別の道が要る。そこで、会の基本規則が、有効に構成された総会に対し、所定の議決によって下位の職を設け、変更し、廃する権限を与えている場合を考えよう。その規則が効力をもつための手続も、総会の構成を有効にする手続も、特定の会計職の設置や承認を要さずに完結する。職のない時期を経ても、総会が次に新しい職を設けられるのは、以前から効力を保っている同じ条項により、同じ範囲の議決を行えるからだとする。これなら、会計職を取り去ったあとに何が残ったかだけでなく、なぜそれが以前と同じ権限の全体であるのかを言える。

ここで非依存を支えているのは、条項に「会計」の二文字が見つからなかったことではない。どの決定にどこまで効力を与えるか、その権限が帰属する仕組みを、会計職の規定を借りずに最後まで説明できたことである。総会の設置権限と会計職。両者を制度上の項として捉え、下位の職を有効に設定する権限という同じ側面で、そのつど説明される側を入れ替えた。この限定のもとで、会計職の説明には当の権限の規定が入り、権限の説明は当の会計職を要さずに成り立つ。この会に置いた条件からは、その非対称性が帰結する。

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逆向きの説明から、一つ条件が抜け落ちていたらどうだろう。たとえば会計職の署名が要るという、別の条項が見つかったとする。その一行だけでは、先の結論を覆すにも、維持するにも足りない。何に対する署名なのかが問題になる。

署名は、総会が行った決定につき、その費用を支払ってよいことを確認するためかもしれない。その場合、会計職が空席のために支払いが滞り、新設の職が長く活動できずにいたとしても、総会がその職を設ける権限まで失ったとは言えない。あるいは、個々の議決を実施に移すには副署が要るが、副署を待つあいだも、総会には同じ範囲の権限が帰属しているかもしれない。行使のたびに相手の関与を要することと、その関与によって初めて当の権限をもつこととは、ここでも分かれる。

ところが署名が、総会に設置権限を帰属させるための承認そのものであり、当の会計職による有効な承認が続くことが、その権限を同じ範囲のものとして保つ条件であったなら、逆向きの説明は書き直される。会計職の制度上の規定が、今度は、当の権限がその権限として成り立つ条件に入るからである。先に確かめた会計職から権限への依存と併せれば、この場合には相互依存が成立する。総会と会計職のどちらがふだん強い発言権をもつかによって、その一方だけを消すことはできない。

署名欄は残っていても、以上のどの効力をもっていたかが分からない場合もある。そのとき、会計職が設置権限に依存することに別の根拠があるなら、その答えは保ってよい。ただ、逆向きは未確定であり、第一性を認めるには至らない。欠けているのは署名の見本をもう一枚手に入れることではない。何を有効にする署名だったのかを判別する根拠である。

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あるものを除いてみるという考え方には、ここまで二度、助けられてきた。明かりを失ったときには、活動の中断と職の消滅が分かれた。会計職を廃したときには、残ったものが同じ権限の全体かどうかが問われた。このような変更の想定には、何を同じものとして追っていたのかを、説明者自身に問い返す力がある。

同時に、取り去り方には落とし穴がある。会を解散させれば、会計職も総会の設置権限もともに消える。そこから、会計職が権限を成り立たせていたとは言えない。取り去ったのは、二項をともに支えていた会の秩序だからである。反対に、会計職の担当者を替えても何ひとつ変わらないことはある。しかし、替わったのが人で、権限も職もそのままなら、二項間の依存にはまだ手を触れていない。

もっと難しいのは、別の機関が同じ日に職を設け、同じ人が帳簿をつけ続ける場合である。設置権限の帰属先が移っただけで、制度上は同じ権限を行使したのかもしれない。以前の職を廃し、別の権限によって新しい職を設けたのかもしれない。あるいは、元の権限を失っても同じ職を別の根拠で存続させる規定が、すでにこの会にはあったのかもしれない。最初なら、依存先としていた権限は取り去られていない。次なら、続いたのは仕事で、問題の職は終わっている。最後なら、同じ職に至る別の道があり、この特定の権限をつねに要するとした説明のほうが広すぎたことになる。

変更や代替を試すことは、依存を見つけるための機械的な手続ではない。むしろ、一見同じように続く仕事を前にして、自分の説明が三つの場合を言い分けられるかを試すことである。別の根拠への移行が制度上の継続として認められるのか、新設として扱われるのか。何を保ち、何を替えたかは、調べる側が自由に指定できるものではない。当の秩序が、引き継ぎと作り直しのあいだにどのような違いを実現しているかに答えなければならない。

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それでも、何かに依存していないと言うには、考えうるすべての関係を調べ尽くす必要があるのだろうか。総会の日に降った雨も、議場を建てた人も、どうたどれば会計職につながるか分からない。あらゆるつながりが同じ重みをもつなら、非依存を確かめる日は来ないだろう。

けれども、ここで問うてきたのは、総会が世界のどこかで会計職の影響を受けたことがあるかではなかった。この権限を総会に帰属させ、その範囲を保ち、同じ権限として引き継がせる条件に、当の職の規定が含まれるかである。だから、支出を確認するだけの署名なら、いくら頻繁に交わされていても、この問いの範囲から外せる。反対に、権限を帰属させる承認なら、別冊の規則に一度しか記されていなくても外せない。範囲を限る理由は、資料を集める都合ではなく、何をそのものとして説明しようとしているかにある。

非対称性を認めるとき、私たちは片道しか見ていないのではない。両方からたどって、一方では相手の規定を含めなければ同一性の説明が成り立たず、他方ではその同じ側面について、相手を含めずに説明が完結することを確かめている。ここでいう第一性の内容は、この二つの答えの違いに尽きる。

そして、先の会で会計職に対して第一でありえた権限は、会の規則が効力を失えば、それ自身も失われうるものだった。問われていないのは、その権限が何にも依存しないかどうかである。むしろ、それ自身がどのように成り立つかを明らかにしたからこそ、その条件のうちに会計職を必要としないことが分かったのである。

自らも成立したものであるからこそ、あるものに対して第一であると言える。このときなお、第一であるものの背後に、それ自身はけっして成立することのない最初のものを求めなければならないのだろうか。


第十一章 起源なき第一性

「その職を設ける権限が、そもそも総会のどこにあるのか」。会計職の設置を決めた席でそう問われたら、議長は、いま可決された議案を読み上げるだけでは答えられない。総会にその決定をする資格があったかが問われているのに、総会が決めたことをもう一度告げても、決定の効力は明らかにならないからである。議長が開くべきなのは、総会に何を決めることができるかを定めた、会の基本規則のほうである。

だが、そこに権限の根拠が見つかったとき、奇妙な疑いが生じる。総会の権限は規則によって与えられたものだった。それなら、会計職に対して第一だったのは、本当はその規則であって、設置権限のほうは、ただ借りた力を取り次いでいただけなのだろうか。

第一であるものには、それ以上の根拠があってはならないのだろうか。

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基本規則の該当する条項を読んだあとでも、会計職がすでに設けられたかどうかは分からない。規則が総会に認めているのは、必要に応じて職を設け、その責任の範囲を定め、やがて廃することまで含む権限である。その権限をもったまま、総会は、今年は会計職を設けずにおくこともできる。規則が効力をもつことと、そのもとでこの職について有効な決定がなされることとのあいだには、それだけの余地がある。

その余地に目を向けると、規則の存在が権限の働きを余分にするどころか、なぜこの働きに固有の説明が要るかが分かる。規則が同じままでも、決定に応じて、会計職が扱える勘定も、後任の負う責任も異なりうる。逆に、出席者がまったく同じ文言に賛成していても、規則によって職を設ける権限が与えられていなければ、その賛成には会計職を成立させる効力がない。規則だけを残して決定を省いても、決定だけを残して権限を省いても、なぜその日から、この範囲の責任がこの職に帰属したのかを説明できない。

権限は与えられたものである。だから、誰がどの決定をすれば職が成立するかについて、現実に違いを生む。その働きを権限に認めるために、権限が自分自身を与えたことにする必要はどこにもない。

しかも、この会の仕組みでは、当の会計職をまだ一度も設けていなくても、総会は同じ範囲の権限をもつことができた。権限が規則に負っているものをいくら詳しく調べても、それだけで、権限が会計職に何かを負っていたことにはならない。この違いは小さいようでいて決定的である。ある相手を必要としないことを示すのに、いかなる相手も必要としないものを探し出すのは、問いの範囲を取り違えている。

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もちろん、規則まで遡ったことによって、当初の答えが覆ることはある。総会の構成を有効にするために、実は会計職に固有の承認が要り、その承認を失えば、総会に職を設ける権限も帰属しなくなると判明したらどうか。会計職の同一性を設置権限から説明していたその同じ側面で、今度は権限の説明のほうにも、会計職の規定が戻ってくる。このときには、権限だけが会計職に対して第一だという判断を取り下げなければならない。

何が見つかったから判断が変わったのか。権限にも根拠があったからだ、と答えるのは正確でない。根拠があることは、初めから分かっていた。新しく分かったのは、その根拠を最後までたどるには、比較していた相手のところを通らなければならないということである。先の仕組みでは、規則までたどることで、会計職を経由せずに当の権限が成り立つ理由が明らかになった。いまの仕組みでは、同じように規則までたどった結果、会計職を経由する必要が見いだされた。どちらの権限も条件をもつ。それでも一方にだけ第一性を認められるのは、条件の有無ではなく、その中身が違うためである。

「何に対して」という限定は、第一性についての主張にあとから付け足す但し書きではない。そこを空欄にしたら、何が見つかれば自分の判断を撤回すべきかさえ言えなくなる。相手を明らかにしておくからこそ、規則の一条が、あるときには第一性の根拠になり、あるときにはそれを退ける理由にもなる。関係に即して第一であることには、見たいものを第一と呼ぶ自由よりも、はるかに厳しい制約がある。

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それでも、問いをもう一歩押し戻すことはできる。総会の権限を規則から説明したとして、その規則が効力をもつのはなぜか。これにも何か答えたとして、その答えを成り立たせているものは何か。どこかで無条件の根拠に行き着かないかぎり、どの説明も仮のものにとどまるのではないか。

この疑いのうちには、手放してはならない要求がある。たとえば議長の手元にあるものが、採択された規則なのか、採択されずに終わった草案なのか、誰にも分からないとしよう。その一文をいくら正確に読んでも、いま総会に設置権限があるとは確かめられない。ここで「この会だけを論じているのだから、規則の効力は問わなくてよい」と答えることはできない。規則が現に効力をもつことを根拠にしたのは、ほかならぬこちらだからである。説明の範囲を限ることは、自分が使った前提の吟味を免れる口実にはならない。

他方、草案と有効な規則とを分ける手続が明らかで、当の条項が効力を保ち、それに基づく決定によって職の責任が現に定まることまで示せたとしよう。そのうえで「そもそも、人々のあいだに規則が効力をもつとはいかなることか」と問うのは、まっとうである。ただ、その問いにまだ最終の答えがないことと、議長が草案を読み上げただけであることとは違う。草案かどうかという疑いは、先の説明で用いた根拠がそもそもあったのかを問うていた。規則の効力一般への問いは、ここで効力あるものとして確かめられた関係を、今度はそれ自身について説明されるべきものとして取り出している。問いを深めるたびに、それまで確かめた違いがすべて白紙に戻るわけではない。

「起源なき第一性」の「なき」が指すのは、この限りでのことである。第一性を認めるための条件から、いかなる成立にも先立つ無条件の始まりを外す。成立の根拠を求めることは続く。その探究が究極において一つの根拠に至るか、さらに先へと続くかは、二項間の依存を確かめただけでは決まらない。仮に究極の根拠があるとしても、それを指すことだけで、同じ規則のもとで会計職が設けられる場合と、設けられずに済む場合との違いに答えたことにはならないだろう。

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では、設置権限のさらに奥に規則があるのなら、せめて規則、権限、会計職という順に三つを並べてよいのだろうか。

すでにこの並べ方に一つの飛躍がある。規則に即して権限の帰属を説明したとき、規則は会の秩序を成り立たせる条件として用いられた。それが会のなかで一個の項として数えられ、ほかの条項や規則全体から区別され、改正を通じて同じものとして続くかどうかは、まだ問われていない。仮にそうした個体化が示されても、次には、この規則のどの規定が会計職のどの同一性条件を構成するのかを示す必要がある。権限の帰属先を定めることと、この職の責任の範囲を定めることとでは、同じ「定める」という動詞が別の仕事をしていたからである。間にあるものを順に挙げられることは、それぞれが何を成り立たせているかを省いてよい理由にはならない。

ある二項のあいだには向きがあり、別の二項は互いに支え合い、また別の二項は、それぞれ相手を要さずに成り立つこともありうる。後の二組には、いずれも、一方だけを第一とする順番がない。同順位の二者が並んでいると考える必要さえない。比較を重ねればすべての項が一列に並ぶとか、最後にただ一つの先頭が見つかるとかいう約束は、初めの二項に向きを認めたときにはしていなかったのである。

ここで全体を先頭に置いても、問題は解けない。会という全体についても、何がこの会を一つに保ち、同じ人々が集まる別の会からこれを分かつかが問われる。同じように、本書が個体に先立って差異を問題にしたことを理由に、差異を第一の個体に仕立てることもできない。その段階で差異について慎んだのは、何を一個と数えるかを先取りすることだった。説明の初めに置いたものが、そのことだけで説明される世界の先頭に立つわけではない。

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起源を尋ねる人は、もっと手近な意味で「この会の始まりはいつか」と聞いているかもしれない。創設の日の議事録が残っていれば、その問いには日付で答えられる。設立の呼びかけをした人の手紙が見つかれば、なぜその日に人が集まったかも分かるかもしれない。だが、創設時にはまだ会計職を設ける一般的な権限がなく、何年もあとの改正で初めてその権限が生じたとしたらどうか。創設者は会を生むうえで決定的な働きをした。それでも、今日どの決定によって会計職の責任が有効に定まるかについては、創設者の名を挙げても答えにならない。後に成立した権限でも、現在の職に対して第一でありうる。

だからといって、創設の経緯が現在の会の同一性に無関係だと決まったのでもない。その経緯を欠いても同じ会と言えるのかと問うとき、日付や因果的な寄与に加えて、過去から何が受け継がれ、それが現在の何を成り立たせているのかが問われる。現在の権限と職を比べて得た答えにも、古い議事録を最初に見つけたという事実にも、その問いを肩代わりさせることはできない。

同じことは、明日の改正についても言える。会計職という名が明日も残り、帳簿に同じ人が署名するとしても、旧職を廃して同名の職を新設したのか、同じ職が別の仕組みのもとで引き継がれたのかによって、語るべき変化は違う。前者なら、昨日比べた二項のうち一方がもうない。後者なら、設置権限の側も同じ項として続いているかを確かめたうえで、昨日あった依存が今日もあるかを問える。関係が後に失われうることは、昨日そこにあった向きを幻想にはしない。むしろ、その向きが何のあいだに、いかなる条件のもとで成り立っていたかを明らかにして初めて、何が終わったのかを言えるのである。

*

第一であるものもまた、成立する。総会の権限について、この二つのことを同時に言える理由が、いまなら分かる。規則が効力をもつことによって、ある決定は、出席者の賛意にとどまらず、職を設ける決定となる。その決定を通じて、この会計職の責任の範囲が定まる。逆に、その職の責任を一つずつ挙げていっても、総会が職を設けうる権限の出どころをそこに見いだすことはできない。総会の権限がどこから来るかを問うたことこそ、この最後の違いを言う根拠を与えた。第一という語は、ここで問いを打ち切る許しにはならない。

では、会計職の設けられる前、総会にすでに権限があった時点では、何がそこにあったのだろうか。職を設けることのできる権限は、たしかにあった。けれども、のちに設けられるこの職に対して第一であるという関係まで、そのときすでに出来上がっていたのだろうか。これから成り立つ項をあらかじめ置いてよいのなら、その関係が成立するために何を要したかは、かえって見えなくなる。

この問いは、決定の日付を後ろへずらすことを求めてはいない。問われているのは、ある秩序を成り立たせたものについて、その秩序の内部でそれが何であり、何に対して第一であるかを、どこから説明できるのかである。あとになって私たちがそう呼ぶようになっただけなのか。それとも、成立した秩序から振り返ることに、呼び名の変化には尽きない根拠があるのか。

起源を先に置くことなく、第一性はいかにして成立するのか。


第十二章 第一性の遡及的成立

会計職を設ける議案が否決されたとしよう。その日、総会に設置権限があったことに変わりはない。否決にも効力があるのは、まさに決める資格のある人々が決めたからである。だが、設けられなかったこの職に対して、総会の権限が現に第一であるとは言えない。誰も就いていない職ならありうる。ここでは、その空席さえ生じていない。

可決された場合を考えよう。翌日になっても担当者は決まらず、帳簿にはまだ一行も書かれていない。それでも決定がすでに効力をもち、その職に固有の責任が定まり、やがて誰が就いてもその責任を引き受けるのであれば、空席はある。昨日までと同じ設置権限について、今日はひとつ新しいことが言える。この職が何であるかを成り立たせているのは、当の権限に基づく有効な設定である。権限のほうは、前章で考えた仕組みのもとでは、その職があってもなくても同じ範囲を保つ。

二つの場合を分けたのは、権限の強さでも、総会に対する私たちの評価でもなかった。権限をもつことと、この職に対して第一であることとでは、成立に必要なものが違ったのである。では、あとから相手が加わって新しい関係ができたというだけで、なぜこれを「遡及」と呼ぶのだろうか。この例のままでは、まだその理由に届いていない。例は、設置権限がすでに一つの権限として成立しているところから始まっていた。その出発点を、今度は説明される側へ戻してみよう。

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会がどのように成り立っているかを尋ねられて、「総会が正規に職を設け、その職が仕事を引き継ぐことで成り立っている」と答える。すでにこの会を知る人には通じる答えである。ところが、なぜこの集まりの決定には職を設ける効力があるのかと問われて、「この会の総会がした決定だからだ」とだけ答えたらどうか。初めの説明は、会の成立を支える根拠として、決定が正規の効力をもつことを借りた。次の説明では、その同じ効力の根拠として、会がすでに成立していることを借りている。「正規に」という短い一語が、二度にわたって未払いの仕事をしている。

その語をいったん外すと、何が残るだろう。ある集まりで支払いを引き受ける人が決まり、人が替わると、それまでの未処理分も後を継ぐ人に渡される。個人から直接頼まれた支払いは、同じ人が同じ帳簿に書いても、その引き継ぎには入らない。引き継ぎ先に争いがあるときには、定まった顔ぶれと手順で行われた決定に従って訂正される。そうした区別が、誰か一人の都合が変わっても保たれているとしよう。ここではまだ、何が何に対して第一かを決めずに、ある決定の仕方と、責任の移り方とが、互いに無関係には変われないことを記述できる。

この記述から直ちに一つの会が出来上がるわけではない。たまたま何度か同じ人の頼みが聞き入れられた場合にも、似た経過は書ける。決定に異議を申し立てるときにも、担当者が替わったあとに責任を問うときにも、どこまで同じ手続と引き継ぎが通用するのか。効力を支える取り決めと、それが実際に守られ、違反が訂正される仕方とをたどって、一つの会の秩序として保たれる範囲を示す必要がある。この仮の会については、そこまでが示されたとしよう。説明に用いたのは具体的な人々と行為であった。人が一人であることまでこの会から導く必要はない。ただ、その人々の集まりがすでに正規の設置権限をもつ、という資格を、行為の記述に忍ばせてはならなかったのである。

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前提とは何か。この問いについて、ヘーゲルは『論理学』本質論の「措定する反省」で、出発点についての私たちの素朴な理解を揺さぶる。反省は、直接的なものを見いだし、それを越えて自己へ帰るように見える。すると、まず直接的なものがそれだけであり、反省はそこから始まるのだと思われる。だがヘーゲルは、自己への帰還そのものが「そこから帰るところのものを前提すること」だと述べる。帰還の前提を、帰還の運動とは無関係に、初めからそれだけで前提だったものとして置くわけにはいかない。〔注〕

肝心なのは、「見いだす」と「置く」を、別々の日に人が行う二つの行為にしないことである。昨日そこにあったものに、今日になって「出発点」と書いた札を付ける話であれば、変わるのは札だけで済む。ヘーゲルが問うているのは、反省が自らの外に見いだしたように見える直接性そのものが、反省の運動においてどのような規定をもつかである。出発点へ戻るとは、出発前から答えがすべてそこに書かれていたと確認することではない。戻ることのうちで初めて、何を前提としていたかの内実が明らかになる。

この考えは本書に一つの異議を突きつける。差異や関係を集めて構造を説明したと言いながら、その差異を初めから「この全体の、この部分」として選んでいたのなら、すでに成立した全体の側から借りた区切りを、自立した出発点だと思い違えていないか。ヘーゲルとの対話が効くのはここである。前提の規定が成立したものから定まるという折り返しは、本書が初めて思いついたものではない。

ただし、反省のこの運動を認めても、総会の権限と会計職のどちらが他方に対して第一なのかは決まらない。そもそも、反省が前提する直接性を、そのままこの会の一方の項に割り当てる理由はない。ヘーゲルが出発点の捉え直しを迫るところで、本書にはさらに別の仕事がある。実際の関係に立ち戻って、そこにいくつの項を区別できるのか、そのいずれについて、どちら向きの同一性依存を認める根拠があるのかを、一つずつ示すことである。

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先ほどの引き継ぎに戻ろう。何が次の担当者に渡り、何が個人の手元にとどまるか。その違いは、会が一つの秩序をなしていることを説明する手掛かりだった。その秩序の内側から、同じ違いをもう一度見る。人が替わり、帳簿が新しくなっても、特定の範囲の支払いについて、説明を求める先は一つにつながっている。隣で同じ計算をした人には、その責任は移らない。そのつながりの始まりと終わりが何によって定まり、交替を通じてそれが実際に保たれるかを示せたなら、今度は、一連の仕事のうちに他と区別される一つの会計職があると言える。

決定する側でも、たまたま有力者の提案が通り続けることと、人が入れ替わっても同じ手続のもとで職の設置・変更・廃止を決められることを分けられる。後者を支える規則の効力と、権限の範囲が維持される条件を示して初めて、一つの設置権限を取り出せる。こうして得た二項について、職の責任の範囲が当の権限による設定に即して定まり、他方、その権限の帰属と範囲は当の会計職の規定を要せずに成り立つなら、職の設定という同じ側面について、権限は会計職に対して第一である。

この帰り道で、出発時より何を多く言えたのか。初めに言えたのは、決定の仕方が、仕事の引き継がれ方に現実の違いを生んでいることだった。その関係が一つの秩序を成すところまでたどり、その内に戻ったいま、私たちは、何が一個の権限として続き、その規定が、何を一個の職として成り立たせているかを言える。出発時にあった働きは架空ではなかった。だが、その働きを指し示せたことのうちに、のちの説明で得られる個体性と第一性までが含まれていたのでもない。構造を支える契機へ、その構造において初めて根拠を得た規定をもって立ち戻る。この説明の向きを、本書は構造的な遡及と呼ぶ。

循環を避けられたかどうかは、帰ってきたという形だけでは決まらない。その帰り道が別のところで終わりうるかを試してみるとよい。同じように決定が引き継ぎを左右し、一つの会のなかに二項が成立していても、設置権限の帰属そのものに当の会計職による承認が要るなら、逆向きにも依存がある。会も、権限も、職も説明できるが、一方だけの第一性には至らない。また、その承認が何に効力をもつか分からなければ、逆向きの答えは開いたままである。初めから「第一者の働きがある」と前提する説明には、この二つの行き先がない。後で得るはずの答えを前提に隠さないことは、答えが得られない場合にも、どこまで説明できたかが残るということである。

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なお疑いは残る。ここまで述べたのは、私たちが慎重に調べる順序にすぎないのではないか。実際、研究者が古い帳簿を読み直して、それまで総会の権限を成立させる承認だと思っていた署名が、支払いの確認にすぎなかったと知ることはある。その発見には日付を付けられる。だが、署名の効力が変わっていなければ、見つけた日を境に第一性が生じたとは言えない。

これに対して、その会の人々が新しく規則を採択し、それまで支払いの確認に用いていた署名を、以後は設置権限の帰属にも必要な承認としたらどうか。仮に二項が同じものとして続くなら、先の一方向の依存はそこで失われうる。変更が権限の同一性そのものに及ぶなら、旧来の二項の関係が逆転したのではなく、比べる項の一方が替わったことになる。どちらであるかは、規則に書き添えた名称より、いかなる決定がなお有効で、何があらためて承認を要するかに現れる。この改正を研究者が十年後まで知らなかったとしても、会の人々が十年間、旧規則のまま職を設けられたことにはならない。

人がそう見なすことも、制度の成立に関わりうる。だから、対象の側の成立を確かめるために、人々の判断をすべて取り除く必要はない。問うべきは、その判断がなければ、何が成り立たなかったのかである。採択に必要な賛成が欠けたなら、規則の変更は成立しなかった。後世の研究者による正しい判定が欠けたなら、変更についての知識が得られなかった。いずれも人の判断であっても、失われるものが違う。第一性の遡及的成立が届かなければならないのは、知識の訂正から独立に、どちらの項の同一性に何が必要だったかを答えられるところまでである。

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遡及という語で、通常の構成にもう一つ、逆向きの作用を付け足したわけではない。効力のある決定が職の責任を定めるのに、それとは別に、成立した職が過去へ働きかける必要はない。また、会計職が設けられたという一事で、以前からあった権限が別の権限として生まれ直したことにもならない。新しく成立したと言えるのは、条件が満たされたかぎりで、この職の同一性を当の権限の規定が一方向に構成するという関係である。第一性の根拠を探すべきところは、依存される側に刻まれた新しい徴よりも、依存する側が何によってこの項であるかのうちにある。

現実の過程では、会の発足と同時に二項が成立し、そのときから依存に向きがある場合も考えられる。それでも、全体として何が成立したか、内部で何が個体として区別されるか、その二項のどちらにどちらの規定が要るかは、違う問いである。反対に、長い年月を隔てて二項が登場しても、その年代の差はどの問いへの答えにも代わらない。また、この会の例は人々がすでに存在するところから始めた。制度の内部での依存を説明できたからといって、前個体的な差異から現実の一つの構造が形成される全過程まで、この一例によって確かめたことにはならない。

それでも「遡及」と言う理由は残る。第一であるものを初めに置けば、そこから他のものがどう成り立つかを説明できるように思える。だが、初めに用いることのできたのは、その資格をまだ織り込まずに示せる契機と関係までだった。何が第一であるかを問うには、それらによって成立する秩序から、それら自身の規定へ戻らなければならなかった。そのとき初めて、第一性を説明の外に置かずに、その実在の条件を語ることができる。遡及する先は、まず、この説明の出発点である。昨日という日ではない。

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では、昨日そのものを問うとしたらどうだろう。会の発足よりも前に集まった人々が、のちの基本規則とよく似た草案を残していたとしよう。現に効力をもつ規則を読んだあとでは、古い草案の一節が、それまでとは違って見えてくる。だが、その一節が目に留まったこと、実際に後の起草者に読まれたこと、現在の会がその草案を経た会として成立していることは、なお別々のことである。

構造の内部で契機がどの項として成立するかを示すときと違って、過去の集まりは、後の会がなくても、その時、その人々のあいだで起きた出来事でありうる。その出来事について新しく問われるのは、起きたかどうかだけでなく、何を通じて、この会にとっての起源となるかである。ここからは本当に、異なる時を隔てたものどうしの関係をたどらなければならない。

先にあったものは、何によって、後のものの成立にとっても先なるものとなるのだろうか。

〔注〕ヘーゲル『論理学』第二書「本質論」、第一篇第一章「仮象」、C「反省」、一「措定する反省」。「そこから帰るところのものを前提すること」は das Voraussetzen dessen, aus dem sie die Rückkehr ist による。ドイツ語原文

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